鈴木宣弘先生の新書籍

「最近、許せないことがありまして...」

遡ること数ヶ月前...
私たちが最新の食料問題についてお聞きしていると
鈴木先生は険しい顔でそう口にしました。


「鈴木先生、どうされましたか？」


いつもの穏やかな雰囲気とは
明らかに違った緊張をまとった鈴木先生の視線は
手元にある大量の資料に落とされていました。



(新書籍の原稿段階,「第二章 日本の農業を弱体化させた7つの嘘」より)


「今の日本には、食に関して嘘が多すぎる...
コメ問題の顛末もそうです。

しかも、嘘が報じられ拡散されたかと思えば
それらが賞賛され実行されている...
現場はめちゃくちゃです...

「あと5年」

面識のある農家さんが
国産米を当たり前に作って食べられる
タイムリミットと言っていました。

実際、このままではコメ不足、コメショックは
これから毎年起こるでしょう...


ここに、これだけの資料があります。
私はこれを今、一人でも多くの日本人に伝えたい。

農家の現状に焦点を当てた書籍や
広く日本の食の危機について語った書籍は
最近も大手出版社さんから出させていただきました。


しかし、本当に大事で、問題の大元である
日本人を騙している”現在進行形の食の嘘”を
正面から告発することができていたかどうか...

私は、許せないんです。

誰が何を狙っているかもわかっているのに
それを広められないままに
日本人の食卓がどんどん壊されていくのが...」



「この資料を本にしませんか？」



「それはいいですね。
このままだと少し量が多く専門的なので、
なるべく誰が読んでもわかっていただけるようにしますが...

この本を出せれば、
今の私が出せる知識と情報の総まとめになると思います......」

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11月26日(水)、
鈴木先生の新書籍の予約販売を開始します！

まずは書籍の内容をチラ見せした
こちらの特設ページをご覧ください！
↓
＞特設ページをチェック
 

 

 

 

cisurfboards Pod Mod 5’4 20 1/8 2 3/8 28.5L 中古

 

cisurfboards Pod Mod
5’4 20 1/8 2 3/8 28.5L

￥40000

オーストラリアメイド、傷なし、日焼けあり、凹みあり、

In 2000 the original Pod rapidly became a global favorite, allowing surfers to drop six inches off their shortboards and revolutionize punting. The Pod Mod design is a heavily modified Pod, designed to be ridden even shorter and wider than the original, catering to the surfer that wants a little more volume forward to catch waves but doesn’t want to sacrifice performance. The tail has been widened for small wave glide, and the original single to double concave has been replaced with a flat entry to concave vee for quick rail to rail transitions. Experienced surfers ride this board 3”- 6” shorter than you are tall.

2000年に登場したオリジナルのThe Podは発表とともに世界中で愛され、従来のサーフボードより6インチ短いボードに乗ることを可能にし、サーフボードの新しい道筋を示す革命をもたらした。The Pod ModはThe Podを大胆に修正し、より短く、よりワイドなデザインを採用。ノーズ付近にボリュームをつけて波を捕まえやすくする一方、パフォーマンス性能を損なわないよう設計されている。テールは小波でもグライド感を得られるようにワイドにし、オリジナルの設定だったシングル～ダブルコンケーブは、よりクイックにレールトゥレールの切り返しができるようにフラットエントリー～コンケーブVeeに変更された。自分の身長よりも3～6インチ短めに乗るのがおすすめ

 

 

 

 

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田久保氏が選挙前の中傷記事「当選しても失脚」に抗議、他候補の刑事告発は無視するマスコミ

 

　前伊東市長の田久保眞紀（たくぼ・まき）氏（55）がヤフーニュースにも掲載された記事をめぐって『弁護士ＪＰニュース』に抗議の申し入れをしたことが１１月２８日、分かった。田久保氏がnoteに投稿した抗議文は、「推定無罪」原則からの逸脱や他候補への刑事告発に言及がないことを挙げ、速やかな訂正などを求めている。

　問題の記事は同月２２日、「伊東市長選、田久保氏『出馬』表明も…『当選しても結局は失職の可能性が高い』元市議の弁護士が指摘する理由」の題で掲載された。元国分寺市議の三葛敦志弁護士を登場させ、「もし田久保氏が出直し市長選に立候補して当選した場合でも、結局は失職する可能性が高い」と主張する内容だ。

