植草一秀の『知られざる真実』
2024年7月19日 (金) 疫病Ｘとレプリコンワクチン
『紙の爆弾』２０２４年８・９月号
に「米官業「日本政府支配」」と題する小論を寄稿した。インタビューをまとめた記事。日本が米国に支配される「半植民地」の状況に置かれている現実について、歴史的経緯を含めて記述した。ぜひご高覧賜りたい。
『紙の爆弾』には読むべき記事がぎっしり詰め込まれている。「温暖化仮説」の疑わしさを鮮明に浮き彫りにした広瀬隆氏の論考を昨日紹介した。省エネにもライフスタイルの転換にも賛成する。しかし、「温暖化」にかこつけて財政資金を収奪する現実があることを見落とせない。
「温暖化対策のための補助金」でなく「補助金のための温暖化対策」なのだ。「コロナのためのワクチン」でなく「ワクチンのためのコロナ」と同じ図式。巨大な財政資金が特定の巨大資本に吸い取られている。この構図を見逃さないことが重要だ。
地球の気温は過去１００万年の間、１０万年おきに温暖化と寒冷化を繰り返してきた。その温度変化の幅は１２度程度ある。いま騒いでいる温暖化のレベルではない温度変化が繰り返し発生してきた。過去１００年の間に気温が上昇したことは事実だが、１９００年頃から１９４０年頃にかけて上昇、１９７０年代半ばから９０年代後半にかけて上昇したが、１９４０年から１９７５年頃までと１９９８年頃から２０１５年頃までは気温が上昇していない。
７０年代半ばにかけては「寒冷化」した事実がある。Ｏ２排出は１９００年代の前半は多くなかった。逆に１９６０年代～７０年代、１９９５年以降はＣＯ２排出が極めて多い時期だった。こうなると、ＣＯ２だけで地球温暖化を説明することは合理性を持たない。
重大な問題は、１．根拠が不確かな「温暖化仮説」を盾にして巨大な財政資金の収奪が行われていること。２．「温暖化仮説」を盾にして地震大国の日本で原発稼働が全面推進されていること。「温暖化仮説」の正体を洗い直すことが必要不可欠だ。
太陽光発電が大規模に展開されているが、これに伴う森林伐採が全国で繰り広げられている。森林伐採の弊害は神宮外苑だけの問題でない。全国の里山が乱開発され、森林が伐採されて土砂災害の危険を飛躍的に高めている。耐用年数を経過した太陽光パネル処理問題がこれから重大な公害問題になる。
化石燃料の利用と巨大な産業ゴミを生み出す太陽光発電のどちらが地球に優しいのかを考える必要がある。太陽光パネルは半導体。半導体はアルミニウムと同じく「電気の缶詰」と言われるもの。世界の太陽光パネルの６割が中国製であるのは、中国の電力が安い石炭火力で賄われているからだ。石炭火力を駆使して石炭火力から太陽光にシフトするのは悪い冗談でしかない。
さて、『紙の爆弾』２０２４年７・８月号に話を戻すが、ここに高橋清隆氏によるによる「「パンデミック条約反対」日比谷公園２万人集会」ならびに、足立昌勝氏による「地方自治法”戦前回帰”の大改悪」が掲載されている。
本ブログ・メルマガの読者は認識が深いと思われるが、新型コロナワクチンは史上空前の災厄をもたらしたと見られる。コロナワクチン接種の嵐が吹き荒れた後に襲来したのは空前の死亡数激増である。ワクチン接種拡大が日本国民の死亡数激増をもたらした。因果関係の立証は困難だが、ワクチン接種が広範に実施されたのと連動して日本の死亡数が激増したことは事実である。死亡数を激増させる他の要因は指摘されず、ワクチン接種が日本の死亡数激増をもたらしたと解釈するのが自然だ。
このワクチンに関する国家統制が制度的に強化される動きが広がっている。コロナ騒動が仮に人為的な創作物であったなら、新しいパンデミックが創作されることは間違いないだろう。その局面に向けて国家の統制力を強化する準備が着々と進められている。この動きを見過ごしてはならない。
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ぜひご高覧賜りたい。
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