ギリシャ神話もこうくると嫌になる。 | ブー子のブログ

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資産パンパンで

持ち越しているのに、


$ブー子のブログ爆弾が落ちて大ゲロ ダウン

昨日までコツコツと積み上げた

含み益はいったいどこへ 焦る

拾いたくても

そんな金は、どこにもない 汗

しかし、GW前はこれで良いんだと思うし。

しかし、もじもじもぞもぞしている間は、

肝が縮み上がって眠気も吹っ飛ぶんです。羽ばたけ!


ギリシャ国債、投資不適格に=ポルトガルも格下げ-S&P


4月28日1時19分配信 時事通信

 【フランクフルト時事】有力格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)は27日、ギリシャの長期信用格付けを「BBBプラス」から「BBプラス」に3段階引き下げた。これにより同国国債は、投資不適格級である「ジャンク債」にまで格下げされた。見通しも「ネガティブ」とし、一段の引き下げの可能性に含みを持たせた。
 S&Pはまた、ポルトガルの長期信用格付けも「Aプラス」から2段階引き下げ、「Aマイナス」とした。ギリシャ債務危機は、高水準の財政赤字を抱え、経済的な競争力が脆弱(ぜいじゃく)な他のユーロ圏諸国に波及する懸念が強まりそうだ。
 ギリシャ国債10年物利回りは27日午後、10%以上に上昇。ドイツ国債との利回り格差も7%に拡大しており、市場はギリシャの国家破綻(はたん)懸念を織り込み始めている。ギリシャは現在、国際通貨基金(IMF)、欧州中央銀行(ECB)、欧州委員会と緊急融資に向けた協議を進めているが、破綻の瀬戸際に追い込まれつつある。 



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欧州は爆弾だらけ
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ギリシアはしばらく放っておこうと思ったのですが早くも救済に動き始めたの
で書かない訳にはいかなくなりましたので以下簡単に行きます。

こちらではお伝えしてきました通り、とにかくギリシアが白旗を上げませんと
今回の救済は動けない仕組みになっておりまして、23日金曜日、ニューヨーク
市場が開く前にパパンドレウ首相が救済申請、というニュースが飛び込んで来
ました。

EU加盟国で3000-4000億ユーロ、とはいっても大半はドイツ、フランスが負担
するのですが、IMFがその半分に相当する金額、すなわちユーロ加盟国が認め
れば1500-2000億ユーロの融資を負担する用意がある(あくまでも用意がある)
ということになっておりますが、先週お伝えしている通り、この金額では7月
までの国債のリファイナンスを維持するのが精一杯で、そのあとはどうするん
でしょうかね、という現状に変わりはありません。

当然ユーロは売られる訳です・・・というか買う理由がないですね。

実はその前日(木曜日)、欧州は既に結構大変なことになっていて、結局道連
れはどこか、という話で市場は盛り上がっていたのですが、どうやらポルトガ
ルが道連れになりそうな雰囲気です。ギリシアはドイツ国債プラス150BPあ
たりをブレークしてきてからやばいんじゃないの、という話になってきた訳で
すから、第二のギリシアになる資格は十分。
そうなると次は不動産バブル兄弟のスペインでしょうか。
ギリシア、ポルトガルまではいいのですが、スペインとなると日本の生命保険
会社は相当アツいことになりますので注意が必要です。

そのニュースはこちら・・・・ブルームバーグから
From Bloomberg: Portugal Spread to Bunds Widest in 13 Months on Greek
Contagion
ポルトガルの対ドイツ国債スプレッドはギリシアの病気が伝染して13カ月で最
大に
The yield on Portugal’s 10-year bond jumped 11 basis points to 4.80
percent ... That left the difference in yield, or spread, with bunds
11 basis points wider at 166 basis points, after earlier reaching 172
basis points, the most since March 10, 2009.