　具体的には、公職選挙法２３５条１項の「虚偽事項の公表罪」や刑法１５９条１項の「私文書偽造等」、地方自治法１００条３項「出頭や記録提出の拒否」を挙げ、拘禁刑の実刑判決を受けた場合に公民権（選挙権と被選挙権）を失うほか、虚偽事項の公表罪で拘禁刑を受けた場合は失効猶予でも公民権を失うと指摘している。

　この記事に対し、抗議文は「『当選しても結局は失職の可能性が高い』と強調することは、『無罪の推定』という法治国家の基本原則に反し、私が確定した犯罪者であるかのような印象を有権者に与える」と批判している。

　さらに、「他の有力候補者が公職選挙法違反の疑いで刑事告発されているという公共性の高い情報については、本記事で一切言及していません」とつづり、公平性の原則に反すると指弾。

　推定無罪を明記した訂正か追記事の掲載と、公平かつ客観的な報道などを求めている。

　公職選挙法違反の疑いで刑事告発されている有力候補者とは、前伊東市議の杉本憲也（かずや）氏（43）である。２０２３年の市議選の際、公職選挙法１２９条が禁じる事前運動をしたとして２４年４月に市民が伊東警察署に刑事告発し、受理されている。

　証拠動画も出ているが、報道された形跡は見当たらない。「ＮＨＫから国民を守る党」の立花孝志党首は、「このことを伊東市民の方は知らない、なぜか。新聞やテレビが報道しないから」と動画で糾弾。杉本氏側が田久保前市長に副市長にさせてくれと懇願した事実を暴露している。

　田久保氏は刑事告訴を受けて以来、沈黙を貫いてきた。今回の抗議について田久保氏は、筆者の電話取材に対し、「普段だったらああいう書きぶりにはならないけど、これから選挙がある中で、偏向報道されると票を選ぶときの基準に狂いが起きてくる」と動機を明かした。

　抗議文は弁護士と相談の上作成し、「田久保まき後援会」の名で送ったという。

　今回の記事について、「推定無罪が基本原則。弁護士さんだから分かってらっしゃるはずなのに、ちょっと問題ではないか」と指摘。「公職選挙法と百条委員会の話をごちゃ混ぜに書いているのは、誤解を与える」と言い添えた。地方自治法１００条における刑事告発が万一認められ有罪になったとしても、公民権停止には当たらない。

　その上で、「弁護士が書いているので社会的な影響力がある。『弁護士が言っているなら、間違いないだろう』と。慎重に書いていただかないと」とけん制した。

　もともと、田久保氏は学歴を選挙公報にもリーフレットにも載せていない。マスコミ報道で「東洋大学卒業」と掲載されたものが、告発の材料に使われた。

　そもそも、最初に田久保氏を公職選挙法違反で刑事告発したのは、地盤改良工事会社を経営する株式会社伊東アートフォースジャパンの山口喜廣社長。小野達也・前々市長の後援会団体の代表で、権力闘争の色彩が強い。しかし、このことも一切報じられていない。

　１２月１４日投票の伊東市長選には田久保氏の他、小野氏や杉本氏ら８人が立候補を表明している。

　マスコミ報道は、有権者の冷静な判断を狂わすのが常だ。選挙で公平な結果が出るには、市民が正確な情報を得られなければならない。

弁護士JP記事抗議文

弁護士JP記事抗議文2

 

 

田久保氏が選挙前の中傷記事「当選しても失脚」に抗議、他候補の刑事告発は無視するマスコミ : 高橋清隆の文書館　前伊東市長の田久保眞紀（たくぼ・まき）氏（55）がヤフーニュースにも掲載された記事をめぐって『弁護士ＪＰニュース』に抗議の申し入れをしたことが１１月２８日、分かった。田久保氏がnoteに投稿した抗議文は、「推定無罪」原則からの逸脱や他候補への刑事告発に言及がリンクblog.livedoor.jp

 

 

 

 

日本は世界最古の先住民の末裔なのか？ この問いに完全に答えられる人はこの世にはいません。

 

日本は世界最古の先住民の末裔なのか？

この問いに完全に答えられる人はこの世にはいません。

ある程度の証拠はあっても解けていない謎が多すぎるからです。

よってこれは私の妄想ととらえていただいて結構ですが、私は日本が世界最古の先住民の末裔であると考えています。

有名な話では石器などがあります。

日本では群馬県の赤城山麓で１９４９年に磨製石器が発見されましたが、この磨製石器は３万年前のものになります。

海外で発見された最古の磨製石器はオーストラリアのヴォレンドルフ遺跡のものですが、これは約２万５０００年前のものであるらしいです。

〝正史〟では、日本は大陸から人が渡ってきてから文明ができたことになっていますが、それはそもそもが嘘である可能性が高いのです。

日本にある磨製石器のほうが古いのでは正史は成立しなくなってしまうからです。

これらを考えるうえで出てくる言葉が縄文文明です。現行の教科書ではシュメール文明（メソポタミア文明など）が最古の文明とされていますが、縄文遺跡の姿が見えてきたことで、シュメールよりさらに古い文明であったということが考古学界に衝撃を与えています。

