・・『Zipangu』Is Japanese
Big Picture First.
Please Don't Korea❗️
Truth ・・真実は動き始めた
2020年（R2）、Big China、Small China（Special Asia）3国は呪詛、憎しみ、Ttongsulに満ちていた。
The XXX Files ・・・20th .
Future Generation !
真実と闘え・・・
Zipangu Independence Banzai⁉️
Go Now ‼️ No Times❗️No Place⁉️
Sub Title "One More Time ・Back To 近代 Beginning"（FunnyBomb）
■一杯のラーメンを注文し食べ終える間に、値段が変わる支那人支配下の大陸
話がかなり脱線しましたが、日本が東アジア（満洲国）で近代化を成功させ発展させる事が出来たのは、金融政策力があったからでした。
その金融政策は、当時の台湾、朝鮮半島、満洲国だけでなく、支那事変中の敵地にまで波及しています。
日本軍駐屯地域の大陸では、物価が極めて安定し占領下の市民も日本の金融・通貨システムの恩恵を一身に享受していたのです。
一方、蒋介石国民革命軍が接収した支那の各地域では、たちまち天文学的インフレが席巻し、金融恐慌が横行していました。
国民党支配下のインフレの渦中で生活していた市民の回顧録によれば、上海の食堂に入ってラーメン一杯を注文した時の値段と、食べ終わって店を出る時の値段が既に違っていたと言う程の凄まじさでした。
満洲建国の前は、まるで年中行事の様に地方政府の発行紙幣が大暴落し、紙屑同然となり民衆が営々と貯蓄した財産が政府によって巻き上げられていました。
これにより、社会は荒廃し、民衆は政府を信用しなくなりました。反満反乱軍閥の頭領は、各地で勝手に紙幣を発行していました。
満洲中央銀行は、それら乱立する通貨紙幣を買い取り、公式の満洲国紙幣と交換しました。
こう言う手続きを、金融界財界ではデノミネーションと言います。
戦後の台湾でも、インフレ解消策の手段として利用されています。
"紙幣が毎年の様に大暴落し、民衆が貯蓄した財産が政府によって巻き上げられた" と言う事自体、犯罪行為としか考えられませんが、当時の日本人は、そんな無政府状態で犯罪天国の地、満洲でも、そう言う事を既に知っていて、現地国民の為に法に基づく公正なデノミネーションを行ったのです。
こうした事案も、支那人に政治、経済を確立する事は不可能と判断した結果です。
同じ事を白人国家の列強諸国だったら、どう対処したでしょうか。
現地の混乱は、現地の問題として黙って傍観するだけです。
では、黙って傍観しているのと、デノミネーションで市場経済を改善するのと、どちらが正しかったのでしょうか。
■五・一五事件
昭和7年（1932）5月15日、日本で5・15事件が勃発します。
昭和恐慌による不況の中で、ロンドン海軍軍縮条約（昭和5年（1930））に不満を露わにした海軍の青年将校によるクーデターで、首相官邸、内大臣官邸、立憲政友会本部、日銀、警視庁等が襲撃され、犬養毅総理が暗殺されています。
■国際連盟脱退
満洲事変、満洲国建国のKey Personだった石原莞爾（カンジ）と言う昭和の軍人がいます。
最終的に日本陸軍参謀本部・作戦部長、階級は少将にまで出世し、支那事変の不拡大に奔走、米英との開戦にも局限まで回避に努力し、それらの努力は全て満洲事変以来の基本戦略「日本・満洲国・支那」の三国を中心とする『東亜連盟』を結成し、重要産業五ヵ年計画を実行し、世界最終戦争の決勝戦まで勝ち残ると言う構想を持っていた軍人です。
昭和8年（1933）、陸軍大佐だった石原莞爾は、外務省嘱託兼務となり、国連臨時総会の日本代表団の随行員として日本全権・松岡洋右と共にジュネーブ（スイス）に向かいます。
あの国連脱退に至る臨時総会です。
昭和8年（1933）3月8日、総会では、まずリットン調査団の報告書の採決が行われます。
投票結果、賛成42、反対1（日本）、棄権1（タイ）、チリは投票に参加しませんでした。
松岡は、1時間以上に及ぶ大演説を展開し、各国代表に理解を求めましたが、徒労に終わり、会議終了前に議場を退出しました。
