改正省エネ基準

改正省エネルギー基準が昨年４月に発表され、建物の熱損失Q値から外皮熱貫流率Ua値を基準に、より建物の形状と外部の面積より計算する方法で数値の信頼性が向上する様になりました。2020年に標準仕様となるこの基準は、現在は移行期間ですが、フラット３５S仕様や、長期優良住宅、認定低炭素住宅での家づくりでは、既に必要とされています。（金利優遇や固定資産税の減免期間の延長、不動産取得税の基礎控除額増等・・）窓による開口部面積１３％以下、アルミサッシとアルミ樹脂複合でも差が生まれ、断熱区分6地域の東京23区の場合、断熱材の性能に併せた厚みが屋根・壁・床で求められます。屋根の場合は105mm～240mmの厚み、壁は50mm～１１５mm、床は７５mm～175mmといった具合に断熱材の性能で厚みが変わります。確かに家単体で考えた場合は性能を満たせば室内温度差の少ない、無駄な冷暖房費を使わない家になるのですが、住宅密集地とそうでない地域との日照率の差や、地域毎の風向計算等は除外されているので、完全なものではないのですが・・・。こうした家に太陽光や蓄電池、HEMS等を加えて行くのがZEH（ゼロエネルギーハウス）。こうした家も制度上、当たり前になる流れです。