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￥80000
Stretch Boards
6'3" 20.25" 2.62" 35.9L
一度使用しただけの極上コンディション
WILLIAM "STRETCH" RIEDEL
Since 1979, Stretch has been creating distinctive and innovative custom hand built boards for surfing, sailing, kiting, and tow surfing. Born in Malibu, CA, he was taught to build boards by his father Mike Riedel, a shaper for Velzy Jacobs Surfboards in the 1960’s. His multitude of craftsmanship and wave riding skills eventually landed him in Santa Cruz where a life changing windsurfing accident in 1988 left him with partial paralysis. His enthusiasm for progressive wave riding continues daily with technological advancement, team feedback and a passion for building the best board possible.
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本日は午後から夕方までの営業です。
https://on19bvl.base.shop/
#wetsuit
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これまで街頭宣伝車でこの話をしましても、耳を傾けていただく方も少なかったと思います。
竹島周辺の海で漁をしていた人たちを死傷させながら、その人質解放と交換に、日本で重刑を受けていた多くの韓国人犯罪者の解放を要求され、そのおかしな要求を飲んだ日本政府。
その事で、韓国人犯罪は無罪放免の、日本の裏社会が形成されました。
その責任を、どなたかおとりになられたでしょうか。
また、先年のおおよその類計1兆3000億円もの朝銀への公的融資の破綻を、いったい誰が責任をとられたのでしょう。
私共は、その他にも多くの半島利権が追求されず棚上げであるのはおかしいと、実際に繁華街の盆暮れの付き合いを取り上げるために、死に物狂いで訴えて参りましたが、その事で普段はしつこくお騒ぎになる野党もマスコミも、これまであまりお騒ぎになられませんでした。
日本政府は日韓併合時代、朝鮮王朝時代からの多額の借金の肩代わりをし、さらには今の貨幣価値で60兆円あまりの支援をしました。
世界中が植民地から財を奪う時代、そもそもが植民地ではないのですが、世界列強の逆を日本はしていたのです。
それが悪いと申しているのではなく、なぜ千年の歴史から、それを半島にはしてはいけないという事を学ばないのかという事です。
それで半島では工業生産力は5倍、人口、平均寿命は倍増ちかくになりましたが、その結果恨まれ、その恨みの代償に、膨大な半島内資産だけでなく、経済支援を与えて、それでも恨まれ続けました。
その顛末の責任はどなたがおとりになるのでしょう。
皆さんがおっしゃる、韓国政府側だけでなく、日本政府(現在は旧統一教会保守)側にも問題があるのです。
当時、日韓併合に反対したものもいましたが、贅沢を辞めない朝鮮王朝への批判にも、さらには日本征服を含む南進を国家政策とするロシアからの防衛のための資金が必要であると言いながら、そのロシアと裏では通じていたのです。
ちょうど反共と言いながら、北朝鮮支援をしてきた旧統一教会のご用聞き議員のようにです。
そういう輩を日本の政治から退場させなければ、ほとぼりがさめた頃、また同じ事を繰り返します。
それで退場してもらうためには、保守の野党をつくらねばならないと訴えておりますが、
私も40年も民族運動をしておりますが、国民の皆様のご支持をいただいてきたとは申せません。
それは皆様方は保守(日本人勢力)対野党(外国人勢力)とお考えだからです。
その隙をついて韓国系保守(旧統一教会ご用聞き議員)が大きくなったのです。
隣国や隣人の困った方々を助けたいという、皆様方の優しさを踏みにじりたいわけではありません。
ただこれまでの活動で感じてきた事ですが、選挙、資金協力(天国)か、裏社会に脅される(地獄)かの選択肢がある時、迷わず地獄をお選びになる議員さんが、次の世代こそはこの日本にいらしたらとそう思うのです。
大地を安定させ、火山を鎮め地震をおさめ、
海流の流れをうながし、大気を安定させ、
豊かな森と緑を生みだしさらにはそこに
生きるすべての命に恵みを与えるために
ピラミッドは作られました。
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トランプの米国が、ロシア、中国、印度、日本を誘い、5か国で定例サミットを開いて世界の運営について話し合う国際組織「Ｃ５（コア５＝中心的な5か国）」を作ろうとしている。Ｃ５の初仕事は、イスラエルとサウジアラビアの国交正常化（アブラハム合意の達成）になる。そういう話が出回っている。
トランプはリベラル系の英欧エリートが嫌いなので、英国系が支配してきたＧ７を解散し、替わりに、隠れ多極派のトランプが組みたい非米側の諸大国であるロシア中国印度、それから高市政権で英傀儡から離脱してトランプ好みになっていく日本も入れて、Ｃ５を作りたい。そういうことらしい。
https://www.firstpost.com/explainers/trump-core-five-us-india-china-russia-japan-nss-13959060.html
Is Trump mulling a new ‘Core 5’ power bloc that includes India?
