創刊79年の米誌ニューズウィーク、紙媒体からオンラインへ
同事業の今年の赤字は最大2200万ドル(約17億2000万円)に達する見通し。
ニューズウィーク誌は、2003年の発行部数は、アメリカで約310万部、アメリカ国外で約90万部の計400万部とされ、世界に約2500万人の読者がいると発表されている。
1933年2月17日にトーマス・J・C・マーティンが中心となって創刊され、当時は「News-Week」とハイフンが入った名称だった。
第二次世界大戦前後に売り上げを伸ばし、1961年にワシントン・ポスト社に買収された。
2007年頃より多額の負債を抱えて2010年に、わずか1ドル(約78円)で売却されていたが、その後も赤字体質が続いていた。(ウィキペディアほか)
ニューズウィークに限らず、こうした電子媒体への流れはだいぶ前から各メディアに広がりはじめ、各新聞社、出版社は対応を余儀なくされています。
それもそのはず、電子媒体は紙媒体と違い、とにかく紙への印刷コストがかからない、修正が簡単、時短、タイムリーな対応ができる、あらゆるものが効率的になるから便利。
だけれどもその分料金がとれない。実際はシステムの導入開発費や編集製作費等たくさんの費用が発生してくる割には、読者からは徴収しづらい。
広告売上でもっているメディアもネット媒体に移行してくると、広告料金も格段に安くなってしまう。
こうした状態でメディアが生き残るためには、コンテンツが命になってくるわけです。
他とは圧倒的に違うコンテンツ。
見るだけなく、参加型の、自分が成長できる、気づきがあるコンテンツがこれからは注目されてくると思います。
そのためには、つくる側がそれなりの次元上昇ができていなければ、今までと同じようなコンテンツでは差別性がつくれないから、パイの取り合いゲームが終わらないということになってしまいます。
ひとり一人がスマートフォンを持ち歩く時代のコンテンツ勝負は、ニュースを発信するレベルではなく、今までとはまったく違うイメージが必要になってきます。
その時代に突入している今は、今までの提供者と消費者の線引きではないところへもう向かっているということがわかります。
人間の使う道具のバージョンアップではなく、人間そのものが次元上昇していくときでしょう。