ポルトガルの10年国債の利回りは11BP拡大し4.8%に達しこれはドイツ国
債に対して172BPとなり一日で166BPから拡大。

Greek 10-year bonds dropped ... sending the yield up 20 basis points
to 8.17 percent. The yield premium over bunds jumped 25 basis points
to 503 basis points after climbing to more than 522 basis points, the
most since at least March 1998, when Bloomberg began compiling the
generic prices.
ギリシアの10年国債価格も当然下落していて利回りは20BP上昇して8.1
7%。対ドイツ国債比では一時ヒストリカルハイの522BPに達し、結局25
BP拡大して503BPとなった。

→注意して頂きたいのはこれ、同じ通貨の国債です、ということ。
ギリシアのクレジットが悪いといってもそのギリシアもユーロという通貨を構
成している一要素な訳。これだけ信用力のないものを片方でスプレッド拡大と
言いながら、通貨だけが無傷な訳がない。しかも既にそのギリシアの債務の大
半は同じユーロゾーンであるドイツとフランスが抱えているという構図。これ
がまだ、日本や米国が持っているというなら話が別でユーロの価値そのものは
担保される可能性があるのですが、言ってみれば「同じ家計」で借金を支えあ
っているという状態はどうみても異常。

ギリシアをハブるか、ギリシア及びその他のユーロに全くエクスポージュアー
が無い、例えば日本をユーロに入れてしまう、などの方法をとらない限りこの
トラップからは逃れられないのです。

更にギリシア救済についてはまだまだひと山ふた山あります、という話なので
すが、ポイントを整理するためにFTを引用しながら解説します。ちょっと長い
ので「はしょりつつ」です。

(前半部省略)
The loans pledged by Greece’s euro zone partners are still awaiting
approval by legislators in some countries. That includes Germany,
which has Europe’s biggest economy, and where resistance to a subsidy
for Greece has been the strongest.
(救済が決まったように言われているが)実際にはいくつかの国で国内でのア
プルーバル待ち、というのが実情で、しかもこの中にはユーロ最大のドイツも
含まれしかも彼らの抵抗が最も強いという状況だ。
Athens may end up receiving its money in bits and pieces from its
partners rather than in a single check, said a European Union
official, who spoke on condition of anonymity because he was not
authorized to speak publicly.
しかもEUの匿名関係者によれば一発で救済資金がでることは期待できず、結局
は少しずつ細切れに資金が出てくる事になるだろう、という話だ。

→残念ながらこういう事態に於ける最悪の対処法になりそうで、一発で仕留め
ない限りこういうクレジット劣化は止められない。不信が続いている限りスプ
レッドは拡がり続け、その分(高金利分)がそっくりすべて返済負担となり、
雪だるま式に返済資金が増えていくのは「ナニワ金融道」の通りです。

The idea of bailing out Greece has been highly unpopular with German
voters and may still face a legal challenge before that country’s
Constitutional Court.
But the Finance Ministry in Berlin said the German government  
was “ready to act” to clear the way in Parliament.
ドイツ財務省は前向きだが、そもそもギリシア救済という考えはドイツでは反
対が多く、場合によってはドイツの憲法裁判所に訴えられる恐れが十分ある。

“We in Germany are pledged to solidarity and we will show it,” said
Michael Offer, a spokesman for the Finance Ministry. “We’re doing
this to stabilize the euro, which means it’s also in our own national
interest.”
「我々は十分責任感をもっており、それを示すことになる」
と財務省スポークスマンは言う。「ユーロを守ることは我々の使命でもある」
とも言っている。

French and German banks are among the biggest holders of Greece’s
sovereign debt, and a default would weigh heavily on their balance
sheets.
フランス、ドイツの銀行はギリシア国債の最大の保有者でもあり、もしデフォ
ルトをすればバランスシートに対する負担はすさまじい。