米政府は最近、世界戦略をまとめた文書である国家安保戦略（NSS）を発表した。今回のNSSには、発表された正式版よりも量が多い非公式版（発表しない方が良いと判断されて正式版で削られた部分を含むもの）が存在していると、米国の２つのメディアがその存在を報道した。非公式版NSSの中に、正式版で削られた部分として、米国がＧ７を潰してＣ５を作る話が出ていると報じられている。
https://www.indiatoday.in/world/story/india-modi-trump-core-5-superclub-russia-china-japan-g7-alternative-2834979-2025-12-12
Is Trump planning a secretive Core-5 superclub with India?
米大統領府（ホワイトハウス）は、非公式版NSSなど存在しないと全否定している。だが、トランプ政権を良く知る人々は、英欧外しを強め、Ｇ７を潰してＣ５を作ってイスラエルとサウジの和解を進める話は、トランプがやりたいことと合致していると言っている。
これから2-3年かけて具現化していく可能性が高いと感じられる（その間、米露が密談しつつ、英欧自滅策としてウクライナ戦争が続く）。
https://www.politico.com/newsletters/national-security-daily/2025/12/10/how-a-new-russia-china-us-network-could-work-00685342
How a new Russia-China-US network could work
日本のマスコミは、今回のＣ５の話を「米国内での誤報」とみなしてほぼ無視している。そりゃそうだ。米国が英欧を自滅させて疎外し、露中印との談合を強化してそこに日本も引き入れるＣ５の謀略。その手の英潰しと多極化は、英傀儡である旧来の日本（官僚機構、自民党リベラル系、マスコミ権威筋）が望む流れでないからだ。
英傀儡の旧来日本が望んできたのは、それと正反対の、米国が英傀儡としてNATOやＧ７、単独覇権を率いて露中敵視を続け、日本は米覇権下で安住する流れだった。だが、ウクライナ戦争やトランプの返り咲きにより、旧来の構図はほぼ完全に崩れた。
https://www.defenseone.com/policy/2025/12/make-europe-great-again-and-more-longer-version-national-security-strategy/410038/?oref=d1-homepage-top-story
‘Make Europe Great Again’ and more from a longer version of the National Security Strategy
覇権運営を握る米諜報界では、主導権が英国系からリクード系に完全に移行している。トランプやその後継者たちの共和党はリクード系だ。
英国系である米民主党はバイデン政権以来、リクード系の諜報界から愚策を注入され続けて自滅し続けている（左派の台頭とか過激化とか）。民主党は蘇生しない。米国は英傀儡に戻らない。
https://www.rt.com/russia/629250-lavrov-praise-trump-understand-ukraine-conflict/
Lavrov praises Trump’s understanding of Ukraine conflict causes
英国自身（英国やEU、英欧）も、英欧を自滅させる策として行われてきたウクライナ戦争の構図に今後もはめられ続ける。英欧自滅策として用意され、軽信を強要されてきた地球温暖化対策も続けられる。
英国やEUは、旧来の英国系（単独覇権勢力）であるリベラルエリート２大政党の勢力が完全に無力化され、AfDやルペン系など非英的な極右政権が定着するまで、英欧はウクライナ戦争や温暖化対策の自滅構造にはめ込まれ続ける（あと2-5年とか）。