縄文時代は狩猟採集だと思っている方も多いようですが、遺跡の発掘調査では日本は１万年以上前から巨大な集落を作り、文化的な生活をしていたことがわかっています。

農耕もその時代から一部行なわれていたこともわかっています。

縄文の遺跡は数千カ所に及ぶが、一カ所からも対人用の武器が出土されていないといいます。

正確に縄文文明が何千年と表現することは難しいかもしれませんが、おそらく縄文人は大規模な争いなど経験したことがなく、小さな集落を形成して自然と一体化した平和な暮らしをしていたのではないかと考えられています。

これは平和主義、現代の違う言い方では〝平和ボケ〟した日本人の気質のルーツかもしれません。

＜2025年日本滅亡説より抜粋＞

#うつみさとる

#うつみさとると国政を考える

 

 

 

 

GIGA SMOOTH STYLE ALL3mm セミドライスーツ ¥111,000

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僕がオーダーした、もう一着のセミドライスーツです。

こちらはジャージ3㎜裏起毛ではあるのですが、軽量で速乾の素材を使用している為、冬のコンペを想定しています。

SEVENウエットスーツの一番人気モデル SHELL は、FRONT SLIDE STRECH ZIP SYSTEM を採用し、耐久性と防水性能が向上しました。

柔軟性のあるYKK社Soflexファスナーを使用し、ライダーによるmm単位のテストを繰り返し検証されたファスナーレイアウトは、胸元深く大きく弧を描くように曲げられた設計になっており、それにより胸部の伸縮を生み出し、着用時の違和感を大幅に軽減しました。

またENTRY部分のインナーユニットは後方をラウンド形状にする事により、開口域を広げ開口部分のテンションを抑えながらも、容易な着脱が可能になっています。

スムーズな着心地を追求した GIGA SMOOTH は、特殊加工のエアー層を特殊構造の繊維と組み合わせることで、蓄熱状態を持続特化しつつも、GIGA HEATよりも1mm起毛を薄くしスムーズな着心地を実現しました。

運動性能に特化した起毛素材です。

GIGA SMOOTH STYLE ALL3mm ¥111,000 (税込￥122,100）
※サイズオーダーは上記+￥6,000（税込￥6,600）
※DXオールジャージは上記+￥6,000（税込￥6,600）

https://nouvellevague.co.jp/wets.../seven_fw/seven-fw-shell/
https://www.nouvellevague.co.jp/.../2025_fw/seven26fw.pdf

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コロナワクチン接種データ開示請求プロジェクト

このサイトについて

このサイトは、「ゆうこく連合」と「mRNAワクチン中止を求める国民連合」が合同で取り組む「コロナワクチン接種データ開示請求プロジェクト」の成果を公表する場です。

新型コロナワクチンをめぐっては、世界各国で多数の被害報告が上がり、医師・研究者による警鐘や科学的な論文も相次いで発表されています。 それにも関わらず、製薬会社、行政機関、医療業界、更にはマスメディアまでもが、こうした被害の実態から目を背け続けているのが現状です。

私たちはこの状況を変えるため、市民自身の手で被害の真相を明らかにしようと決意しました。昨年末より勉強会を重ねながら、全国各地の市民が連携し、各自治体に対して接種履歴に関する開示請求を行ってきました。多くの自治体が開示に応じなかったり、一部を不開示としたりする中、 私たちは粘り強くデータを集め続けています。 こうして集まった情報は、ついに3,200万件(2025年10月12日現在)を超えるビッグデータへと成長し、その分析からは、見過ごすことのできない傾向が次第に浮かび上がりつつあります。

 

本サイトでは、この貴重なデータを可能な限り市民に開示し、ワクチン接種のリスクと現実を可視化することで、一人一人が未来を守るための選択をできる社会を目指しています。

 

データベースの目的

本データベースは、新型コロナワクチンによる健康被害の実態を可視化し、そのリスクを科学的に明らかにすることで、ワクチン政策の見直しを求める活動を支える基盤ツールです。
たとえば、

