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わたしが酸化グラフェンというものを初めて知ったのは 2021年に見たリカルド・デルガド博士の動画でだ。
ザウルス過去記事： “磁石人間” の原因はグラフェンか？2021年 7月
わたしは当時世界中で起きていた磁石人間現象をネットで追っていてデルガド博士の関連動画をすべて見ていた。そして、彼はその奇妙な現象に酸化グラフェンが関わっていることを突き止めたのだ。わたしはその後彼のチーム、ラキンタコルムナの活動を追いつつ酸化グラフェンに関する情報を自分のブログ記事と動画で積極的に紹介してきた。当ブログのカテゴリではすべて「ワクチン・医療」（183件）に放り込んできた。
しかし、今月に入ってブログに新たに「反応媒体仕込み説」というカテゴリを加え、酸化グラフェン関連等の記事をすべて移した。これはわたしが「反応媒体」という用語を使い始めたときにすべきことだったが、2年半以上うっかり放置していたわけだ。現在、「反応媒体仕込み説」（60件）、「ワクチン・医療」（124件）なので、2021年以来のワクチン関連の1／３はこっちだったのだ。以下、最新のものが上に、下に行くほど古くなる。
↑このカテゴリにはケムトレイル関連の記事も入っている点にご注意いただきたい。
コロナワクチンの中に見つかるナノ粒子とケムトレイルから見つかるナノ粒子とを比べると、70%～58% が同じものでカブっている。
上記の理由から、ザウルスは酸化グラフェンばかりを問題視する立場をあらため、酸化グラフェン以外のナノ粒子も視野に入れた「反応媒体」という上位のカテゴリーでの発想の必要性を訴え始めた。
とは言え、反応媒体の中で最も多く、かつ影響力の大きいものが酸化グラフェンであることは言うまでもない。
「反応媒体」という用語、概念が必要な理由：
１） 酸化グラフェン以外の金属ナノ粒子がワクチンにもケムトレイルにも仕込まれているため
２） そういったナノ粒子が果たす機能を表わしているため
３） 主に遠隔的・電磁的反応を高めるための媒体であるため
この３点については、「５Ｇ＋反応媒体説：兵器研究家マーク・スティール氏の動画解説」を参照
「反応媒体」という概念にたどり着く前は「酸化グラフェン」、「体内チップ」という認識だった。
さらにさかのぼり、酸化グラフェンがワクチンの中に突き止められた2021年半ばから同年の終わりまではほぼ酸化グラフェン一色であった。実際、当時デルガド博士による「ワクチン＝酸化グラフェン説」は燎原の火のように世界中を駆け巡り、主流メディアは火消しに大わらわであったし、今でも必死に否定し続けている。（笑）
２０２１年の半ばにスペインの生物統計学者リカルド・デルガドとパブロ・カンプラ・マドリッド教授によって、ファイザーやモデルナといったCovid19ワクチンの中に酸化グラフェンが入っていることを明らかにした学術的な報告書が公開された。それを以下に挙げよう。４年前だが歴史に残る非常に重要な論文である。
左がリカルド・デルガド博士、右がパブロ・カンプラ・マドリッド教授
論文の最初のページ：
ワクチンの中に酸化グラフェンが入っていることを世界で初めて学術的に証明した報告書
日付は2021年 6月28日
スペインのアルメリア大学の教授、パブロ・カンプラ・マドリッド博士による中間報告書というかたちの論文。
この論文では当時ファイザーやモデルナから発見された画像が豊富に掲載されている。ぜひざっと目を通していただきたい。
今回あらためてこの報告書を見て、これの重要性を再認識した。ワクチンに仕込まれた酸化グラフェンの主なパターンがほぼ網羅されているのだ。2021年当時からもすでにワクチンや接種者に見つかった酸化グラフェンのさまざまな動画が公開されてきている。
しかし、パブロ・カンプラ博士のこの報告書はほとんど出発点であっただけでなく、ほぼ基本を押さえたすぐれた論文なのだ。未だにこれを超える論文は現れていない。４年も経つのにだ！日本に限らず如何に世界のアカデミズムが腐っているかを如実に示している。この論文を世界に向けて公開したデルガド博士とカンプラ教授は歴史に残るヒーローだと私は思っている。
