ゴルフに関することをシャドーマンが言いたい放題！
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BOUNCEBACK WITH ALL TOGETHER!!
尊敬している、ちと変わった学者が福島第一原発から８ｋｍ地点まで接近してガイガーカウンター（放射線量測定器）で計測したところ、１５マイクロシーベルト毎時（15μSv/h）であったと確認できたそうだ。
最悪の事態は（東京圏への放射能拡散）避けられた。ちなみに大好きな健康ランドのラジウム温泉でも放射能は８０マイクロシーベルト毎時（80μSv/h）出ているのである。
あとは風評被害を皆で阻止することを考えなければいけない。
こんな時こそ、お笑いタレント連中やメディアで喰っている人間が
「北関東・東北産の葉物野菜のめちゃ喰いと牛乳をがぶ飲みする会」
を立ち上げて、叫べばいいのだと思う。
普段よりマスコミにコントロールされているように、（マスコミを動かす政府や米国などに・・・）
残念ながら日本人は、この種の報道に疑問を持たずに影響されてしいやすいのだ。
ほとんど影響のない基準数値と比べて、平常時の何倍云々・・・の報道は、まったくもってけしからんと思う。
直接の災害を免れた生産者をも間接的被災者に追いやることになってしまうことを認識すべきだ。
みんなもオレも、これからが踏ん張りどころなだ。
BounceBack WITH ALL TOGETHER!!
2011.03.11 から丸一週間・・・
被災現場や被災者の避難状況を伝えているＮＨＫを中心に連日ほとんど夜通し見ている。
ＴＶからの絵を見ながら、自然と涙が出てくる。
息子をさがす初老の御夫婦、瓦礫に向かって息子の名前を叫ぶ父、
静かに涙を流す母の横顔が映されると、こちらも胸が締め付けられる。
大きな津波が福島原発をも襲った。 結果、地震被災情報よりも大きく報道されている。
首都圏では、輪番停電の影響で電鉄交通網も制限され、商業施設も時短営業を強いられている。
これは、もう首都圏も２次被災地化していると言わざるを得ない。
自社の売上を見ればこのことは、残念ながら数字は顕著に下向きになってきている。
地震日を境に前後１間の売り上げは、１００：１０～１５くらいだろうか？
こちらも深刻な状況なのである。 概ね中小企業は同様な環境下におかれているのである。
政府・金融機関のサポート体制は、実情のニーズにいつも追いつかない。
各自がサバイバル出来てはじめて、心のこもった善意の行動ができるのだと思う。
ちなみにチャリティーを誤解している事業者を多く見かける。
慈善活動は、各々の思い出から自発的になされなければ、意味がないのである。
けっしてチャリティ－を露骨に宣伝活動に取り込むのは大きな間違いであり、
ましてや慈善活動を他人に強要してはならないのだと思う。
とにかく今はみんなで、、BOUNCEBACK!! なのだ！！
友人の絵を無断拝借・・・ごめん。
首相・官房長官の記者会見で思うこと・・・
彼らの言葉には、魂がない。
この期に及んで、言葉ジリを気にしながらの、煮え切らない単語の羅列でしかない。
聞いている側に、全く伝わってこない。 だから、、、響かない。
こんなにも、使えない連中だったとは、、、今更ながら情けない。
政府は国民に嘘をついている。 人の命を勝手にコントロールしようとしている。
そもそも現時点での福島原発事故は、、、、（今は３月１５日 １６：１０時点です。）
東京電力の関係者スタッフだけでは到底手もつけられない状態なんだろうと考える。
現有勢力や方法では、処理は不可能なのだろう。
放射能防御装備をした軍事訓練等を経験した特殊兵士レベルで初めて対応可能なのではないだろうか？
政府が米国に沈静化への応援を公式に依頼したとの報道は、緊迫した事態に直面していることを物語っている。
20-30km範囲の住民に対する外出禁止・避難指示は、これも全く茶番だと言わざるを得ない。
日本の報道は、コントロールされている。
原発事故の救援に向かった米国艦隊は、停泊海域を180ｋｍ離れた場所に戻っていたが、１７名の兵士はすでに被ばくしたと海外メディアは、すでに報じているのに・・・・
こんなことも報道しないこの国のメディアは、、、政府は、、、、誰のために存在しているのか、、、、
http://www.youtube.com/watch?v=6Q6C8US20jI&feature=player_embedded
福島第２原発や、女川原発も、実は危ない状況かもしれない。
ただこの原発事故以上に、国民にとって危ないのは、
この史上最大の危機管理を現政権下で遭遇してしまったことであると思うのは、自分だけではないとだろう。
「人生の分かれ道」 実はこのくらい大きなことなんだと考える。
右か左か上か下か・・・どっちだ！？
作戦会議 at 鳥茂 / 祐天寺
店長の隠し玉、２５日からのイベントに向けての強力サポーターHK と事前顔合わせをした。このＨＫ、、、、かなり美人なのだが、話しっぷりと笑い方がやや豪快で、男らしさを感じたな。
でもやっぱりメディアに露出しているだけあって、一般人とはちと違った雰囲気を出していた。
ところでＨＫの出演しているＣＭが現在ＯＡされているらしい～～～。 まだオレは見てない。
明日からは、新メンバーが浅草店に参加!!
