円崩壊 （１）

　この世の中には巨大トレンドというものが存在する。そ

れが一度動き始めると、世の中のすべての流れを逆流さ

せて私達の生活そのものを激変させてしまう。そうした巨

大トレンドは２０～３０年に一度しか現れないため、人々は

そのことに最初はまったく気付かず、それまでの古いトレ

ンドに固執してしがみつくため、その逆流に翻弄され、全

財産を失う羽目に往々にして陥る。

　その巨大トレンドが出現した代表例が１９５０年の朝鮮戦

争であり、それによって戦後のドサクサが終わり、日本の

戦後復興～高度成長～バブルという流れが始まった。次

に巨大トレンドが出現したのが、まだ私達の記憶に新しい

９０年２月の「バブル崩壊」である。それまでの日本の成長

神話が崩壊し、株も不動産も持っていれば必ず上がるとい

う時代が終焉した。その後、日本には二十数年に亘るデフ

レと超円高の時代を味わった。

　そしていよいよあの「巨大トレンド」が再びやってきたのだ。

しかも、今回はその結末がただゴトではない。下手をすると

ほとんどの日本人が全財産を失うという大惨事に至るかも

しれない。

　では今回の巨大ロレンドはいつ始まったのか。それこそ

２０１４年の９月である。では、その中身とは何か。それは「

１ドル＝１１０円に到達した円安」である。これによって３６０

円から延々と続いてきたこれまでの長期円高トレンドが終了

し、長期円安トレンドに入ったことが１００％確定したのだ。

今までとはまったく違うトレンドが始まったのである。四十数

年におよぶ長い長い円高トレンドが終わって、これから３～

４０年におよぶ、長い円安トレンドが始まったのだ。とすると

すでに４０歳以上の年の方は死ぬまでずっと円安ということ

だ。

あと２年、国家破産から生き残るために

　いよいよ私たちが住む日本国は重大な「転換点」に差し

掛かりました。昨年９月、為替（ドル／円）に大変な変化

が生じました。ついに長年ドル／円を上から押さえつけて

いた抵抗線をぶち破り、円は１１０円に到達したのです。

これによって４０数年におよぶ円高の時代が終わり、今後

３０～４０年におよぶ「長期円安トレンド」に突入したので

す。しかも、その後極めて短期間の間にドル／円は１２１

円にまで達し、今後のすさまじい円安トレンドの前兆を示

しました。

　そして、これからのさらなる円安はこの国にとんでもない

大災害をもたらすでしょう。これこそ以前から警告してきた

「国家破産」です。本来ならばこの国はとうの昔に破産した

いたはずなのですが、日銀が国債を買いまくり長期金利を

歴史的に極めて異例という低水準に抑えつけて、何とかご

まかしてきました。しかも、これまでは国債を国内で消化し

てきたために、何とか爆発せずにもってきました。しかし、

永遠に借金をし続けることはできません。いつか本当の限

界がやってきます。

　今回の日銀による追加緩和によって、日銀はなんと発行

される国債の９割を買い取ることになりました。これは、歴

史的にも極めて異例・異常なことで、前出の帝国データバ

ンクの調査マンの発言をみてもわかる通り、ありえないこと

なのです。彼はつい数年前までは国家破産などありえない

ことですよと言っていました。しかし、今回ついに「日銀は破

綻する」「２０１８年にキャピタル・フライトがはじまるだろう」「

オリンピックはできないかもしれない。２０２０年にはそれど

ころではない状況になっているだろう」「そう遠くない将来、

預金封鎖のようなことをせざるをえなくなるかもしれない」と

断言し始めました。日本経済の本当の実体をくわしく知る人

物の発言だけに、１５年も前から「国家破産の到来」を言い

続けてきた私でさえ、愕然とするものでした。いよいよトキは

やってきたのです。

国家破産、重大警告 （２）

　●長期金利がいつ上がってもおかしくない状況

外国人にとってこれほどオイシイ市場はない（つまり、国

