組織の活性化や業績向上のために、社員意識調査を行っている企業は少なくないと思います。
調査の目的は、組織の状況を多面的に把握し、様々な施策に取り組むためなのですが、調査を行っているものの、充分な対応策を講じていない例を時々耳にします。
その理由のひとつに“平均とらわれ病”があります。
全体平均で悪くないスコアだと、そこそこうまくいっていると判断し対策を検討しないのです。
平均といっても実態は様々で、部署間でのばらつきが著しく、全社的に“平均”スコアが低い項目は対応するのでしょうが、“平均”スコアが低くない項目は、ばらつきがあっても棚上げして十分な対応をしないケースがあります。
調査したのにうちの会社は何もしないと社員の不興をかってしまう例は、このような場合に生じることが多いと思います。
ばらつきなど意識していたら全社対応など不可能だと言う意見もあるでしょう。
しかし、そこにもうひとつの落とし穴があります。
ばらつきを考えたら、そもそも意識調査は人事部や経営企画部といった担当部署だけで対応するには無理があるのです。
当然のことですが、自部署の問題は自部署で深く考える必要があります。
全体平均とかい離が大きい項目などは要注意です。
結果をメンバー全員で共有し、どういった点に改善余地があり、どのように対応していけばよいかを検討する。上長を前にして言いにくいことがあれば、はじめは上長を除いて検討するのもよいでしょう。
皆で検討し決定し、皆でアクションする。
自部署の問題をつくっているのはメンバー全員の責任であるという認識の共有がなによりも重要です。
全社的な取り組みにより自部署の問題が全社的に“格上げ”され、他責になってしまう。
笑えない現象ですが、この罠に陥ってしまうケースは少なくありません。
あなたは社員意識調査を経営や人事の問題だと突き放していませんか？
