SHARPがとんでもない事になっている。

大型TVで転けたらしい・・・

このままでは、台湾の企業がSHARPの親会社になってしまう。

昔、サラリーマン時代の先輩が、「SHARPは凄いよ、今から何年も前の8ビットのパソコンは、ウィンドーズ3.1より性能良いからね」であった。

考えてみれば、ノート型PCメヴィウスもSHARPであった。
我が家で言えば、洗濯機、冷蔵庫、大型TVがSHARPである。

私の部屋の小さな3DTVは、SONYの46型であるが、これと洋間の年始に買ったSHARP60型3Dを比べても、SHARPの方が上である。

3D眼鏡もSONYより軽いし、SONYはボタン電池を使用するが、SHARPの眼鏡は、TVに付属のUSBポートにより、充電式である。

詰まり、SHARPは、我々の生活家電の常識の一歩も二歩も前を進んでいる気がする。

我が国は、石油もでないし、泥炭のようなショボイ石炭しか出ない。
天然ガスも満足に無いという天然資源が乏しい国であるが、その分、大和民族が世界に誇る知恵がある。
その知恵と世界一の技術力が、他国の天然資源にも勝る宝で有り、輸出品である。

SHARPは間違いなく、その一翼を担っている企業である。

東電や、"なんちゃって銀行"(欧米と比べて銀行本来の意味が分かっていない)に、公的資金を注入するぐらいなら、SHARPを助けるべきでは無いのか?

大体、東電が潰れても、電気を作って売るぐらいなら、誰でも出来る。
私が東電を買っても、直ぐに経営が出来るし、売っている物が物だけに直ぐに利益が出る。

しかし、物作りはそうはいかない。

日本は、物作り国家のなのに、物を作る人達を軽んじてきた。
だから、青色発光ダイオードを発明した中村氏が、対価として200億円の支払い訴訟が有名であるが、最終的に8億なんぼでの和解したらしい。

しかし、裁判所が一番のヤクザである。
200億の訴訟となると、裁判費用だって億単位の筈だ。
それを判決で8億となったら、差額返してくれるのか?と言いたい。
アメリカは、損害賠償の費用は、1ドルでも1億ドルでも同じである。
因みに、江戸時代は、奉行所に損害賠償の訴えを起こしても、裁判費用は無料であった。

つまり、日亜化学工業なんってちんけな会社が、今後30年間特許から受ける儲けを考えれば、発明者に200億ぐらいはれっても十分以上に元が取れるのだ。

今話題のi-phone、i-padだって、この発明が無ければ、この世に存在していないのだ。

日本の企業が、もう少し研究者を大事にすれば、韓国のサムソンがのし上がることも無かったし、優秀な科学者が海外へ行ってしまうのだ。

SHARPが海外企業に買われれば、日本の技術が海外へ流れると言うことである。

とにかく、日本の基幹産業なのだから、SHARPに公的資金を注入してやるべきである。
まあ、経営陣の総入れ替えは仕方が無いが・・・

尖閣諸島を、何の根拠も無く20億出すぐらないならば、これぐらいなんの問題も無い額だと思うし、何より国益に通じるのである。

さて、皆はどう思うのか?