債暴落、円安で彼らは大もうけできる）。

　●為替、債券（＝国債）、株が乱高下してくれれば、外国

人には大儲けのチャンス

　●１つ解決策があるとしたら、東南海大地震だ。それで国

の形が変わらざるを得なくなる（道州制、その他）。それは

一種の革命を意味する

　●今回の追加緩和で発行される国債の９割を日銀が買う

ことになった。

　●もう、円高の時代は終焉した

　●株価は１万８０００円が視野に（インタビューは１１月５日）

　●アベノミクスの金融実験は前代未聞のこと

日銀は未知の領域に入った。これは非常に恐ろしいことであ

り、将来、何が起こるかわからない。

　●いまから構造改革をやっても５－１０年はかかるので間

に合わない

　●国が破産すれば、優良企業、優秀な人材は海外へ出ざ

るを得ない

　　▲最終結論

　●どちらにしても、すでに手遅れ

　●相当な痛みを伴うハードランディングとならざ

　　るを得ない

国家破産、重大警告 （１）

　　２０１８年、ついにキャピタル・フライトか！？

　　　　あの帝国データバンク調査マンも言い出した。

ついに、おなじみの帝国バンクのすご腕調査マンまでもが

「国家破産は必至」との見解を示し始めた。彼は、数年前ま

では国家破産論に対して「まさか！」との見解を示していた

が、いよいよ今回、言い始めた。今後の対策の参考としてい

ただきたい。

ハイパーインフレでチャラ＝財務省のシナリオ

●今政府がやっていることをつぶさに見ると、財務省のシナ

リオは、ハイパーインフレで国の借金を目減りさせてチャラに

するということ以外には考えられない。

●黒田日銀は、将来教科書に載る

黒田日銀がやっていることは常識では考えられないもので、

彼は将来、国を破産させた人物として歴史に名を残すだろう。

●日銀の資産がＧＤＰ（５００兆）を超える。

２０２０年の東京オリンピックの頃、日銀の資産は国債を買い

取り過ぎて膨れあがり、ついにＧＤＰ（５００兆くらいだろうと予

測）を超える。これは、ありえないことだ。それまでに何かが起

きる。

●出口戦略がない

日銀のやっていることに出口戦略はない＝神風特攻隊と同じ

状態であり、最後はとんでもないことになる。

●日銀国債を売ろうとしても誰も買わないだろう

つまり、国債は最終的にはどうしようもなくなるということ。

●戦後の預金封鎖のような事をやるしかないのではないか

つまり、ここまで国の借金が大きくなると、徳政令をやるしかな

いということ。

●オリンピックの２年前（２０１８年）にキャピタル・フライトが起

こる。

●政府も日銀も、やっていることが、常軌を逸している。

●日銀は破綻する

ということは、日銀は発券銀行であり、発行している円が紙キレ

になるということ。

●東京の都心にいるとわからないが、地方経済は惨憺たるもの

●地方創世には１０－２０年かかる

●阿倍政権には成長戦略というものは実のところ全くない（＝

完全に官僚支配体制）

●オリンピックはできないかもしれない

２０１５年も続くか“官制相場”

　ちょうど１年前同じ頃、「２０１４年は先進４ヶ国（アメ

リカ、日本、イギリス、ドイツ）の時代」という英エコノミ

ストのコメントを紹介した。蓋を開けてみると、アメリカ

の一人勝ちのような年であったが、少なからず２０１４

年の市場はアメリカ、日本、欧州経済を中心に動いた

と言える。しかも、最もその影響を与えていたのは各中

央銀行である。記憶に新しいところでは、２０１４年１０

月末の日銀のサプライズな追加緩和で、急激な円安、

世界的な株高と市場は一気に動いた。日銀に限らず、

ＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）やＥＣＢ（欧州中央銀

行）によっても市場は大きく上下し、２０１４年の市場を

作りあげていた。つまり、２０１４年は完全な“官制相場”

