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みんなで社会は変えられる!

いまの経済や教育はなんかへん。
小さなことから経済や教育をワクワクに変えていくために
日々発見したことやできることを考えていきたいと思います。

うつ病、世界で3億5000万人=自殺者の過半数―WHO

(2012/10/10 【ジュネーブ時事】)

世界保健機関(WHO)は9日、うつ病など精神疾患で苦しむ人が世界で3億5000万人を超えるとの推計を発表した。年間約100万人の自殺者のうち、過半数がうつ病の兆候を示していたとみられ、うつ病に苦しむ人に気付き、治療の支援を行う必要があると訴えている。
うつ病になれば激しい気分の落ち込みが長期間続き、仕事など日常生活に支障が出る。大人のおよそ5%がうつ病にかかるとされるなど、WHOは地域などに関係なく「世界的な現象」としている。
女性のおよそ5人に1人が産後うつを患うほか、アルコールや薬物中毒、経済状況、失業といった外部環境もうつ病を招く要因。治療薬、専門家によるカウンセリングといったケアが効果的だが、病気を自覚しないなど「必要な治療を受けている患者は半数にも満たない」という。

 

日本では少し前から、たびたび取り上げられていましたが、うつ病がこれほど世界的に進行しているとは思いませんでした。


当たり前ですが、うつ病の原因がわからないとこれを治すことは難しく
その当たり前の原因ががわかっていない。


現代医学が発達しても精神的な病の本質がわからないのはなぜか。


今まで人類が経験したことのない細かさが必要な時ということでしょう。


見える細胞やウィルスなどの研究はターゲットがわかりやすいので
対処方法も莫大な投資をしながら研究が進んでいます。


しかし、精神や心の分野となるともっと、もっと細かく繊細で、人間の五感覚の目では確認することができない範囲です。症状もさまざまで特定しにくいと言えます。


それは素粒子などが目には見えないけれどイメージの世界で属性などが研究されているように、
心の世界は素粒子よりも、もっと柔らかく繊細な世界、イメージの世界になってきます。


量子力学もイメージの世界です。
そのように心も明確にイメージすることができたら、対処方法も研究できます。


困ったことに、今の学術は物理の世界が中心なので、物や存在を超えた範囲になってくると、確認が難しいので、わけがわからなくなってしまうのです。


つまり解析しようとしている学術(道具)に限界がある、「道具に限界がある」からその道具をとりかえればいいということになります。


これからは、学術の限界を補う新しい発見が必要になります。


人類は顕微鏡や電波望遠鏡などを発明して見える範囲を広げてきたように、人間の目で見える範囲を補って、さらにもっとそれを広げる道具が、イメージ力であり、見えないものを見る新しい認識技術が必要になります。

その新しい「観術」という認識技術がすでに発見されています。


これからは、これを活用することで、心のメカニズムが明確にわかるようになって、うつ病などの原因を解明し、対処できるようになる画期的な治療が開発されていくと期待できます。

米成人肥満率、2030年までに50%超も=報告書
[ニューヨーク 18日 ロイター] 米国民は食習慣などを変えなければ、2030年までに成人の半分が肥満になる可能性がある。非営利団体(NPO)の米健康トラストとロバート・ウッド・ジョンソン財団が18日発表した報告書で指摘している。


米国民の約7割が「給料ぎりぎりの生活」=調査
[サンアントニオ 19日 ロイター] 米給与計算業協会は19日、米国民の約7割が、給料ぎりぎりの生活を送っているとの調査結果を明らかにした。

給与所得者約3万人を対象に実施した同調査によると、給与の支払いが1週間遅れた場合、生活が「若干難しくなる」もしくは「非常に難しくなる」との回答は68%に上った。


なぜか皮肉な情報です。
ギリギリの生活をしているのに肥満の人が多いということは、飢えてはいないけれど食生活が悪いということでしょうか。


つまり私たち消費者は、企業が提供して市場に出回るものをあまり考えずに、ただ消費する消費動物になっている状況でもあると思います。


これまでは企業(生産者)から提供されるものを買う(消費する)しかなかった生活スタイルから、「消費者が自ら考え、選択し、何が必要か生産者へ提案する、そして生産者とともによりよいものを創造していく」というように、消費者が賢くなる時がきているといえます。