さて、2025年の9月に、わたしのブログ記事 「キリン「一番搾り」から謎の物体？マジかよ！昨日も飲んだぞ！」に以下のように書いた。
２．「飲食料品反応媒体仕込み説」 「混入」ではなく、「仕込み」が正しい。
さて、「飲食料品反応媒体仕込み説」は、以下のようなプロセスを経て、現在必然的なテーマとなっているとザウルスは見ている。当初はザウルスもうっかり「混入」と書いていたが、「仕込み」が正しい。これは「過失による汚染」ではなく、「目的のある成分の意図的仕込み・意図的汚染」と理解すべきである。
「ワクチン反応媒体仕込み説」 → 「医薬品反応媒体仕込み説」 → 「飲食料品反応媒体仕込み説」
より正確に図解すると以下のようになる。
■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ ：ワクチン 反応媒体仕込み説
■■■■■■■■■■■■■ ：医薬品 反応媒体仕込み説
■■■■■■ ：飲食料品 反応媒体仕込み説
↑ ↑
2021年 2025年
さらに言えば、「酸化グラフェンの混入」ではなく、「反応媒体の意図的な仕込み」という機能的・目的論的認識を持つことが重要である。
もうひとつ念を押しておきたいのは、「反応媒体仕込み説」と言っている点だ。これは単に仮説だからというだけでなく、その仕込みの事実に気づいてから、その視点が加わったということである。つまり、その仕込みの事実じたいがいつ始まったのかは通例はっきりしないのだ。長い間気づかれずに仕込まれていたケースがほとんどであろう。
実際、「一番搾り」への酸化グラフェンの仕込みはコロナ騒動以前からだったのだ。
「ワクチン＝酸化グラフェン説」から４年経った今、ザウルスは「一番搾り」の中に酸化グラフェンを毎日のように見つけている。（笑）
ザウルスが「一番搾り」にこだわるのは、
１）酸化グラフェンが入っているという情報がすでに流布している。
２）ワクチンは簡単に手に入らないが、「一番搾り」はコンビニでも簡単に手に入る。（笑）
３）「一番搾り」はテレビ等で猛烈に宣伝されているらしい。（笑）
４）実際に複数の場所で買った「一番搾り」を調べても、酸化グラフェンの特徴を持ったものが見つかる。
という理由である。特に他意は無い、と自分では思っている。（笑）そもそもザウルスは生来非常に好奇心が強い人間なのだ。ビールを一切飲まないザウルスに、「一番搾り」にとりわけ関心を抱く何か特別な動機が上記４つ以外に潜んでいる疑いがあるだろうか？（笑）あったら、ぜひ教えて欲しい！（笑）
今アメリカでは「リパブリック」という名前
の運動が静かに広がっています。
まだ日本ではほとんど知られていない
新しい潮流です。
アメリカをイルミナティーの手から
取り戻そうという動きです。
米国との戦争でイランがホルムズ海峡を封鎖したままだと、世界の産出量の2-3割を占める中東の石油ガスの大半が輸出できず、世界的に供給不足が続く。
7-8月には世界の石油備蓄が底を尽き、石油ガスの価格高騰と物理的な不足が劇的に強まり、史上最悪のエネルギー危機になる。
https://www.zerohedge.com/markets/why-oil-markets-could-face-generational-shock-summer-if-us-iran-talks-fail
Why Oil Markets Could Face A Generational Shock This Summer If US-Iran Talks Fail
危機を防ぐには、トランプ大統領の米国がイランと交渉してホルムズ海峡の自由航行を再開するしかない。トランプ政権は、世界から加圧されてイランと交渉しているが、なかなか話がまとまらない。
https://www.zerohedge.com/markets/us-oil-reserves-dry-august
U.S. Oil Reserves To Dry Up Before August?