であったと言える。

　果たして、２０１５年はどのような年になるのか。引き続

き主役はいつ利上げをするかどうかが注目されるアメリ

カだが、この“官制相場”も引き継がれることは想像に難

しくない。５年、１０年といった長期的なスタンスでは２０１

５年のごまごましたイベントを気にする必要はないのかも

しれない。ただ、２０１５年にたとえば海外ファンドの買付・

解約・通貨の乗換えや株式の売買など、投資に対して何

らかのアクションを起こす場合には、特に“官制相場”の

中心になっているアメリカ、日本、欧州の中央銀行の会合

には注目しておいた方が良いだろう。なぜなら、会合の内

容によっては市場が激変するからだ。

日本経済に吹き荒れる二つの“カミカゼ” （Ⅱ）

　欧米メディアが「カミカゼ」と評した日銀の追加緩和に

より、多くの金融機関でドル／円相場（２０１５年末予想）

の上方修正が相次いだ。米ゴールドマン・サックスは２０

１５年末にドル／円相場は「１ドル＝１３０円」になると予

想。英キャピタル・エコノミクスは、１ドル／１２０円として

いた２０１５年末の予想を「１ドル＝１４０円」へと修正した。

　追加緩和に代表される政府・日銀のＰＫＯ（株価維持策）

により、日経平均は一時１万８０００円台を回復。「衆議院

選で自公が圧勝すれば、２万円台を伺う展開となる」とい

う声も聞こえ始めた。

　一連のＰＫＯだけではない。日本経済にはもう一つのカ

ミカゼが吹いている。昨今の原油（商品）安だ。日本におけ

る代表的な円安デメリットは輸入価格の上昇によるコスト・

プッシュ・インフレだが、原油安はそうしたデメリットを相殺

する。筆者は１ドル＝１２０円台を超えると「円安・株高」と

いうトレンドが「円安・株安」に転じると踏んでいたが、商品

価格が低迷している間は「悪い円安」が顕在化することは

考えにくい。エネルギーのほとんどを輸入に頼る日本から

すれば、減税と同様の効果を持つ原油安は明らかに朗報

だ。さらには、インフレ率の低下を通して日銀のさらなる追

加緩和を想起させる。日本株にとっても原油安は絶好の追

い風だ。

　原油安とＰＫＯという二つのカミカゼは、兎にも角にも資産

ブームという「砂上の楼閣」を築き上げる。当面の間、日本

経済は通貨安・低金利・低インフレという「スイート・スポット」

（＝資産市場にとって最適の環境）を謳歌するだろう。

　以前から指摘しているように、現在の状況は１９８０年代後

半の状況と酷似している。当時も金融緩和（余談だが、この

時もＦＲＢから資金供給役というババを掴まされた）と原油安

という２つのカミカゼが吹いたため、１９９０年のバブル崩壊

まで資産価格は高騰を続けた。当時のように日本全土が熱

狂することはあり得ないが、これから数年間は株価を中心に

局地的なバブルが発生していくに違いない。

　しかし、１９９０年代初頭と同じく「砂上の楼閣」は必ず崩れ

る。確実に副作用を伴う大規模な資金供給を米国から押しつ

けられた日本経済に待ち受けるのは、ガンドラック氏が指摘

するような「大いなる円安」（高インフレ）だ。悲しいが、「中銀

の過剰緩和にハッピーエンドはない」（１２／５付米ウォール

ストリート・ジャーナル）。

サラバ、ニッポン！

　　　日本経済に吹き荒れる二つの“カミカゼ”

