毎日新聞の5日付朝刊に「景気 先行き強気」と題する特集記事が掲載されていた。主要企業120社にアンケートを実施し、1年先の景気がどうなるかを尋ねたらしい。約8割に相当する98社が「良くなる」と回答しているが、質問が設備投資の有無や懸念材料、安部政権に望む経済政策に及ぶと意見が分かれる。当然と言えば当然だが、企業により見る位置や方向が異なってくるからだろう。
特集記事には旭化成、味の素、伊藤忠商事、デンソー、パナソニック、大成建設、大和證券といった日本を代表する企業の「トップの一言」も紹介されている。大変興味深く読ませてもらったが、最も印象に残ったのは三越伊勢丹ホールディングス大西洋社長の一言だ。多くの方が各々の業界に触れながら自社の業況や業績を語るという、良く言えば業界を代表しての発言、悪く言えば無難な発言をされている中、大西社長は100％自社について語り、しかも具体的な経営方針を述べておられる（⬇）
「絶対的な価値のある品揃えの強化と、地域商圏特性に応じた百貨店店舗モデルの構築、EC（電子商取引）や中型店舗など顧客接点の拡大により、消費増税を乗り越えて収益増を目指す」。
業界と業界を隔ててきた垣根が低くなり、又、さまざまな技術が開発されることで、今や「業界」を語ったり「同業者」と一括りにすることが実態に合わない業界が増えているように思う。百貨店業界もそうだろう。そういう中で最初に求められるのは、大西社長の一言のように、業界や同業者がどうであれ「我々はこうするんだ」という力強く明快なトップの一言なのかも知れない。
特集記事には旭化成、味の素、伊藤忠商事、デンソー、パナソニック、大成建設、大和證券といった日本を代表する企業の「トップの一言」も紹介されている。大変興味深く読ませてもらったが、最も印象に残ったのは三越伊勢丹ホールディングス大西洋社長の一言だ。多くの方が各々の業界に触れながら自社の業況や業績を語るという、良く言えば業界を代表しての発言、悪く言えば無難な発言をされている中、大西社長は100％自社について語り、しかも具体的な経営方針を述べておられる（⬇）
「絶対的な価値のある品揃えの強化と、地域商圏特性に応じた百貨店店舗モデルの構築、EC（電子商取引）や中型店舗など顧客接点の拡大により、消費増税を乗り越えて収益増を目指す」。
業界と業界を隔ててきた垣根が低くなり、又、さまざまな技術が開発されることで、今や「業界」を語ったり「同業者」と一括りにすることが実態に合わない業界が増えているように思う。百貨店業界もそうだろう。そういう中で最初に求められるのは、大西社長の一言のように、業界や同業者がどうであれ「我々はこうするんだ」という力強く明快なトップの一言なのかも知れない。