これで今月末のイベントの人員確保完了!!
盛り返しに期待だ!!
消費税って？？？
なぜ、消費税を語る時にだけ、政府・マスコミは欧州各国の消費税率の高さを引き合いに出すのか？
欧州各国と比較して、我が国は、相対的に税率が低い～～～～よって日本はまだまだ上ぶれ余地がある云々
と説明をしている。 この比較は我ら庶民を欺く方便なのである。 このことを当然のように論ずる政治家は
官僚に完全にマインドコントロールされた人形なのである。
そもそも全てにおいて米国至上主義の日本の官僚たちが、こと 「消費税」の時だけ欧州を引き合いに出すこと自体がおかしいのである。 それは、何故か・・・？？？
それは、、、米国には連邦統一の「消費税」という、全く持って政府の都合のいい徴収税法は無いからである。
Consumption Tax, VAT は州税としては存在するが、一連邦政府として消費税を制定することは、そもそもこの消費税というもの自体が不公平課税方式と言うこと役人自身が理解しているので、不可能なのである。
では、何故、今の日本では、さも当然のことのようにこの「消費税導入は、やむを得ない。」という論調を大手マスコミは張っているのか？また経団連、大企業は、どうして消費税導入に肯定的な態度を示しているのか？
一方テレビマスコミ各局は所謂サラリーマンの聖地、新橋での街頭インタビューで、庶民の「財政が逼迫している現状から考えると消費税見直しは仕方ない」というコメントを紹介して、世論も同調しているかのごとき放送を流すのか？
これらは、みんなデタラメなのだ!! 世間を欺くために、みんなグルになって庶民を騙してるのだ!!
みんなとは、、、政府・官僚・アメリカ・大企業・銀行・大手テレビ・新聞・マスコミたちのことである。
その実態は庶民から金を巻き上げる巨大喝挙げ集団なのである。 暴力団組織よりも格段に性質が悪い。
大企業たちは、年間にいくらの消費税還付を受けているのか。
この実際の金額をマスコミは一切報道していないのだ。
調べれば、すぐにわかることなのに、、、である。
つまりこのことは、見て見ぬふりをしているのがマスコミ各社である。継続的に広告を出してもらうためには、報道メディア・マスコミと言えども民間企業である以上、商売を優先してしまっているのだ。
輸出比率の大きい大企業にとっては、消費税率が上がれば、上がるだけ、還付金額が大になるので、政府の消費税率見直しには、全く文句はないのである。
結局泣いているのは、下請け、孫請け、中小企業が煮え湯を飲まされているのが、この国の実態なのだ。
大手企業は価格を叩きまくって、先払い消費税分は、仕入値に吸収してしまっている。
一方下請け業者は利益を圧縮されて、なおかつ消費税を払わされているだけなのである。
全く狂っている実態を、報道しないこの国のマスコミは、もはやジャーナリズムを語ることはできないのである。
因みに大手企業約15社で約6～兆円以上の還付金と言うことを記しておく。
巨大喝挙げ集団なのである。