https://korybko.substack.com/p/the-c5-would-be-a-pragmatic-format
The C5 Would Be A Pragmatic Format For Managing The Global Systemic Transition
英国系は、諜報力をリクード系に奪われているので、あらゆる面で正しい判断や戦略立案ができない。諜報力の剥奪自体を知覚できていない。
英仏独EUは、今後も間抜けを露呈しつつ自滅を加速する。米欧日では、英国系であるマスコミや、昔から英国系の道具（敵役）だった左翼とかも、今後ずっと頓珍漢で、自分たちが頓珍漢であること自体に無自覚だ。
https://www.rt.com/news/629331-trump-europe-civilizational-decline-orban/
Trump grasps Europe’s ‘civilizational decline’ - Orban
リクード系で隠れ多極派なトランプは、英国系の反撃力が低下し続ける中、今後も余裕で英国系潰しを続けていく。今はまだ英国系に力が残っているが、現状を維持していれば、英国系は衰退していく。Ｇ７の廃止やＣ５の創設は、今でなくて良い。
米欧日の英国系にどのくらいの力が残っているのかを見るために、今回のNSS非公開版とＣ５の策が意図的にリークされたのかもしれない。
そもそもＧ７は、かつてリーマン危機直後に格下げされ、ブッシュ政権の大統領府もそれを公表した。世界経済の問題を協議する最高組織の地位は、Ｇ７から、非米側も含むG20に移譲された。Ｇ７は、温暖化対策など環境や民主主義の問題に特化した、格下げした組織として残ることになっていた。
https://tanakanews.com/090929G20.htm
Ｇ８からＧ２０への交代
英国系の欧日諸国は、米国が決めたＧ７の格下げを無視した。英国系は、G20において非米側との対立を激化させ、G20を機能不全に陥れた。非米側もG20を見捨て、代わりにBRICSに注力した。Ｇ７は、ロシアを追い出し、ウクライナ開戦とともに露敵視の冷戦型・英国系の機関として仕立て直された。
だが同時にウクライナ戦争は英国系を自滅させる策でもあった。Ｇ７が露敵視をがんばるほど、Ｇ７や英国系の自滅が加速する構図にはめ込まれている。Ｇ７や英国系の最終的な破綻が、時間の問題になっている。
（トランプは今年の南アフリカでのG20をボイコットし、来年の米国でのG20で南アを出禁にする。南アはイスラエル敵視だからと言いつつ、トランプはG20を破壊している）
いずれ英国系の無力化が完成し、Ｇ７は今度こそ役目を完全に終える。そして、トランプはＧ７の代わりにＣ５を作ろうと言い続ける。露中印はＣ５への参加に賛成する。日本は、無視できなくなる。
高市早苗が首相になった過程やその後の流れを見ると、トランプやリクード系が日本であれこれ画策して、日本を英傀儡・英国系から離脱させる流れを作り、いずれ日本が自然にＣ５に入れるよう準備してくれている感じもする。
リクード系や英国系といった諜報界（ユダヤ人が構築したネットワーク）は、フランス革命やそれ以前から、世界のいろんな諸国の政治を、言論誘導、スキャンダル、クーデター、暗殺、革命などによって動かしてきた。
夏以降、石破前首相が辞意を表明し、自民党内でリベラル派よりも高市ら右派が強まり、野党が結束して玉木雄一郎が勝ちそうになると、不明な理由で（新たなスキャンダルを突きつけられて？？）玉木が急にやる気を見せなくなり、高市に勝ちを譲った。就任後の高市は異様な人気だ。
これらがすべて、昔から日本を動かしてきた米諜報界の策略の成果だったとしても、何の不思議もない。
https://tanakanews.com/080829hegemon.htm
覇権の起源 : ユダヤ・ネットワーク