その後、松岡は、石原莞爾と土橋勇逸を食事に誘いました。食事の席で、松岡は石原らに言います。
「脱退などトンデモナイ事になったが、その実情は君らが知っている通り、自分は出来るだけの努力は払った。どうか陸軍側にこの努力を伝えてくれ」。
荒木陸軍大臣をはじめ軍上層部には、連盟脱退の意思はなかった、と言うより脱退反対でした。だから、松岡は二人に弁解したのです。
一方、随行員の石原は、ジュネーブ滞在中、会議にも出席せず外国人だけでなく、日本の代表団ともあまり話さなかったそうですが、事務次長の杉村にだけ「私共（陸軍）は、日本が連盟を脱退しようがしまいが、どちらでもいいのです」と言葉少なに語ったと言います。
帰国した日本全権・松岡は、国民から大ブーイングを受ける覚悟でしたが、飛行機のタラップから降り、祖国の地を踏んだ松岡を待っていたのは、予想に反する熱烈な大歓迎とラブコールでした。
なぜなら「日本の行為は正当であり、連盟の対応は不当である」という論調が国内にあったからです。
■日本が国際連盟（UN）を脱退してなければ
著名な先生の中には、満洲事変から盧溝橋事件に至るまでの当時の状況にコミンテルンやスターリンの介入はなかった・・
柳条湖事件が日本の自作自演なのは、歴史的事実だと言い・・
世間一般的にも、関東軍の独走説が主流となっていますが、
私は、未だ状況証拠から見ても、柳条湖事件は、日本軍の自作自演だったとは信じられません。
何故なら、戦後、GHQ占領が終わった後から、元関東軍の花谷少佐が言い出した関東軍説しか根拠がないからです。
GHQ占領が終了し、サンフランシスコ講和条約で日本が国際舞台に復帰した後になって発表したそれ自体が、国際社会復帰後も、東京裁判史観を持続させる謀略を仕掛けた様に映ってなりません。
その責任者だった石原莞爾は、東京裁判でも起訴されず、何も証言しないまま他界しています。
柳条湖事件の真相は、永遠に闇の中なのであって、花谷少佐が真実を証言した保証など何処にもありません。
花谷少佐は、当時使いっ走りであって、責任者は、あくまで石原莞爾です。
●従軍慰安婦問題と同一線上の柳条湖事件、盧溝橋事件の日本軍犯行説の疑わしさ
一言言わせてもらえれば、乙未事変（李氏朝鮮王・高宗の妻、閔妃の暗殺事件）の犯人が日本人ではなかったとは断定できないと言うのであれば、柳条湖の犯人も支那人ではなかったと断定する事は出来ないと思います。
柳条湖も盧溝橋も、未だ少なくない保守系の作家、著名人（故・渡部昇一、黄文雄、田母神俊雄、百田尚樹等）が日本の陰謀ではなく、蒋介石国民党軍と日本軍を共倒れに持ち込みたい中ソ共産党軍の陰謀だったと言う見方を示しています。
後の平成26年（2014）、アカヒ新聞の従軍慰安婦捏造報道の訂正謝罪では、旧日本軍の「自分が朝鮮人狩りを行った」とする吉田清治の証言に基づく「朝鮮人女性20万人を強制連行し、慰安所に売り飛ばし日本軍の性奴隷とした」と言う定説が覆りました。
この定説の根拠の一つに、戦後、吉田清治自身が、済州島で実際に朝鮮人狩りをしていたと言う証言があります。
それは、捏造だったのです。
では、柳条湖事件の関東軍説はどうでしょう。
同じ様に、戦後、元関東軍・花谷少佐が、 「自分が、その鉄道爆破の実行に関与した」と言う証言が根拠となっているのです。
「自分が直接犯行に関わった」「戦後に突然発表された」と言う共通点があるのは、実に不可解であり疑問が残ります。
従軍慰安婦捏造報道と同様に、柳条湖事件の花谷証言も捏造の可能性が高いのではないでしょうか。
話を国連脱退に戻します。
残念なのは、当時の国連が満洲国建国を圧倒多数で否決した事です。
しかし、それさえも、当時の状況下では、日本全権代表が、国連脱退を選ばざるを得なかったのは当然の政治的決着だったとも思います。
また、その時点で、日本が国連の議決を呑んで連合国に留任していれば、東（南）アジア諸国は、21世紀、令和の今でも列強の属国として、英米仏独オランダ等の白人の召使いをやらされていた事は間違いないと断言します。
To Be Continue
乱筆乱文長文をここまで読んで下さった、奇跡の人には謝意を表します（爆）
出典：vol.1参照