  • 「接種当日・翌日の死亡」がどの程度生じているかを全国規模で集計することで、「こうした事例が本当に厚労省に報告されているのか？」という疑問を、客観的な数値で提示できます。
  • 自地域で確認された“危険ロット”が他地域でも同様の傾向を示しているか、または他地域で問題視されているロットが自地域ではどうだったか、という相互照合・比較分析が可能です。
こうした視点は、自治体単位では得られず、国レベルでも実施されていない領域です。 今後は、開示請求と連動した陳情書・意見書のテンプレート提供も予定しており、地域間の比較データや傾向分析を添付することで、より説得力のある資料を作成できるよう支援します。

 

現在、自動で統計グラフを生成・表示する機能も実装されており、専門家との協議のもと論文化も視野に入れた高度な分析を進行中です。 自治体も国も包括的な分析に乗り出していない中で、全国の接種履歴と死亡情報を横断的に統合・分析し発信できるのは、この市民プロジェクトをおいてほかにないのではないでしょうか？

 

データの信頼性について

本サイトで公開している集計データは、全国の市民が各自治体に対して行った、公的な情報開示請求に基づいて取得されたデータを元に構築しています。 生データそのものは、情報開示請求を行った市民の方々に帰属するものであり、その皆さまのご協力のもと集計を行っているため、各自治体の利用条件に配慮し、生データの直接公開は本サイトでは行っておりません。

その一方で、本サイトではデータの信頼性と再現性を担保するため 以下のような方針で情報の加工・集計を行っています。

  • 使用している元データは、各市区町村から開示された文書に限定
  • 転出によって在籍していない住民の記録は集計対象外
  • 転入の場合、転入前の接種情報が含まれていない場合は除外しないが、含まれていた場合は除外
  • ロット番号または接種日が明記されていない記録は除外
  • 死亡日・接種履歴などに不整合があるものは判定基準を定めて除外
  • その他、集計時の制限事項についても記載

上記の加工方針や集計基準により、同一の開示資料を用いた第三者による再検証・再構築が可能です。 これにより、本データベースは「出所不明な情報」ではなく、 公文書に基づく検証可能な構造を持つデータベースとして信頼性を担保しています。

サイトの運営について

 

本データベースは、全国の有志市民による情報開示請求をもとに構築されています。
完全に開示された一部の自治体データは、小金井市議・藤川賢治氏にお渡しし、専門的な解析を依頼しています。
一方で、多くの自治体からは、個人情報を理由に一部の項目が非開示とされた「部分開示」の形式でデータが開示されています。こうした不完全なデータであっても、内容を精査・整理することで、統計的に十分な意味を持つケースが多数あります。 そのため本サイトでは、複数のエンジニアボランティアが協力し、部分開示データを丁寧に整形・集計し、必要な情報を抽出したうえでデータベースに登録しています。
なお、本サイトはプロジェクト発足当初から、「ゆうこく連合」や「mRNAワクチン中止を求める国民連合」の先生方の直接的な関与はなく、事務局のボランティア有志によって立ち上げ・運営されているものです。
市民の手で得られた公的データを、誰もが検証・活用できる形で社会に還元することを目指し、技術と連携による中立的かつ継続的な運営体制を維持しています。
 
 
 

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日本の月別死亡者数は高水準のまま推移

　厚生労働省は10月24日、8月分の「人口動態統計速報」を発表した。死亡者数は12万3121人。COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動が始まる前年の2019年の同じ月に比べて1万1685名増えた。

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日本における月別死亡者数の推移

　COVID-19騒動は病原体の特定から全てが「ワープ・スピード」、つまり、ありえない速度で進んできた。まともな調査、研究、分析が実施されたとは思えない。それにもかかわらず、WHO（世界保健機関）は2020年3月11日にパンデミックを宣言、COVID-19は悪霊として世界を徘徊するようになった。

　悪霊としてのイメージを広げる出来事のひとつがクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」での感染。2020年2月4日に横浜港から出港しようとしていたこの船で患者が見つかり、人びとを恐怖させることになるのだが、「SARSと似た重症の肺炎患者」が街にあふれ、死者が急増するという事態にはならなかった。

　2020年3月11日にWHO（世界保健機関）がパンデミック宣言を宣言する直前、NIAID（国立アレルギー感染症研究所）の所長を務めていたアンソニー・ファウチもCOVID-19はインフルエンザ並みとする論文の執筆者に名を連ねていた。