日本外務省はいまだに丸ごと英国系だ。高市でなく、自民党のリベラル派や玉木が首相になっていたら、新政権内で日本外務省など英国系の影響力が残り、米国側で生き残っている英国系と連携し、リクード系（トランプ）による対日工作を妨害したはずだ。
それを防ぐために、リクード系は高市を首相に据えた。高市は就任早々、台湾問題で中共と相互に非難し合う敵対状況を作り出した。これは、これまで日中関係を取り仕切ってきた日本外務省の機能（事実上の権限）を喪失させた。
中共は、高市が台湾発言を撤回しない限り日本との友好を再開しないと言っている。日本外務省（OBなどを通じて発する真意）も、高市に台湾発言の撤回を求めている。撤回したら、高市の権威が失墜して短命政権に終わり、日中関係は再び外務省が独占するようになる。それはダメなので、高市は発言を撤回しない。日中対立はずっと続く。
むしろ高市は、外務省に横取りされていた外交権を奪還するために、台湾発言問題を起こしている。日本のためには、外務省の権限を剥奪するだけでなく、省ごといったん廃止するのが理想だ。外交は、役人でなく政治家がやるものだ。
トランプが、日本を高市にしてＣ５に入れたいのなら、Ｃ５には中共も入るのだから、高市は中国と仲良くすべきじゃないか、という人がいるだろう。しかし、中国と仲良くするのは、いずれＣ５に入る時で良い。
今はまだそれよりはるかに前の、準備段階の早期だ。まず日本の上層部に巣食う英国系の弱体化、理想的には排除一掃が必要だ。それには時間がかかる。高市は長期政権になる。日中関係はしばらく悪いままだ。それでかまわない。
中共は高市の策略に協力している観があり、トランプが事前に習近平に、しばらく日本と喧嘩しておいてくれと頼んだ感じもある。
Ｃ５にはロシアも入る。日露の和解もそのうち起きる。実際にＣ５が具現化しなくても、高市（やその後）の日本は、中露と向き合う多極型の世界に入っていき、Ｃ５と似たような流れになる。
高市支持者の右派の中には中露敵視者が多い。中露敵視は英国系からの洗脳だ。彼らは、高市が中露と仲良くするわけないと思うだろう。それは間違いだ。
トランプは高市を使って、日本を米英傀儡や冷戦構造から解き放つ方向に押し出す。日本の外務省や左翼みたいに中国に媚びるのは良くない。日本国内に住む中国人は、できるだけ帰国させて減らすべきでもある。しかし、日本が「大国」に戻り、大国として、同じ大国のロシアや中国と仲良くするのは良いことだ。
多極型世界における「極」とは、国家主権と独自文明を持った国々である。プーチンやトランプは、それを知っている。
日本は独自文明を持っているが、戦後、主権国家であることを徹底的にやめ、嬉々として米英傀儡をやってきた。
その結果、日本人は「カス」みたいな人々になり下がっている。外務省やマスコミなど「カス中のカス」な人々は、米英が衰退したら中国の傀儡になろうとしている。
日本は、トランプに押されて、これから国家主権を取り戻す試みをやる。成功するかどうか、日本人にやる気があるのかどうか、まだ不明だ。
しかし、リクード系は人々を洗脳するのがうまいし、日本人は嬉々として洗脳されるのがうまいので、国家主権の取り戻しは意外と成功するかもしれない。
この記事はウェブサイトにも載せました。
https://tanakanews.com/251214c5jp.htm
田中宇の国際ニュース解説 無料版 2025年12月14日 https://tanakanews.com/
13000年前の大津波の口伝者としての私の使命は、近々に迫る大津波の大難を小さくする事です。
そのために一般的な予言者のように、予言が当たるために同調する想念を集めるのではなく、むしろそれらの想念を転換する(予言を実らせない)方法を伝えています。
預言者として天命を授かった東海龍王と呼ばれた祖先は、まだ今の韓国人も居なかった8000年前の韓半島南岸の海の中で、啓示通りに鬼岩に嵌められていた黒曜石を見つけました。
それが今私に受け継がれた龍目という五(斎)瀬石です。(五瀬は今の伊勢の元の字)
