Han-nichi is Never Over⁉️
・・The XX Files 20th.
Please Don't Korea❗️
Fake Nation's China
True ・・真実は動き始めた
This is a Fact
Go Now ‼️ No Times❗️No Place⁉️
Sub Title "The beginning of history.Han_nichi_Labo_Station"
Sumer-Japanese Suite Lounge.
I know you'll Reach The Top・・
（FunnyBomb）.
●ICT時代の社会変容
平成中期（H16〜）に入り、高度情報化社会に拍車がかかると、情報通信、情報処理分野への巨額投資が急速に実を結び、ネット・インフラが盤石になってくると、3Gモバイル端末スマホの普及、ネットショッピングやネットオークション、SNSや企業サイト、YouTube、ニコ動等の動画配信サイトが成功し、テレビの役割はインターネットが継承し始めます。
今、日本のテレビ網は、GAFA（ガファ）に静かに包みこまれています。
Google、Amazon、Facebook、Appleの4社です。
明治から昭和前期にかけて、メディアの主流だったラジオがテレビに移行したのと同様に、平成中期から令和に入るとテレビからネットへの移行は益々加速しています。
テレビショッピングはネットショッピングに、天気予報も新聞・テレビからネットサイトに、ニュースも新聞テレビからネットニュースに、音楽のリリースもCDからネット配信に、飛行機やイベント、映画等のチケットやホテル等の予約販売にもネットが介入します。
話はそれますが、旧大店法（大規模店舗の出店を規制する法律）が存続していた平成初期は、原発や核再処理施設立地に反対する様に、地元事業者達は会議所を中心に大型店の我が街進出を制限したり、拒否していました。
その当時、大型店を拒絶し地場企業が保護された地方都市では、逆に旧大店法が廃止された平成10年（1998）に新法・大店立地法（大規模小売店舗立地法）が施行されると、水を得た様に近隣都市に進出する大型ショッピングセンターや外資系によって、根こそぎ購買力を吸い取られ、今や過疎の街の商店街はシャッター通りとなり本屋、洋服店、玩具屋、映画館、電器屋、病院、あらゆるものがありません。
ネットは、それらの不便性にも対応します。
遠隔地で交通手段もなく、医者にかかれない人には、診断程度であれば、ネット上でリモート診断して病院の役割も代行します。
又、本や衣類、家電、ともすれば食料品さえ地元で買えない消費者は、10数km離れた中堅都市まで車を飛ばさなければ買い物が出来ません。
皮肉な事にそれらの不便性が、過疎地域で一定の消費者層をネットショッピングに傾斜させる環境も醸成されつつあります。
若い夫婦や子育て世代程、その傾向が強いと考えられます。
当時、大店法を根拠に保護された地場企業、地元商店街は、結局時代の潮流に呑み込まれ自然淘汰される運命を辿りました。
個人主義と大量消費の末路です。
●ネットイノベーション
ネットメディアが、テレビメディアよりも強みがあるのは、見せるだけの情報に留まらずイノベーション（技術革新）に直接影響を与えている点、そして一方通行だった情報発信から双方向の情報発信へ進化した点です。
IOT（Internet of Things）もイノベーションの一つと言えるでしょう。
TV、新聞で通用した嘘、捏造は通じなくなりつつあり、クラウド化によって端末機が大容量データを持たなくても良い時代になりました。
他方、通信分野、計算分野などは、既に社会的に大きな実績を上げ、目覚ましいイノベーションを起こしました。
SEが作り上げたアプリを一般人が利用し、活字、画像、映像、音声と言った情報Dataは、PaperやDisc、Tapeと言う物理的Mediaを離れ、Mail機能から電波に乗って秒単位で地球の裏側まで転送されます。
転送したDataは、PCやSmartphone、Printer、Storageを使って簡単に紙媒体やDiscに戻す事が出来ます。
手紙や写真館、フィルム、ディスク、磁気テープ、印刷屋はほぼ必要ありません。
一世代前迄は、業者でなければ出来なかった大量計算も、表計算ソフトを使って割と簡単に一般人が出来る様になりました。
殆どの企業、官公庁、個人事業主に至る迄、表計算ソフト、ワープロソフトを自社の社員自らが操作し、大量計算、書類作成、会計処理もこなしています。
タイピストも必要なくなりました。
今では、義務教育課程で子供達にプログラミングを教えています。ま、初歩中の初歩でしょうけど。
テレビに続き、今度はパソコン、モバイルも一人一台の時代を迎えています。
ですが、お分かりの通り、それらICTのイノベーションも米国渡来のものに他なりません。
●新たな社会意識
昭和、平成・・・あれから、途方もなく時計の針は回り続けました。
にも関わらず、現前と横たわる戦後Regime （レジーム）、マッカーサー憲法、反日活動等の動きは、最早、社会病理とも言えます。
反日活動の一翼を担う事柄として護憲活動、憲法9条の死守と言う問題がありますが、何故、9条護憲派の壁がこれ程分厚い壁を形成しているのか。
それが疑問でしたが、9条護憲派団体の代表組織「9条の会」は、元々米国発信の組織なのです。
