エヌビディアは依然最高水準の決算を維持する一方、マイクロソフトやアマゾンが独自チップを本格導入。AI覇権は性能競争から調達・コスト競争へ移行する。
・グーグルのTPU外販、OpenAIの自社開発、AMD・インテルの追撃、中国の国産化加速が同時進行。「エヌビディア一強」は構造的に揺らぎ、市場は多極化へ向かう。
・エヌビディアは資金循環投資でエコシステム維持を図るが、延命との批判もある。2026年、半導体産業は“AI工場”を巡る戦国時代に突入した。
生成AIバブルの熱狂とともに、世界の時価総額トップにまで登り詰めたエヌビディア（NVIDIA）。同社のGPU（画像処理半導体）を手にしなければ、AI競争の土俵にすら立てない――そんな「エヌビディア一強」の神話は、ここ数年で疑いようのない現実になった。
だが2026年、状況は静かに、しかし決定的に変わり始めている。
マイクロソフト（Microsoft）やアマゾン（Amazon）といったクラウド巨人たちが「顧客」から「競合」へと姿を変え、グーグル（Google）はTPUを武器に外販にまで踏み込む。さらに中国市場では、米国の輸出規制を“起爆剤”にして国産化が加速し、エヌビディア帝国の最大の金脈が崩れつつある。