ちょうどイスラム教で黒石を七回廻るように、幽柱(この世とあの世の半物質)が七回廻ります。
なぜ預言できるのかは、この世より先にあの世で起きているからです。
それを走馬灯のように、今と未来の間を七回のコマ送りのように分けて観ます。
精神に余裕がある時は周回を映画のように流れで観えます。
そこでなぜ想念の転換なのかは、あの世の構成要素が想念であるからです。
多くの方は身だしなみにはお気をつけておいでですが、自らの想念にはご関心さえあられませんね。
この想念が口(弁財)から僅かに漏れだすのが言霊と云うわけです。
祖先の土地でもあった岩戸山の歌詠み場では、自らが現在過去未来で出した想念が、災いの音から福音と転換する修行をしていました。
天皇の歌の先生であった清原元輔(清少納言の父)や、歌聖として知られる山部赤人の母や、大和歌を代表し世阿弥の能楽でも知られる檜垣などが修行をしていました。
写真は、幽柱が廻る光る龍目と、想念を吸って巨大化する龍目です。
この巨大化した形が鹿島神宮や香取神社の要石であるのは、祖先が渡った先であるからです。
不思議な事に、日鉄鹿島に勤めている長男は、幼少の時から熊本から遠い鹿島にサッカーなどでご縁があり、火の国(肥国)から茨城に渡った茨城の伝説が元)まつりがある水戸の娘さんとご縁がありました。
これは大津波の口伝者として、日本の西の果ての近津鹿嶋神社と東の果ての鹿島神宮との間にある中央構造帯を挟む柱となるためです。
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米国は、日本の安全保障にとって重要な同盟国であることはたしかである。しかし、近代史に於いて、日米関係は極めて複雑な経路を辿って今日に至っている。
我々が近代史を語る上で、基本認識として共有しておきたいことがある。それは、そもそも欧米白人国家も漢民族国家も、遺伝子的に覇権主義(領土拡大主義)の国である。これは人類史に刻まれた疑いの余地のない事実である。
そして近代、日清・日露戦争を皮切りに、これら白人国家の人種差別と貪欲な覇権主義に真っ向から立ち向かったのが、人類史上最長の歴史を持つ極東の皇国=日本だった。
有色人種国家=日本が白人主体の大国ロシアを打ち破ったことで、西太平洋諸島及びフィリピンを統治し、ゆくゆくは日本の統治も狙っていた米国は、日本を軍事的に攻略する研究を本格的にスタートさせた。
この計画は、1941年の日米開戦の遥か以前、支那事変前の1930年には既に具体化され、米国に於いてオレンジ計画(War Plan Orange)として知られている。
我々が知っている近代史は、このオレンジ計画のシナリオで米国が日本を巻き込んで展開した、といっても過言ではないだろう。
ここに於いて、米国にとって重要な役割を果たしたのが、中華民国国民党の蒋介石夫人、宋 美齢であった。彼女は米国の大学で学び、米国の有力者とも太い人脈があった。
当時の米国は民主党政権で、大統領のルーズベルトは何としても日本を戦争に巻き込むことに執着していた。そこで、彼女を通じて蒋介石と策を講じた。それは、国民党軍にチャイナ国内で日本の居留民を巻き込む暴動を起こさせ、それによって日本軍を大陸に誘き出し、中華民国との本格的な戦争に巻き込む計画を進行させたのだった。
そのきっかけが、盧溝橋事件、またそれに続く通州事件(北支事変)であり、第二次上海事変であった。日本人をターゲットに続いた一連の暴動で、日本軍は現地居留民保護の為、徐々に国民党軍との本格的な戦争に巻き込まれていったのだった。
一般に、通州事件は国民党軍とは関係ないとされているが、反乱を起こした現地保安隊長の張慶余の手記には、国民党軍の幹部から「時が至ったら日本に対して反乱を起こせ」と言い含められていたと記している。
つまり、米国のルーズベルト大統領は、日本との開戦を虎視眈々と機会を伺い、中華民国国民党を使って着々と日本を追い込んでいたのだった。
歴史的事実として、米国は日米開戦の前に、中華民国国民党を支援して日本軍に対して米国空軍機を使った空爆を何度も行っていた。しかも、これらの攻撃は日本への宣戦布告無しに行われた。