　死亡者が急増するのは「COVID-19ワクチン」の接種が始まってからだ。早い段階から帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）が報告され、ギラン・バレー症候群による末梢神経の障害が報告されるようになった。2021年4月にはイスラエルで十代の若者を含む人びとの間で心筋炎や心膜炎が発症して注目され、接種前から懸念されていた「ADE（抗体依存性感染増強）」も起こる。

　この「ワクチン」は遺伝子操作薬と言うべき薬物で、mRNAを細胞内へ送り込み、そこで細胞にSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）のスパイク・タンパク質を製造させ、抗体を作るというもの。本来短時間で消滅するmRNAを分解されにくく細工、またmRNAを細胞内へ送り込むため、LNP（脂質ナノ粒子）で包んでいる。そこで細胞は年単位でスパイク・タンパク質を製造することになり、免疫をはじめ、人体に深刻な悪影響を及ぼすことになった。

　接種が始まって半年ほど後、アメリカのカリフォルニア州サンディエゴ郊外にあるソーク研究所は「スパイク・タンパク質」自体が病気の原因になっている可能性があると発表している。（ココやココ）血管にダメージを与え、ウイルスでなくスパイク・タンパク質が脳へ侵入し、神経にダメージを与えている可能性を指摘したのだが、それは正しかったようだ。

　そのほか、LNP自体も副作用の原因になっていると見られている。この物質は人体に有害で、肝臓、脾臓、副腎、そして卵巣に分布すると報告されている。特に懸念されているのは生殖能力へのダメージだ。人類の存続が懸念される事態になっている。

　また、スペインのパブロ・カンプラ教授は2021年6月、「mRNAワクチン」の中に「酸化グラフェン」があることを電子顕微鏡などで発見したと発表、11月には周波数の分析で酸化グラフェンが「ワクチン」に含まれていることを確認したと発表している。その論文を読んだドイツの化学者アンドレアス・ノアックは酸化グラフェンでなく水酸化グラフェンだろうと解説したが、その直後に死亡したという。

　こうした物質は体に炎症を引き起こすだろうが、「COVID-19ワクチン」は人間が持っている免疫を弱めることも判明している。免疫力が低下すると、通常なら問題にならない微生物が原因で病気になる。つまりAIDS（後天性免疫不全症候群）状態になるわけだ。VAIDS（ワクチン後天性免疫不全症候群）なる造語も使われ始めている。

　この「ワクチン」を製造している会社のひとつ、ファイザーの関連文書をアメリカの監督官庁であるFDA（食品医薬品局）は75年間封印しようとした。明るみに出ては困ることが書いてあると認識していたわけだ。

　しかし、裁判所は文書の迅速な公開を命令、その内容を分析したサーシャ・ラティポワは2022年初頭、COVID-19騒動はアメリカ国防総省の軍事作戦だと発表した。

　ラティポワによると、2020年2月4日にアメリカの保健福祉長官はCBRN（化学、生物、核、放射線）緊急事態に関するふたつの宣言をしている。そのひとつがEUA（緊急使用許可）で、大量破壊兵器が関与する重大な緊急事態を想定、もうひとつはCBRN物質に対する対抗手段を安全性と有効性を確保するため、規制監督なしに使用する許可だ。

　つまり医薬品会社は国防総省の契約企業であり、情報開示の義務はない。しかも「COVID-19ワクチン」の接種は軍事作戦であり、何が引き起こされても免責ということになる。

　この新薬を接種させる口実に使われたSARS-CoV-2は人工的に作られた可能性が高く、このウイルスに感染した動物は北アメリカで見つかっている。北アメリカの自然界ではシカ、ノネズミ、コウモリを含む5種類の動物が感染していることが判明、それらの種はモンタナ州にあるロッキー・マウンテン研究所で実験動物として使用されていたことが突き止められた。（Jim Haslam, “COVID-19 Mystery Solved,” Truth Seeking Press, 2024）

　COVID-19騒動で最も重要な点は、「ワクチン」の接種がアメリカの軍事作戦として実施されたということにほかならない。

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【Sakurai’s Substack】

【櫻井ジャーナル】

 

 

日本の月別死亡者数は高水準のまま推移｜櫻井ジャーナル　厚生労働省は10月24日、8月分の「人口動態統計速報」を発表した。死亡者数は12万3121人。COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動が始まる前年の2019年の同じ月に比べて1万1685名増えた。 日本における月別死亡者数の推移 　COVID-19騒動は病原体の特定から全てが「ワープ・スピード」、つまり、ありえない速度で進んできた。まとも…リンクnote.com