核開発問題（イランが濃縮ウランを手放すかどうか）、イランがホルムズの通行料を徴収し続けると言っている話など、対立点がいくつもあるが、いま最大の難点は、イランの傘下にいるレバノンのシーア派民兵団ヒズボラを、イスラエルが停戦破りして攻撃し続けていることだ。
トランプはイスラエルに頼んで4月からヒズボラと停戦してもらったが、その後もイスラエルは停戦を無視してレバノンを攻撃し続けている。イランは、イスラエルが停戦を守るまで米国との交渉に応じないと言っている。
https://www.zerohedge.com/geopolitical/iran-warns-will-take-war-beyond-region-if-trump-restarts-attacks
Tense Trump-Netanyahu Call As US Presses Iran To 'Sign The Document'
トランプはイスラエルのネタニヤフ首相に「停戦を守ってほしい」と何度も電話したが、ネタニヤフは「攻撃をやめたらヒズボラが反撃してきてイスラエルが潰される。攻撃はやめられない」と停戦破りを正当化するばかり。
https://www.rt.com/news/640831-israel-derails-peace-talks/
Israel 'sacrificing global economy' to prolong war on Iran
6月1日には、トランプが電話会談でネタニヤフに「だからイスラエルは世界から嫌われるんだ」と言い放ち、怒鳴り合いの喧嘩になったと報じられた。トランプ自身も、記者との問答で、ネタニヤフと言い合いになったことを認めた。
イスラエル（リクード系）は米諜報界を牛耳り、トランプの米政府を傀儡化している。トランプはネタニヤフに言われるままに、イスラエルの中東覇権を確立するためのイラン戦争に突入し、イランを潰し切れずホルムズ閉鎖で報復されて世界経済をエネルギー危機に陥れる大失敗をやらかした。
https://www.ynetnews.com/article/s18gkeh1fx
Iran rebuilds military industrial base faster than US expected, report says
イランとの交渉も進まず、今や米国とイスラエルは仲間割れに瀕している。イスラエルはなかなかヒズボラを潰せず、レバノン南部をガザみたいに破壊し尽くそうとしている。
トランプは史上最悪の大統領だ。米イスラエルは、イランやヒズボラが弱いと勘違いして開戦し、苦戦している。世界経済は、トランプとネタニヤフの大誤算のせいで危機に陥った ・・・。世の中では、そんな話になっている。
（ここまで、世の中が軽信している常識論の説明）
https://www.zerohedge.com/geopolitical/iran-has-dug-out-more-missile-tunnels-previously-thought-satellite-analysis-shows
Iran Has Dug Out More Missile Tunnels Than Previously Thought: Satellite Analysis
私の見立ては、世の中と正反対だ。米イスラエルは意図的に、失敗したように演出している。
米イスラエルは、イランの長距離ミサイルなど大型兵器のほとんどを破壊した。「イランが長距離ミサイルの意外に多くを隠し持っていることがわかった」と報じられているが、これは米諜報界が意図的に流した歪曲情報だ。
イランは、イスラエルを直接攻撃できる大型兵器をもうほとんど持っていないが、諜報界はそれを歪曲報道させ、あたかもイランが強いかのように見せている。イランが強いので交渉でトランプに譲歩せず、ホルムズ海峡がなかなか再開しない構図を作っている。
https://tanakanews.com/260511iran.htm
ずっと続くイラン戦争
https://tanakanews.com/260506iran.php
計画通りのイラン戦争
米イスラエルは、イランを弱体化した上で、強硬派の革命防衛隊が権力を握ってホルムズ海峡を閉鎖し、米国との交渉で譲歩を拒否するように仕向けている。その上で、トランプとネタニヤフが仲間割れの喧嘩を演じ、イランとうまく交渉できない状況にしている。
米国や世界の産業界や各国政府が、早くホルムズ再開してくれとトランプに加圧・懇願しているが、イランは強硬だしイスラエルも言うことを聞かないので海峡再開が難しい、と言い訳できるようにしている。
https://www.ynetnews.com/article/s1h11qdpxze
Trump ends two-hour Situation Room meeting without final decision on Iran deal, official says
https://tanakanews.com/260421iran.htm
イラン強硬派政権を弱めた上で永続させる？
ホルムズ閉鎖が長引くと、石油ガス産出地域として中東が弱体化する。今夏以降、世界的に石油ガスが続く中、世界の誰に石油ガスを売るか決めるのは、中東以外の大産出国である米国とロシアになる。
「米国も産出量に限界がある」と喧伝されるが、これも歪曲報道かもしれない。本当にそうなるかどうか、今夏以降に危機が具現化してみないとわからない。
https://www.zerohedge.com/markets/us-oil-reserves-dry-august
U.S. Oil Reserves To Dry Up Before August?
