・・・Welcome To The Real Worlds！！！
・・『Zipangu』Is Japanese Big Picture First.
Han-nichi is Never Over⁉️
2020years . 反日国家の悪癖増長は留（トド）まる事を知らず、独善的な特亜（Special Asia）3国は恨み、虚言、汚物に満ちて、互いに滅びの道を歩んでいた。
一方G7 Nationsは、更なるグローバルな弱肉強食の世界に突入しようとしていた。
・・The XX Files 20th.
Please Don't Korea❗️
Asian Boogey Men
Southern Korean!!
Fake Nation's China
True ・・真実は動き始めた
This is a Fact
Go Now ‼️ No Times❗️No Place⁉️
Sub Title "The beginning of history.Han_nichi_Labo_Station"
Sumer-Japanese Suite Lounge.
（FunnyBomb）.
■アラブ系基地外テロ組織・ISIL（イスラム国）の台頭
平成26年（2014）6月。
アルカイダ系テロ組織・イスラム国（ISIL）が台頭を始めます。
イスラム国の発足は、意外に古く平成18年（2006）10月です（出典：wiki）。
フセイン、ビン・ラディンが消えた世界で、新たな脅威として無政府状態のイラク、シリア国境付近を占領します。
シリアは、アラブ諸国の一つであり、社会主義国家で実質独裁体制にあります。
同盟国はロシアで、反目するユダヤ人国家のイスラエルと接している為、軍事大国でもあります。
又、ハマスや、あのテルアビブ空港乱射事件（昭和47年（1972）5月）で有名なPFLP パレスチナ解放人民戦線等、パレスチナを奪還しようとするテロ組織を公に資金援助しており、細菌兵器を製造している疑惑がありました。つまり、テロ支援国家です。
平成30年（2018）4月、細菌兵器を所有していると断定したトランプ大統領が先制攻撃した事でも有名です。
この先制攻撃には英仏軍も参加し、両国ともシリア政府（アサド大統領）が細菌兵器を保有していると断定しています。話をISILに戻します。
イスラム原理主義を唱え宗教を大義名分にした彼等ISILは、決して宗教の使命を履行する真っ当な志など微塵もなく、傍若無人で自分勝手な歪んだ正義を振りかざして、自分達が思うまま、本能の赴くままに法律に縛られない暮らしを追求したかっただけで、彼等の暴力破壊活動は、誘拐や大量殺人、世界文化遺産破壊等広範に及び、その傲慢で非人道的行為は基地外テロ組織そのものでした。
宗教家を騙る（カタル）と言う点で、ムスリムの風上にも置けないカルト宗教であり、そう言う次元では日本のオウム真理教と同じでした。
フセイン没後、失業していたイラクの公務員達は、給料を支払うイスラム国に従う様になります。
彼等は、インターネットを通じて広く言葉巧みにテロリストを募り、入会した者には高い報酬を与えるなど、従来の枠組みから一線を画す新手のテロ組織でした。
電気・水道の普及、学校、銀行、パン屋等を運営し、本気で世界イスラム国家の建設を目指しました。
一方ではテロ活動により、古代の神殿や王の墓などの世界文化遺産の破壊や、意にそぐわない市民の虐殺、他国のジャーナリストなどを捕獲し人質交換を条件に多額の身代金を政府に要求するなど多くの犯罪に手を染めています。
何でも、サッカー中継を見ていた子供達を、それを理由に処刑した事もある様です。
TVの視聴が禁止されていたからです。
あるISILが運営していた刑務所では、拉致監禁された無実の市民100人以上が、手足を縛られたまま、顔が原型を留めない程殴打され、銃殺された死体が放置されていたり、そうした残虐非道な振る舞いにより殺された惨殺死体は2000体以上を数えたと言われます。
北海道でも、ISILの思想にリスペクトし入信する為、新千歳空港から出国しようとした若者が取り押さえられると言う事件も発生しました。
■ アカヒ新聞・従軍慰安婦報道を訂正
平成26年（2014）8月5日、アカヒ新聞が所謂、従軍慰安婦捏造報道を訂正する小さな記事を掲載しました。
しかし、謝罪記事ではありません。
又、事もあろうに捏造でも誤報でもなく、誤用だったとアカヒ新聞は弁明します。
アカヒ新聞は、所謂従軍慰安婦は強制連行されていなかった、従軍慰安婦は挺身隊とは関係なかったと訂正し、当時は研究が進んでなかったから間違えた、これは誤報でなく「誤用」であって、他社も誤用していたのだからという趣旨の小さな記事でした。
売春婦と挺身隊を取り違えて報道した事をアカヒは「誤用」したと発表していますが、「誤報」を「誤用」と言い換える事で免罪に持っていけるとでも考えたのでしょうか。
既にこの国と国民がこうむった損害は経済的にも、イメージ的にも計り知れません。
従軍慰安婦問題は、戦争をネタに儲けようと企んだ旧日本兵で、元日本共産党員・吉田清治（雄兎）が昭和57年（1982）、自身の小説で「軍の性奴隷」という猟奇的な話をでっち上げ、それを政治的に利用しようとした日弁連の弁護士（福島瑞穂等）が韓国人売春婦（金学順等）をそそのかし、アカヒ新聞がそれに乗せられたのです。
しかし、アカヒは当の吉田清治がフィクションたと認めた後も「従軍慰安婦は、旧日本軍によって強制連行され性奴隷にされた」と言う記事を掲載したのです。
