４月７日は戦艦大和が沈没した日。
ニューズでも取り上げられていましたが、
戦艦大和が片道分の燃料しか積まず、
特攻として沖縄へ行ったというのは
事実ではなく、出航直前まで、
燃料が無くて動けなくなった船の
燃料タンクの底に残っていた残油を
かき集めて、往復分の燃料を確保したことが
今では知られるようになっています。
事が起こってから何十年も経ってから、
真相が分かることは珍しくありません。
むしろ当時の当事者たちがいなくなった頃に
初めて真相が明かされることも多いのです。
2001年9月11日のアメリカの同時多発テロも
事前にFBIやCIAが情報を入手しており
大統領にも報告されていたのに、
未然に防ごうとしなかったと言うより、
あえてテロを実行させた痕跡があることも
今ではよく知られたことです。
そしてそれは、アメリカ盧大統領や政府の
最も得意とする手段であることも。
日本も過去に同様の手口に乗せられました。
それが太平洋戦争です。
太平洋戦争は、軍部の力が強力になり、
文民統治の利かなくなった日本に対して
大きな危惧を抱いていた当時のローズヴェルト大嶺が
なんとか日本の軍部を崩壊させるために、
日本を戦争に引きずり込もうとした結果として
起きた戦争なのです。
日本の軍国主義の台頭が根本の原因ですが、
米、英、独といった軍事大国と肩を並べる
強力な軍事大国だった日本が、
世界の大いなる脅威であったことは間違いありません。
そう、軍事力は抑止力どころか、
脅威として排除の対象になるのです。
そのことを現代に生きる我々は、
きちんと歴史から学ばねばなりません。
日本が戦争に引きずり込まれたことは、
日本の体質や政府の体制に問題があったからです。
当時の日本は戦争そのものは避けようとしていました。
日中戦争を起こした時も「日華事変」として
あくまでも「事件」としたのが、そのことを証明しています。
満州事変で国際的な信用を失った日本にとって、
これ以上の国際摩擦は、経済制裁の強化を招くので
何としても避けなければならない事情があったからです。
だからといって、経済制裁の最も大きな要因だった
軍事の拡張をやめる気はさらさらありませんでした。
何故なら、幕末から明治維新の頃より
軍事強化による抑止効果に絶大な信頼を寄せていたからです。
この根本的な誤りが、昭和に入って
致命的な政治体制の欠陥を生むことになります。
当時の政府は、陸海軍からそれぞれ大臣を起用していました。
昭和初期に起きた世界恐慌で不況の波が押し寄せ
緊縮財政の必要から軍事費削減が最重要課題でしたが、
結果としてそれは果たせませんでした。
２・２６事件等のクーデターは別にして、
軍事費削減を掲げる内閣には
陸海軍とも大臣を出さないという暴挙に出たからです。
陸海軍大臣が軍部からでなければ組閣はできません。
これが日本の政治にとって致命傷になりました。
文民統治が困難になり、ついに軍人が首相になる時を
迎えることになり、戦争に巻き込まれることになったのです。
日本の真珠湾攻撃を効果的で巧みな宣伝で反日感情を煽り、
開戦前は米国民の90％超が対日戦に反対であったのが、
真珠湾攻撃が報道され、日本の非道が喧伝されると、
米国民の90％近くが対日戦に賛同するという結果になりました。
ここに、正義と信義を重んじる米国民の危うさがあります。
もし、ローズベルト大統領の真意を見抜き、
あくまでも対話による解決を米国民が強く望めば、
太平洋戦争は避けられたかもしれません。
もちろん、日本の体質が変わらなければ、
いずれは、何らかの形で軍部権力と強大な武力の
大幅な削減を世界から求められはしたでしょうが。
日本が戦争に巻き込まれ滅亡したのは、
他国による支配を恐れ、軍事力による抑止力、
つまり、大日本異国建国のスローガンである
「富国強兵」にこそ、その因が求められるということです。
そしてその思想の根源は、あくまでも「自衛権」にあります。
自国防衛のための個別的自衛権でさえ、
亡国の因となりえるのです。
まして、集団的自衛権行使などを表明すれば、
武力行使の対象となる可能性のある勢力から
逆に攻撃対象とされることは
火を見るより明らかではないですか。
ここに今の日本の危うさがあることを、
今一度認識することが、全国民に求められている、
そう痛感する今日この頃です。
あとから、あの時阻止しておけば良かったと言っても、
もうその時は、既に遅いのですから。