Still, with an important regional election approaching at home,
Chancellor Angela Merkel said that the aid would be granted only
after Greece had negotiated a new austerity program with the European
Union, the European Central Bank and the I.M.F. ? and after they had
determined that Greece had no other options.
Those talks began this week in Athens and are expected to conclude
in a matter of days.
実際にドイツは選挙目前で、メルケル首相は慎重な姿勢を見せており、あくま
でもギリシアの再生プログラムがEU、IMF内で十分検討され認められる事がす
べての大前提であって、そのうえで最早他の選択肢がない、という時点で初め
て救済が認められるのだと言っている。

“Only when these steps have been taken can we talk about aid as well
as the kind of aid and amounts,” Mrs. Merkel said in Berlin. “It is
not direct help from the government budget, but rather guarantees.”
更に「これらの事がすべて達成されて始めてどういう救済をするか、金額など
が決まる」とメルケルは言っており、しかも「これは政府予算からの直接的支
援ではなくどちらかと言えば保証に近い」のだとも言っている。

(省略)

Other countries like Germany, the Netherlands and Austria have kept
deficits down while retaining an edge in global markets, in part by
restraining domestic wage increases.
France lies somewhere between the two camps.
ギリシアやポルトガルのようにルーズに金を使い、景気を加速させる国がある
一方で、ドイツやオランダのように国内の物価上昇を抑え、緊縮してコントロ
ールしている国がある。(以上省略部) フランスはその中間だろう。

Mr. Lyons at Standard Chartered Bank said the long-term choices for
the euro area appeared stark: either push on toward a political union,
handing budgetary power to a central authority, or form a “two-speed”
block.
専門家はこのままいくと欧州は長期的にはすべての国の予算権限を持った強大
な中央銀行を生み出すか、緊縮と成長加速というそれぞれ「二つのスピード」
をもったブロックに分かれるのか、いずれかの道になるだろうと予測する。

The bailout package has raised a host of technical as well as
political issues for the euro area, because the euro’s founding
treaties insisted that no such step could be taken.
今回の救済案は政治的な問題だけではなく、多くのテクニカルな問題も提起し
ている。なぜならばそもそもユーロ設立当初よりこういった(加盟国の破綻を
救済するというような)プロセスは想定されていなかったからだ。

(中略)

“The process is under way,” the French economy minister, Christine
Lagarde, said in Washington. “Everybody has to do their homework
now.”
フランス・ラガルデ経済相はG20の開かれているワシントンで「すべては進
行中で、みんなが宿題を持って帰っている所」とコメントしている。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
ということで、最早本件、「ギリシア問題」、という捉え方は完全に間違いで、
ユーロ全体の問題となってしまっている、ということでこれは先週の繰り返し、
ですね。まあ、何回繰り返しても足りないくらいなんですけど。

さて、次のテーマ。
ジャーナリストのミスリードとはこういうことを言います。
この記事を見てみなさん、どう思われますかな。

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新聞はうそだらけ
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昔、ポール・サミュエルソンという経済学者がこういいました。

「新聞で正しいものがあるとするとそれはスポーツ欄の前日の野球の結果くら
いのものだろう」

(因みにあのサマーズはこのサミュエルソンの甥っ子です、関係ないけ
ど・・・笑)

3月米新築住宅販売は1963年以来の大幅増
2010年 04月 24日 08:23 JST

 [ワシントン 23日 ロイター] 米商務省が発表した3月の新築1戸建
て住宅販売は、前月比26.9%増の年率41万1000戸と市場予想の33
万戸を大幅に上回り、8カ月ぶりの水準を回復した。伸び率は1963年4月
以来の大きさとなった。
 住宅購入者向け税控除措置の期限切れを前にした駆け込み需要が全体の数字
を押し上げたとみられている。
 過去4カ月間の数字は全体で約4万8000戸増に修正され、市場では、3
月前の基調は当初の想定よりもかなり底堅かったとの指摘が聞かれた。
 グローバル・インサイト(マサチューセッツ州)の米国エコノミスト、パト
リック・ニューポート氏は「税控除措置の期限切れに伴い、4月もしくは5月
に販売減が見込まれるが、雇用増や在庫補充を考慮すれば、販売はその後改善
していくと思われる」と述べた。
 住宅在庫は2.1%減の22万8000戸で、1971年3月以来の低水準。
現在の販売ペースで6.7カ月分の供給に相当し、2006年12月以来の水
準に縮小した。 
 販売価格は中央値で前年同月比4.3%上昇の21万4000ドル。