「皆、ドル円は１２５円、１４０円まで行くと考えている。

私もだ。２年前に、私はドル円が最終的に２００円に向

かうと予想していた。いつかそうなる」（１１／２４付米C

０NBC）。・・・およそ４９０億ドルの運用資産規模を誇る

米ダブルライン・キャピタルのジェフリー・ガンドラック

CEO（最高経営責任者）は、かねてから「大いなる円安」を

唱えていた人物だ。２０１２年１０月、ガンドラック氏は「政

府（日銀）がどんどん積極的な資産購入へと追い込まれ

地国通貨が下落しかねない国」として日本を挙げ、「最終

的には１ドル＝２００円になる」と宣言。同氏のスタンスは

現時点でも変わっていない。

　今年８月、米ワイオミング州で今後の為替を占う上で重

要な出来事が起きた。俗に言う「ジャックソンホールの密

約」である。「日米欧び中央銀行総裁をはじめ金融当局幹

部が一堂に会したジャックソンホール会議で、『米国は１０

月に量的緩和を終了。来年半ば以降に利上げ』を確認し

た。同時に、米国がドル高を受け入れる代わりに日欧に対

しては引き続き緩和的な金融政策の継続要請があり、日

欧がこれを受け入れた」（１０／２１号エコノミスト誌）という

ものだ。

　リーマン・ショック以降、非伝統的な金融政策（量的緩和）

を実施してきたFRB（米連邦制度準備理事会）内には、我々

が想像している以上に金融政策におけるタカ派（＝金融緩

和に消極的。インフレに対する懸念が強い層）が多く存在す

る。だからこそ、リフレ派（＝金融政策におけるハト派。金融

緩和に積極的な層）の代表的な存在であったバーナンキ前

ＦＲＢ議長でさえも、執行部から「量的緩和のコスト」を提示

されたのを期に本気で金融政策の出口に関する議論を始め

た。しかし、マネーの増発（資金供給）を急に止めれば、市場

が極度に混乱する可能性もある。

　そこで、ＦＲＢが白羽の矢を立てたのが、日銀とＥＣＢ（欧州

中央銀行）だ。密約説を裏付けるかのように、ＦＲＢが量的緩

和の終了を発表した２日後に日銀は追加緩和を発表した。追

加緩和により日銀は月額にしておよそ２００億ドル強の日本

円を増発するが、これはＦＲＢが緩和終了直前まで増発してい

た額とほぼ同じだ。すなわち、日銀は米国にとって使い勝手の

良い資金供給役という「ババ」を掴まされたと言える（ＥＣＢも来

年中の量的緩和の実施が取り沙汰されている）。

あまりにも異常

　ついに日本国は２年ローンで借金する時の金利がゼロに

なった。急速な円安、それに引っ張られる形での株高が連

日報じられている。どうしてもこの２市場に目が行きがちに

なるが、その陰に決して目を離してはいけない市場がある。

それこそ国債市場だ。

　１１月１９日、新発２年もの国債の利回りが初めて０％ちょ

うどに低下した。つまり、この超借金大国・日本は、２年ロー

ンでお金を借りる時、金利ゼロで借りることができるというこ

とだ。

　異常である。あまりにも異常である。時あたかも政局は「

消費増税延期解散」で大騒ぎ。消費税率１０％への引き上

げは２０１７年４月まで延期されることになりそうである。この

ことは、我が国財政再建にとってﾏｲﾅｽなのは言うまでもな

い。「財政再建からさらに遠ざかる消費増税延期・・・日本の

国の借金は大丈夫なのか？」と市場が考えるのが普通であ

る。そうなれば、「そんな危ない国にお金を貸すなら、リスク

相応の金利を取らないと」となるのが当たり前である。つまり、

今の経済・財政状況がきちんと反映されれば、金利は上がっ

て当たり前なのである。

　にもかかわらず、金利が下がるのはなぜなのか。日銀が「

異次元」緩和と称して、大量の国債をひたすら市場から買い

集めているからである。つまり、中央銀行である日銀が国に

対して、「うちは金利ゼオでお金貸しますよ」と言っているので

ある。この異常な日銀のお陰で日本国は金利ゼロで借金が

できる。この状況を見て、三井住友信託銀行の花田普経済

調査チーム長はこのように指摘する。「国に国債発行額を減