そうなるには、一人ひとりが時代や社会、商品や教育、自分の生き方について真剣に考える必要があると思います。


ただ広告や雰囲気に扇動されて消費するのではなく、自分にとって、コミュニティ、社会(自然)にとって、「本当に必要なものは何か」を考え、提案できる消費者。


ここまでネットが発達したスマート時代の消費者は意識が変わる必要に迫られているのではないでしょうか。

中国人の9割「日本製品はもう買わない」、尖閣問題で=中国報道

ネット通販から日本製品が消え、CMも中止、中国で広がる日本排斥

中国反日デモ 58都市で呼びかけ(2012/9/18NHK)


尖閣諸島の領土問題から中国の反日感情が盛り上がっている背景には、歴史的な背景や中国の愛国主義教育が影響していると思いますが、一番の原因は今の中国国民の不平不満のはけ口として何かが必要だったのだと思います。


共産主義とはいえ極端な格差社会となっている中国では、いろんなことが制限され、一部の富裕層や権力をにぎっている人1%の人たちと、その他99%の大勢の貧しい人たちが明確に分かれているから、99%の不満を時折爆発させなければ、その鉾先が政府へ向かってしまうので、それを避けるためには攻撃の的が必要になってくるわけです。

(米国でも同じ:ニューヨーク反格差社会デモ開始から1年 数百人がウォール街でデモ(2012/9/18FNN))

幾度となくありましたが、今回も政権交代という時期でもあり、中国政府は反日デモを規制するどころか、ちょうどいい機会として様子をみながら、やりすぎであれば介入するというスタンスではないでしょうか。


これは韓国の竹島問題でも同じようなことがいえます。

現政権の李明博大統領の支持率が低迷しているためにとった竹島上陸は評価され、それが反日感情を煽り、国内を団結させたり支持率を回復させるには、標的をつくって攻撃するのが確かに効果的です。


アメリカとしても、アジアが仲良くなってしまえば勢力が脅威なので、内心対立を望んでいるから思うツボといったところでしょうか。


こうした中で日本は何もしないでいるわけにもいかず、主張もすべきことは必要だと思います。


ただそこで強気一辺倒の目には目をという態度では、最悪は戦争へ突入することもありえるわけで。
平和憲法を持っている日本としては、原爆を二度も経験しておきながら、歴史の苦しみから何も学ばずに戦争突入などどいうことはあってはならないことだと思っています。


そこで私たちは何を考えなければいけないのでしょうか。


歴史上ずっと解決でなかった「戦いの原因が何なのか」ということを追求しない限り、私たち人類は戦いの形を変えながらずっと争いを繰り返してしまいます。


考えが戦う、感情が戦う、言葉・行動が戦うということは、 

まずは、自分の考え感情をしくみで整理できるようになることが大事です。


考え、感情、言葉、行動は、判断基準がもとになって表れてきます。


その判断基準(マインドーム)はどのようにできたのでしょうか。


そこには人間共通の仕組みが働いていて、その判断基準の特徴を明確にしたものを「マインドーム理論」といいます。

どっちが悪いかと相手を責める前に、まずマインドームを理解することで戦いの共通の原因がわかるようになります。


それがわからないまま、支配する側とされる側をつくり今日に至るまで戦いの歴史は続いていますが、

判断基準の格差の問題を埋める新しい認識技術がすでに日本から生まれています。

本当の平和は個人からつくられるので、相手を攻撃していても永遠に平和にはなれません。


反日デモの原因が一人ひとりの判断基準にあるなら、解決の糸口もそこにあるわけです。



一人ひとりの心の平和から全体の平和がつくられる
「10.7ピース・ルネッサンス」