今後の世界体制として見えてきているのは、米諜報界を握るイスラエルが米露を傘下につけて世界を動かす「米露イスラエル覇権体制」だ。
この新たな覇権体制が強化される形で、ホルムズ閉鎖が世界に与える影響に陰影がつけられていく。となれば、米国とロシアが意外と強いエネルギー産出国になるはずだ。
https://oilprice.com/Energy/Natural-Gas/Americas-LNG-Boom-Is-Real-But-China-Is-Planning-Beyond-It.html
America's LNG Boom Is Real - But China Is Planning Beyond It
https://tanakanews.com/260523china.htm
米露イスラエル覇権の形成
今年の後半には、石油ガスだけでなく、穀物も供給不足になって世界的な食糧難になると予測されている。これも昔から何度も言われており、歪曲情報の可能性があるが、もし食糧難になると、それも穀物の輸出国である米国とロシアを有利にする。
https://www.zerohedge.com/commodities/grain-feeds-half-world-just-posted-biggest-monthly-surge-2008
The Cost Of The Grain That Feeds Half The World Just Posted Biggest Monthly Surge Since 2008
米露イスラエルが凹ましたい諸国は、ひどい目にあっていく。だが、誰が得して、誰がひどい目にあうかも歪曲されてわかりにくくされている。みんな世界の新たな覇権構造を知らないままになる。
これまで中東の国際政治でイスラエルのライバルだったサウジアラビアなどペルシャ湾岸のアラブ産油諸国は、ホルムズ閉鎖の固定化で最もへこまされていく。
https://www.jpost.com/israel-news/defense-news/article-898095
Iran war means larger Israeli influence among Arab states, top defense sources say
UAEだけは、早くからイスラエルと親密で協力してきたので、例外的にひどい目に遭わず発展が続く可能性がある。
https://www.jpost.com/middle-east/article-896875
Iran war pulling some Gulf states toward Israel, while pushing others away
逆にサウジは、イランや中共との接近を試みていたので弱体化される。
中長期的に、アラブ諸国はイスラエルから兵器類を買わざるを得なくなる。トランプはサウジに「早くイスラエルと国交正常化しろ」と加圧し続けている
https://sputnikglobe.com/20260527/trump-ties-iran-deal-to-expansion-of-abraham-accords-1124200623.html
Trump Ties Iran Deal to Expansion of Abraham Accords
英国と、英傀儡のEU（独仏）という英国系の諸国は、911事件まで米諜報界を牛耳っていた勢力で、イスラエルのライバルなので、入念に弱体化させられる。
英欧はホルムズ閉鎖後、石油もガスも米国に依存する傾向が増している。ロシアからは、今後ますます輸入しなくなる。
英欧は、リクード系に諜報力を剥奪され、エネルギーや軍事など自分たちの安保戦略をうまく立てられなくなり、リクード系にあやつられてロシア敵視を加速する自滅策を続けている。
https://korybko.substack.com/p/korybko-to-dan-viet-the-us-is-challenging
The US Is Challenging Multipolarity Like Never Before
ウクライナ戦争自体、リクード系の米諜報界が、ロシアを優勢にしつつ、英国系を潰すために起こした。ウクライナ戦争はまだまだ続く。
英欧は、それ以前にも、無根拠な地球温暖化人為説を軽信させられて石油ガス石炭を忌避し、非効率で不安定で無意味で景観破壊な風力や太陽光の発電に注力する超愚策を延々とやってきた（日本にも立ち並ぶ風力発電は、大馬鹿の象徴。それに気づいてないほとんどの人も、大馬鹿な軽信者）。