らそうという意欲が起きず、財政規律が緩む」。極めて真っ当

な指摘である。

　しかし、真っ当な指摘ではあるが、残念ながらすでに手遅れ

である。「財政規律が緩む」などというレベルではない。ここま

で異常な国債市場というのは、歴史上存在したことがない。

経済学者である野口悠紀雄氏（一橋大学名誉教授）はかつて

このように述べた。「日銀の国債購入が進んでいった場合に

何が起こるかは、誰にも予測できない。これは、海図なき航

海だ」。この先どんなトンデモナイ事態が起こるかは、誰にもわ

からないのだ。

　ただ一つ言えることは、こんな異常な状態が永続することは

絶対にないということである。２年物国債の利回りがゼロにな

るという異常事態は、この国の財政のハルマゲドンへのカウン

トダウンが始まったことを意味している。

消費増税延期で国家破産当選確実

　安倍首相の「解散総選挙・消費増税延期」で、ついに私

たちの運命は決まった。

　日銀がこれほどのことをやっても景気が回復せずＧＤＰ

がマイナスになるというこの国の経済の実態は相当暗い。

しかも、消費増税延期によって残念ながら日本国破産は

１２０％当選確実となったと言っていい。

　財務省発表による数字で今から４ヶ月後の２０１４年度末

（２０１５年度３月末）に中央政府（国）の借金だけで１１４３

兆円になるという。これに地方の自治体の借金をを加える

と１３４３兆円に達する。これを現在のＧＤＰ４８０兆で割ると

２８０％になる。太平洋戦争敗戦直前の２０４％を超える天

文学的数字である。

　あの帝国データバンクの凄腕調査マンの中森貴和氏をし

て「常軌を逸している。日銀自体がこのままでは破綻する」

と言わせるほどの状況である。

　というわけで、今回の消費増税延期は私たちの１０年後の

運命を決めたと言ってよい。

海外著名投資家達の恐ろしい予測

　日本国破産を察知している天才たちがいる。１９９２年

にイギリスの中央銀行であるイングランド銀行相手に英

ポンドの売り崩しを成功させた、あの伝説のジョージ・ソ

ロスもその一人だ。「円が雪崩のように暴落しかねない」

日銀が異次元緩和を打ち出した２０１３年４月に、彼は米

経済専門番組ＣＮＢＣに出演してそのように警告した。そ

の際に「安倍首相と黒田日銀総裁が最近やっていることは、

危険極まりない」とアベノミクスを批判した。そして、ＣＮＢ

Ｃのインタビューが１９９２年の英ポンド危機を引き合いに

出して「あなたはイングランド銀行の次は日銀を崩壊させ

るのですか？」と訪ねると、こうあざ笑いながら答えた。「

日銀こそが日本を崩壊させたいと思っているのでしょう」と。

　米テキサス州ダラスに本拠を置くヘイマン・キャピタル・

マネジメント代表のカイル・バス。リーマン・ショックを事前

に予測し、あの危機で数千億円を稼いだ同氏は、２０１３

年８月末のダラスでの私の直撃インタビューの際に、「ジョ

ージ・ソロスと私は極めて親しく、頻繁に連絡をとっている」

と漏らしていたが、その彼が２０１４年に日銀の招きで極秘

に日本でレクチャーをしていたことが最近わかった。

　同氏の警告に日銀幹部は震え上がったらしい。カイル・バ

スは「そう遠くない将来、日本はトリプル安に襲われる」と私

に漏らしたが、予測を当ててきたすべての欧米著名投資家

が日本国債と円の暴落を予言し、しかもそれによってボロ儲

けしようと虎視眈々と狙っているらしいのだ。

　さらにソロスとともにあのクォンタム・ファンドを創設し米著

名投資家ジム・ロジャーズも「アベノミクスが中長期的に日本

に大惨事をもたらす」と警告している。２０１４年２月２５日に

英ロイター通信のニューヨーク支店で「アベノミクスの行方」

と題したインタビューにおいて彼は、「２０年後から現在を振

り返った時に、安倍首相が日本を崩壊させた人物だと皆が気

づくことになるだろう。アベノミクスは『三本の矢』があるが、３

本目の矢は日本自信に向かってくる」と日本経済の自滅を予

告している。