日本を対米戦争に誘き出す最後の詰めが、資源の殆どを海外からの輸入に頼っている日本のサプライチェーンを断ち切るABCD包囲網(アメリカ、ブリテン、チャイナ、ダッチ=オランダによる兵糧攻め)だった。
これによって、日本は全面降伏し国土と国民の運命をこれらの国の手に全て委ねるか、それとも国家主権と国民の自由と人権を守るための自衛戦を戦うか、二者択一の選択を迫られた訳である。
ここで重要なことは、日本は最初から日米開戦に突き進んだ訳ではないということである。日本政府は、最後の最後まで、米国との戦争を回避すべくあらゆる外交ルートを駆使して和睦の道を模索した。しかし、日本支配を究極の目標としていたルーズベルトは、ハルノートとして知られる「最後通牒」を日本に突きつけ、日本に全面降伏を迫った。
これにより、我が国は1941年4月13日、ソビエト連邦共和国との間で「日ソ中立条約」を結び、米国とは短期決戦を行い、しかるべきタイミングでソ連の仲介による和睦を期待したのであった。
しかしここに於いて、またもやルーズベルト大統領は、ソ連に恣意的な圧力を掛けた。ご存知のヤルタ会議で、ソ連のスターリンに「日ソ中立条約」を一方的に破棄する様にし向け、ソ連に日本を背後から攻撃するように説得したのだった。
先の大戦のその後の結末は、周知の通りである。つまり、日米戦争は米国のシナリオで必然的に仕組まれたものだったのだ。ルーズベルトと結託して我が国を対米戦争に誘導する重要な役割を果たしたのが、蒋介石の中華民国だったのだ。
しかし、1945年8月の終戦後に、中華民国国民党軍は共産党軍との間で1949年まで続いた内戦に敗れ、最終的に日本領だった台湾に逃れた。事実台湾の人々にとっては、突然の国民党による台湾支配は台湾内を混乱に落とし入れ迷惑そのものだった。その結果、チャイナ本土は中共軍が統治し、1949年10月1日、共産党政権は中華人民共和国(中共)を建国した。
しかしこれは、米国のシナリオには無かったことだった。故に、1971年10月まで、米国は強引にも中華民国台湾をチャイナを代表する唯一の国家として国際連合の安全保障理事会の常任理事国とし、台湾を支援していたのだった。1945年6月の国連憲章では、中華民国、フランス、ソヴィエト社会主義共和国連邦、グレート・ブリテン及び北部アイルランド連合王国（英国）及びアメリカ合衆国が国連常任理事国とされていた。
このように、先の大戦は米国のシナリオに則って仕組まれ、また、国連も戦後しばらくは米国主導のヤルタ体制を基本に進められたれたことは明らかであろう。
以上は、米国を主体に近代史の復習を試みた次第である。これで明らかなように、覇権主義こそが平和を脅かす元凶であることが理解されるであろう。我々は人類の叡智をもって、この「覇権主義」を封じ込めねばならない。覇権主義の進化型がグローバリズムであり、多極主義(Multipolarism)と呼ばれる類似型である。これも限られた大国による新たな覇権主義の形態にすぎない。そしてこれらは、決して人類社会に平和をもたらすものではないことを我々は肝に銘じなければならない。
これらに代わって、今後国際社会に恒久平和をもたらす鍵は、それぞれの国の主権と文化を互いに尊重した多国間主義(Multilateralism)を基本とした国際社会の構築以外にない、という認識を世界各国がもつことであろう。
それを主導するのが、グローバリズムと果敢に戦うトランプ大統領の新たな米国であり、この必要性を誰よりも知る、他ならぬ我が国日本であるべきである。
※長文を最後までお読みいただき有難うございます。
各地の神社の古史故伝や言い伝えなどで
確認できる範囲で日本を初めて統一したのは
スサノオ・二ギハヤヒです。
二ギハヤヒはスサノオの息子でした。
大和の大神神社（おおみわじんじゃ）に
ニギハヤヒが都を造った時にはスサノオは
すでにいませんでした。
時代的には西暦150年から200年の間です。