https://www.zerohedge.com/political/tony-blair-calls-uk-get-closer-trump-and-ease-climate-change-targets
Tony Blair Calls For UK To Get Closer To Trump And Ease Climate Change Targets
英欧は、新型コロナの超愚策だった都市閉鎖（ロックダウン）も一生懸命にやらされて経済自滅した。いずれも、米諜報界を乗っ取ったリクード系が英国系潰しのためにやった。
世界的に英国系の傀儡勢力であるジャーナリズムやリベラル派は、リクード系から頓珍漢な情報を注入され続け、頓珍漢が増しつつ衰退していく。
https://tanakanews.com/251023hegset.htm
ジャーナリズム要らない
イラン戦争によって具現化しつつある米露イスラエル覇権は、イスラエルのライバルであるアラブとイランの産油国、それから英欧を破綻させていく。半面、親イスラエルである米露や印度、高市化した日本、インドネシアなどにとって追い風になる。
https://tanakanews.com/260211japan.htm
日本が高市化した意味
トランプはイラン戦争に入る前、ベネズエラを政権転覆して反米国から米傀儡国に転換し、マドゥロ大統領を拘束する暴力的（リクード的）なやり方が避難された。
だがその後のベネズエラは、滞っていた石油輸出の体制が米国によって蘇生され、石油の輸出量が7年ぶりの多さになっている。ベネズエラは、トランプ（イスラエル）がエネルギー世界支配の道具にするために政権転覆された。
https://www.zerohedge.com/energy/venezuela-oil-exports-hit-7-year-high
Venezuela Oil Exports Hit 7-Year High
https://tanakanews.com/260108Laam.htm
ベネズエラ支配 成功への道
イスラエル覇権が急速に立ち上がる中で、微妙な立場にいたのが中共（中国）だ。中共は一昨年あたりまで、英国系の米覇権に代わって出てきたBRICSなど多極型世界の主導役だった。
中共は、イランやサウジと親密にしたり、英国系から国連や国際社会（非米側）の支配権を継承したり、イスラエルと対立する方向に動いていた。
英国系でイスラエル敵視のバラク・オバマは2009年から、英国系覇権の復活策として、中共に世界の半分（非米側）を渡して米中で世界を二分するＧ２を提案していた。
当時の中共はトウ小平主義の胡錦涛で準備不足だったので、2013年から習近平に交代して非米側の覇権を取れるようにした。その頂点は、BRICSを拡大した2024年だった。
https://tanakanews.com/260503hegemon.htm
イスラエル世界覇権の可能性
だがその後、習近平は、覇権新勢力であるイスラエルと対立することの不利を察知し、BRICSや国連に対する主導性を放棄する動きを続けている。
中共は、オバマからもらった世界の半分をネタニヤフに返した。
2020年のコロナ危機は、中共が国連のWHOを牛耳っていることを示したが、中共は最近、WHOに資金を出すのをやめている。WHOだけでなく国連の全体が、かつて米国からの資金で動いていたが、この四半世紀、米国はリクード化するとともに国連にカネを出さなくなり、代わって中共が資金を出す傾向だった。
だが、国連を敵視するトランプやイスラエルから睨まれた中共は最近、WHOなど国連にカネを出さなくなっている。今年8月には国連が破産するとか、資金難で活動停止だとか言われている。
https://en.sedaily.com/international/2026/05/31/un-faces-bankruptcy-risk-as-us-china-withhold-dues-cash-to
UN Faces Bankruptcy Risk as US, China Withhold Dues: "Cash to Run Out by August"
中共に見放されて資金難に陥ったWHOと傘下のNGOなどは、ハンタウイルスやエボラなど、世界で（少し）問題になった感染症の脅威を誇張する活動を急展開し、誇張を真に受ける諸勢力にカネを出させ、中共からもらえなくなった資金を穴埋めしようとしている。
https://www.garydbarnett.com/ebola-madness/
Ebola Madness!