いかがですか?
これはロイターの記事ですが、日経も、NHKニュースもこんな報道です。まあ、
彼ら、ロイター見て書いてますからね。

いずれにせよ、この見出し及び記事からは大多数の方が間違いなくアメリカの
住宅販売は相当回復したんだろーなー、思われる筈です。

ではここでブログに貼りつけたグラフを見てみてください。

御感想は如何でしょうか??

これがいつもわたくしが申し上げておりますジャーナリストの「犯罪」です。
もしこれが本当に不勉強によるものだとするとそれはそれで怖いものがありま
すし、バイアスがかかっているとなればなおさらです。

ネットまで有料化しているようですが、こちらの読者のみなさまはゆめゆめ日
経の見出しをみて投資戦略なんかを考えてはなりませんぞ。


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Banana Republic without Bananas!!
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「アメリカはバナナが最早生えないバナナ共和国のようなもんだ」

という、最近金融界で流行っているジョークなのですが言い得て妙です。

私が引き続き相当弱気なせいもあり、「株価を見よ、アメリカの景気はかなり
戻ってきているではないか」、というご批判をよく受ける訳です。

2008年初頭もそんな感じでリーマンショックが起きるまではみなさまに完全回
復とかアメリカの成長は続くなどと言われ、テレビ東京の番組で随分いじめら
れたことを覚えています。

そこでいくつか申し上げておきます。
実は状況は昨年よりはるかに悪いかもしれない。

アメリカの株価は確かに戻っていますが、中身を見てみるとトレーディングが
大多数で、しかもほとんどが例のHFT(High Frequency Trading)による売買です。
特に寄り引けに出来高が集中していたり、サポートラインなどに異常なボリュ
ームの取引が集中しているのを見ていればプロの人には一目瞭然でしょう。

もちろん各社のHFTトレーディングボリューム及び利益が記録的なレベルに達
していることもそれを裏付けています。
つまり、これはアメリカ経済の本格的景気回復に支えられた株価回復ではあり
ません。

更にドルはユーロが「こけた」ために相対的な強さを保っています。

これらの動きを可能にしているのは不良債権を金融機関のバランスシートから
隠し、CDOを含めてすべて連銀が買い支えた点にあります。

つまり元来表面化させ、償却すべき不良債権がすべて連銀のバランスシートに
飲み込まれているので表面上上手くいっているように見えるのです。
最近アメリカの経済界ではこれを「不良債権の社会化」という表現を使って表
しています。

これは目に見える「がん」を切り取ってみせてもう大丈夫といっているような
もので、実際「がん」は全身に転移しているのだ、という訳ですね(ルービニ
教授の表現をお借りしました)。

しかし、一つだけ長くは誤魔化し続けられないだろう・・・と思われるものが
あります。

それはアメリカ長期国債の金利です。(短期金利は連銀が何とでもできます)
特に連銀がMBSの買い取りを停止した影響は大きく、デッドシーリングとの綱
引きをしながら入札を乗り越えるたびに長期金利は恐らくコントロール不能に
なって行くでしょう。
ギリシアと同様に国債の金利上昇が住宅ローン、企業ローンにも影響を及ぼし、
信用収縮が益々進むことになるはずで、その予兆は既にいろいろな所に現れ始
めました。来週はニュースが少なければこの問題に切り込んでみたいと思って
おります。

取り敢えず、長期金利に注目です!

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