その数は計16本を数え、一面に特集された程でした。
極左社会主義思想に染まった「日弁連」、社会主義暴力革命を目指す「（日本）共産党」、匪賊（犯罪者）の末裔「韓国朝鮮人」チャンケ・チョンコ等、この三者が一体となって推進してきたのが『従軍売春婦問題』なのです。
平成28年（2016）現在、UN（United Nations（国連））の女子差別撤廃委員会の委員長は、何と林陽子と言う日弁連の刺客でした。
在日かどうか分かりません。林と言う苗字に在日が多いと言う情報はありますが、それが確かな判定方法になる訳でもありません。
全ての林さんが在日である筈もありません。
日弁連以外にも、強力な反日活動に労力を費やす団体があります。9条の会です。
9条の会の活動内容は、改憲を阻止する事だけに止まらず、売春婦問題にまで手を伸ばしています。
売春婦問題は、ともすればアカヒ新聞社にばかり注目してしまいがちですが、元はと言えば、日弁連の刺客、福島瑞穂や高木健一氏等、極左政治団体「日弁連」の人権派弁護士が企んだのが事の始まりです。
従軍売春婦問題、南京事件、戦争法案問題（反安保法案問題）、反国旗国歌問題、反天皇問題、反普天間基地移設問題・・・これらの個別的に全く異質の社会問題全てに彼等日弁連や9条の会は関わっています。
UNの人権委員会、UNの女子差別撤廃委員会。
女子差別撤廃委員会は日本人自らが、国連に出かけていき、日本人は犯罪者だ、謝罪と賠償しろとやっているのですから、手がつけられません。
ま、平成25年（2013）5月の売春婦問題に関する橋下発言が、もう少し問題解決に寄与していればと言う後悔も残ります。
橋下発言の失敗は、「軍人の性の欲望と慰安婦の必要性」を肯定し、在日米軍を例に取って沖縄の米兵に風俗を利用する様に申し入れた点でした。
米軍司令官からは「馬鹿げている」と不満を露わにされました。
GHQが上陸直後の日本で、止むに止まれぬ思いで売春業に就いたRAA（特殊慰安施設協会）の方々の気持ちを理解していれば、そう言う発言にはならなかったでしょう。
アカヒ新聞は、歴史的・慰安婦記事訂正での謝罪会見はしませんでした。
■アカヒ新聞・吉田調書捏造報道
平成26年（2014）9月11日。
社会の公器、クオリティペーパー・アカヒ新聞が「所長命令に違反。原発撤退！」と報道。
アカヒ新聞は、政府が隠蔽している吉田所長の調書を独自入手したとし、福島第一原発の所員650人が吉田所長の待機命令を無視し、第二原発に撤退した、この違反を3年以上伏せて来た、葬られた命令違反！などというセンセーショナルな反原発記事を掲載します。
福島原発の職員が、同年4月16日の韓国セウォル号事件の乗務員同様のモラルハザードがあったかの様な論調を生み出すと共に、反原発世論の機運を煽る意図があったと見るのが保守系の常識的評価であり、実際セウォル号乗務員と福島原発職員がオーバーラップした国民も多数いたのは事実だと思います。
セウォル号事件は、この捏造報道のあった時点から僅か5ヶ月前の事。
「モラルや民度が低いのは、韓国人だけではない。日本人も同じだ」と言う印象操作をしたかったのでしょう。
現実に世論誘導がなされたという事です。
現に、吉田調書の誤報記事に関して、韓国紙・朝鮮日報は「誤報の朝日に各紙がこぞってバッシング、資料解釈上の誤報」などと朝日新聞を擁護します。
中央日報も「自民党の政治家や読売など保守新聞が朝日叩きに乗り出している」と韓国メディアは一斉にアカヒを擁護しています。
反日主義で共鳴した訳です。
当時、よく新聞記事のリードに踊った言葉は、「吉田調書」と「吉田証言」です。
吉田調書は、東電の吉田所長の事ですが、吉田証言と言うのは、従軍売春婦捏造を小説で拡散した吉田清治の事です。
どちらも「吉田」で紛らわしいのは、アカヒの「情報をかく乱する為の情報操作」だったのでしょう。
わざと間違えやすい様に吉田と言うワードで統一したのです。
殆ど意味がありませんでしたが。
●自信に満ちた捏造報道から謝罪会見へ
しかし、慰安婦記事訂正に続けての今回の件では謝罪会見が行われます。
当初は、吉田調書を公表しない政府批判も展開する充実のアカヒ新聞でしたが、180度劣勢の展開となりました。
何故でしょうか。
事実を隠蔽した筈の政府が、吉田調書を公表したからです。
平成26年（2014）8月5日の「従軍慰安婦捏造報道訂正」でも、謝罪会見を開かなかったアカヒ新聞が、今回は会見を開いたのは、調書を読めば事実と異なる記事を書いた事が暴露され、逃げ切れないと思ったのでしょう。
しかし会見を行う判断に至った真意は、実際には、慰安婦訂正記事発表後の販売部数の激減、スポンサー撤退、新聞の不買運動・抗議デモの激化が原動力となったと言って差し支えないでしょう。
以外にも池上彰氏が保守側に着いたのも手伝っているかも知れません。
池上彰氏は、アカヒ新聞に連載コラムを掲載していました。
ところが、相次ぐ従軍慰安婦捏造報道、吉田調書捏造報道を池上氏が批判した為、アカヒ新聞が独断で掲載中止にしたのです。
しかし、慰安婦問題の訂正時点では謝罪会見を開かないのに、反原発誤報記事の件で会見し、その中で慰安婦問題の件も付け足しの様に謝罪発表するという、いわば慰安婦訂正記事の責任をぼかした様な手法での謝罪会見でした。
乱筆乱文長文を、ここまで読んで下さった、奇跡の人には謝意を表します（爆）
出典：流転の戦後日本vol.15参照