中共はイスラエルとの対立を避け、意外と従順に、多極型世界の主導役を手放している。中共は、英国系から継承（交代）した多極型世界を放棄して、イスラエル主導の多極型世界の一員（1つの極）になる（成り下がる）ことにしたようだ。
イスラエルは、そんな中共と折り合いをつけたようで、それがトランプとプーチンの連続的な訪中の主目的だったと考えられる。（前回記事で予測した習近平の北朝鮮訪問がまだ具現化していないが）
https://tanakanews.com/260530korea.htm
習近平の北朝鮮訪問へ
米露イスラエル覇権体制の継続には、その中心に位置する米諜報界の継続が必要だ。米諜報界の維持には、米国の金融バブルの延命が必要だ。だから、世界はすごい不況なのに、米国など先進諸国の株価が馬鹿みたいに上昇し続けている。
諜報界は米連銀を動かし、資金注入している。株価の操作は「横ばい」が難しく、下落防止には「上昇」させるしかないので上昇し続けている。
もともと英国系が支配していた米諜報界は、トランプ返り咲きの時点で、まだ英国系（民主党系など）が内部に潜んでいた。トランプは、米軍の諜報担当の経験を持つ元民主党議員のトルシ・ギャバードを諜報長官に就け、諜報界に残存していた民主党系を探し出して追放する策をやった。
それが一段落し、もう誰にも介入されたくないリクード系は最近、トランプを動かしてギャバードを辞めさせた。後継長官（Bill Pulte）は住宅の専門家で、諜報は全くの素人だ。米諜報界は、完全にイスラエルのものになった。
https://www.zerohedge.com/political/trump-taps-housing-regulator-bill-pulte-acting-director-national-intelligence
Trump Taps Housing Regulator Bill Pulte As Acting Director Of National Intelligence
トランプはイラン戦争を失策と非難され、支持率が下がっている。だが、トランプとその後継者たちを傀儡として維持したい米諜報界は、得意の情報歪曲やスキャンダル発生策を駆使してライバルの民主党を無力化し続け、必要なら2020年の大統領選で民主党にやらせたような大規模な選挙不正をやって、トランプ派の政権を維持するだろう。
https://www.zerohedge.com/political/dnc-finally-releases-its-2024-autopsy-and-its-total-whitewash
The DNC Finally Releases Its 2024 Autopsy, And It's A Total Whitewash
https://tanakanews.com/221202election.htm
ずっと続く米国の選挙不正
イランの防衛隊政権は、意外と長く続く可能性がある。今後2-3年とか、もっとかも。イラン政界では、米国との交渉を妥結させたいペゼシキアン大統領などの現実派が、政権の革命防衛隊から辞任圧力をかけられ続けている。米国との交渉は妥結しない。
https://www.iranintl.com/en/202605312204
Iran's president offers resignation, citing total takeover by IRGC commanders
殺された父親を継承して最高指導者になったモジタバ・ハメネイが本当に生きているのか、という疑問もある。ルビオ米国務長官は最近「モジタバは健在で、イランの政策立案に積極関与している」と述べたが、この発言自体が、イランの防衛隊政権を実際より強く見せて長続きさせようとする「ホルムズ閉鎖恒久化計画」の一部にも見える。
https://www.jpost.com/middle-east/iran-news/article-898133
Khamenei is increasingly engaged in Iranian gov., Tehran still has drone arsenal, Rubio says
この記事はウェブサイトにも載せました。
https://tanakanews.com/260604iran.htm
田中宇の国際ニュース解説 無料版 2026年6月4日 https://tanakanews.com/
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▼【目次】 0:00 ご挨拶・導入 0:24 本日のお品書き 1:10 １限 マジで今すぐ捨てろ!!海外で今問題視されてる、猛毒オリーブオイルを暴露 23:14 ２限 オリーブオイルはこれ以外買うな！「神の本物オリーブオイル3選」をついに発表します！！ ▼【動画内で紹介したオリーブオイル】 ・BOSCO プレミアム・エクストラバージンオリーブオイルAmazon👉https://amzn.to/40ueyg7 楽天👉https://a.r10.to/h51ryp ・BOSCO エキストラバージンオリーブオイル Amazon👉https://amzn.to/4bmDVoZ Amazon👉https://amzn.to/4bc2syf 楽天👉https://a.r10.to/hPsZFM ・成城石井 スペイン産有機エクストラバージンオリーブオイル鮮度ボトル Amazon👉https://amzn.to/40xT7La 楽天👉https://a.r10.to/hg73R5 ・カスティージョ・デ・カネナ『エクストラバージンオリーブオイル』 Amazon👉https://amzn.to/4sE06xS 楽天👉https://a.r10.to/hFcdLe ▼新チャンネル！！！！！！ 本要約チャンネル【毎日朝９時更新】はこちら 