日本の憲法の問題だから、日本が元祖と思うじゃないですか。
「9条の会」と言う組織名に騙されてはなりません。
「9条の会」は、辺野古問題、韓国売春婦問題、性奴隷少女像、世界同時革命全ての反日活動に関与しているのですから。
この反日活動や9条の論評は、別の投稿でやっていきます。
戦後日本の社会意識を、村上春樹流に読み取ると、戦後Regime自体が、American Dream、American Freedomであって、米国の消費社会、米国の欲望Systemそのものであり、それを普遍的な正しさとして、世界一の軍事力と経済力を背景に世界中に拡散していく米国の戦略と言えます。
GAFAの需要と成功が、それを証明しています。全て米国籍の企業なのですから。
平成初期、バブルが崩壊した後、就職氷河期や派遣労働の緩和、求人の縮小、終身雇用の崩壊、リストラ、デフレは、新卒者が社会に抱く夢を奪い、新社会人に現実主義を強いてきました。
平成大不況、デフレ社会、規制緩和の中で、ボーナスを現金で支給しない企業も現れ、派遣村で年越しを迎える人々、ネカフェ難民、ニート等の姿を私達は見てきました。
日本の映画、スポーツ、政界、財界、教育界あらゆる分野から、Hero（英雄）が消えていきます。
目先の利得を最優先させる個人主義や拝金主義は、社会や大義の為に、自らを顧みず何かと戦い人々の模範となる様な人物が現れにくい社会環境を醸成したのです。
昔は、小学生の憧れの職業に政治家が長らく挙げられた時代がありましたが、今では政治家を志望する新卒者など聞いた事もありません。
現在の報道を見て嫌悪感を抱くせいかも知れませんが、政治家と言う職業に素直な夢を抱く事が出来なくなった時代のせいでもあります。
令和2年（2020）6月の河井克行・案里議員の逮捕起訴の事です。
勿論、その一点に集中した事ではなく、リクルート事件（昭和63年（1988）6月）、佐川事件（平成4年（1992） 11月）等、過去から連綿と続いてきた自民党の政治汚職体質を指します。
だからと言って自民党の全てを否定するものではありませんが。
●奇形左翼の牙城
ヒーロー（Hero）不在の社会は、ゆめ（Dream）も不在となります。
しかし、その事が今後も続けば、益々政界の人材不足は深刻化し、無党派層が増え続け、引いてはそれが国家の屋台骨を揺るがす日が来る事が容易に想像出来ます。
そうした社会意識から脱却し、私達日本人は、もう一度個人も社会も日本人全体が家族の様に、共に幸福を迎えられるより良い国家作りを終戦の日や憲法記念日くらいは、考えなければならない時を迎えているのかも知れません。
それにはまず、日本の首相が一日も早く、靖国参拝を再開して、支那中共断交、超新日国・台湾と国交正常化する事です。
靖国参拝をしないと言う事自体、中韓への配慮以外の何者でもありません。
しかも、先進国の首相で自国の戦没者を参拝しないのは日本だけです。
2つの中国問題で言えば、現実に断交している台湾とは、これだけ友好的で国際交流が進んでいるのですから、支那中共との断交も非現実的な事とは思いません。
昭和12年（1937）の国際情勢と今の状況は180°次元が異なります。
支那と仲違いしたとしても、G7各国首脳は反論すら表明しないでしょう。
ABCD包囲網も、日系人強制隔離も、Flying Tigersも蒋介石も既に実在しません。
抗日連や中韓ロビー総領事館位はあるでしょうが。
第一、JapanはG7加盟国ですが、中韓（China SouthernKorea）は非加盟国なのですから。
どうせ支那と断交しても、向こうから日本に譲歩して接近してきます。
何故なら、支那中共には「用日」が必要だからです。
自民党政権が始めた支那中共との公益と台湾断交は、自民党政権で終わらせる事。
トランプ大統領が共和党の主流派ではないとしても、米国政府は支那のIT企業排除や米国在留の支那人のビザ停止へ大きく舵を切りました。
その動きに英国、仏国が追随します。
今なら、日本が決断すれば米国も理解を示すのではないか・・そう思います。
何故、何の為に先人達は支那事変を戦ってまで、東南アジアを解放したのでしょうか。
何故、日系企業の海外工場がインド、ミャンマー、フィリピン、インドネシアではなく中韓一辺倒なのでしょうか。
流通コストの問題でしょうか。
諸国の平和の為でしょうか。
しかし、それが出来る可能性を秘めた唯一の政権、安倍政権は退陣しました。
ポスト安倍は親中親韓派ばかりです。
ただ、青天の霹靂で日本がそうした政治的決断をしたのであれば、支那との対決姿勢を強める米国トランプ政権も、EU諸国も日本を承認するのは目に見えた事で、超新日国・台湾も大喜びになり、ペルシャ湾から台湾海峡、南シナ海を結ぶシーレーンの安全は保障されるでしょう。
こうした社会意識は、自由民主主義国家と共産主義国家との存亡を賭けた生き残り合戦でもあります。
今の支那中共に配慮して、中華民国・台湾をけん制し断交を続けると言う外交政策こそ、旧態依然とした戦後日本の遺物ではないでしょうか。
その遺物こそ、反日極左が固持する戦後利権、戦後体制であり、奇形左翼が最も守りたい牙城なのでしょう。
Fin
乱筆乱文長文をここまで読んで下さった、奇跡の人には謝意を表します（爆）
出典：戦後Regime Japan vol.1参照
To The Future