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ウクライナは、先の大戦ではソビエト社会主義国連邦共和国(ソ連)軍の主体として日本に侵攻した。しかも、日ソ中立条約(不可侵条約)を一方的に破棄し、日本の対中防衛線の背後の満州、カラフト、千島列島、朝鮮半島を守っていた日本軍をその倍の160万の大軍をもって一挙に攻撃した。その当時のソ連軍の主力はウクライナ兵だった。
彼らの攻撃によって、大陸に残されていた日本居留民も暴行や掠奪を受け、多くが殺害された。日本がポツダム宣言を受諾し正式に降伏した後にも関わらず、ソ連軍は進撃をやめず、北方領土を占領し今に至っている。
さらには、日本軍が降伏し武装解除した後に、満州に残された日本の男女民間人を含め、575,000人の日本兵がシベリアやモンゴルその他に不当に長期間抑留され重労働を強いられた。民間人の女性も含まれていたことはあまり知られていない。この非合法な抑留は戦後3年から4年、長い人で11年も続き、これら不当に抑留された人の約1割、5万5千人が祖国を再び見る事なく現地で無念の死を遂げた。
時は流れて1991年、社会主義ソ連が崩壊しウクライナは独立した。しかしその時、大陸間弾道ミサイル（ICBM）技術が何故かウクライナの兵器工場から消失した事件があった。この事実は、2017年8月14日付のニューヨーク・タイムズが国際戦略問題研究所（IISS）の報告書と米国情報機関の情報を引用し、次のように報道した。
「ウクライナのドニプロにある軍需工場で生産されたロケットエンジン（RD-250系列）は、後に北朝鮮の手に渡った。北朝鮮はこれを改良して中長距離ミサイル「火星-12型」と「火星-14型」に装着した」と。これは、ウクライナが北朝鮮と密かに裏交渉をしていたことを裏付けるものだ。
また、中共が異常なスピード海軍力を強化し日本を含む地域の安全保障を著しく不安定にしたきっかけは、ウクライナが中共政府に売り渡した「空母遼寧」だったことは記憶に新しい。
以上の事実を日本政府が認識していない筈はない。これらの事実認識を持ってしても尚、日本が遠く離れたウクライナに多額の経済支援をするのは、如何なる義理や正義があるというのか。
ロシアによるウクライナ軍事侵攻の原因は、その8年も前からウクライナがロシア系住民が多い東部ウクライナを無差別砲撃し、ロシアの再三の抗議と停戦協議も無視され、ウクライナ政府軍によるロシア系住民のジェノサイドが止まなかったからだ。これは、国連も欧州の中立の軍事調査機関も事実と認めている。
この事情を知ってか知らずか、我が国は、ウクライナ紛争はロシアによる国際法違反の軍事侵攻にとってはもたらされたもので、ロシアを一方的に悪者と決めてロシアには制裁を、ウクライナには支援をしている。しかし、ウクライナは本当に日本が支援するにふさわしい国なのだろうか？こと、1991年以降の出来事だけを観ても、ウクライナには裏がある様に思えるのは私だけか？
日本が真剣に向き合わねばならないのは、地理的に遠く政治的に不透明なゼレンスキー大統領のウクライナではなく、領土問題や資源問題等、我が国と多くの利害関係を共有するプーチン大統領のロシア共和国の方なのではないだろうか？
636,688回視聴 2016/06/25
TEDからの注記：この講演は、講演者個人の理論に基づくものであり、現在も研究が続けられている分野です。TEDがTEDx主催者に提供しているコンテンツガイドラインから逸脱しているため、この講演にはフラグを付けています。TEDxイベントはボランティアによって独立して運営されています。TEDx主催者向けのガイドラインの詳細は、こちらをご覧ください：http://storage.ted.com/tedx/manuals/t... ハラメイン氏は、30年近くにわたる物理学の研究と多数の論文執筆を通して、宇宙の根底にある力学を深く理解し、自身の方程式と理論を用いて、陽子の電荷半径をこれまでで最も正確に予測することに成功しました。基礎的な物理原理と最先端の研究成果を根拠に、彼は私たちが空間構造に内在するフィードバックネットワークを持つ相互接続された宇宙に生きていることを示し、宇宙論、量子力学、生物スケールのシステムの解釈において画期的な洞察をもたらしました。 ナシム・ハラメインは、物理学者、講演家、発明家、教育者であり、レゾナンス・プロジェクト財団の研究ディレクターを務めています。レゾナンス・プロジェクト財団は、自然の力学と作用を包括的かつ完全に理解した上で、人類が今日直面する重大かつ体系的な課題に取り組み、知識と技術を世界に提供することに専念する非営利団体です。 この講演は、TEDカンファレンスの形式に沿って、地元のコミュニティが独自に企画したTEDxイベントで行われました。詳細はhttp://ted.com/tedxをご覧ください。
