久しぶりの学術界に関する記事ですｗ
少し前に、おそらくほとんどの人の目に掛からない下記の新聞がありました。
しかし日本の学術界で働いた身として、この新聞を見逃すことはできませんｗ
実は私の以前の記事にも、
旧帝大を含む日本の大学の大量雇い止め問題を提起しました。
今回の新聞と前回の違いは、
前回は勤続5年で無期転換が必要な事務職員の雇い止めが問題になっていて、
今回は勤続10年で無期転換が必要な研究員が雇い止めの対象になりました。
理研の言い訳として、
「時宜に合ったプロジェクトを手がけるために、雇用上限による人材の入れ替えが必要だ」
と言っていますが、
個人的には、一つの研究室がどのようなプロジェクトに手をかけるかは、
80%以上はその実験室の「無期雇用されている研究室主宰者」が決まっています。
時宜に合ったプロジェクトを手がけるためには、
まずは理研の研究室主宰者もすべて有期雇用に変更してみればいかがですか？
これならいつでも最先端の研究に最適なリーダー格の人材を確保できると思いますよｗ
日本の大学教授もすべて有期雇用にすれば、
日本の科学研究も常に米欧の最先端研究に沿って時宜に合った研究体制を整えるので、
パフォーマンスが復活する日も遠くはないかもしれませんねｗ
（科学研究の本来の目的はその時代の時宜を創出することにあるはずですが…）
冗談は置いといて、
私の上で引用した以前の記事に、
すでにこの不安定雇用をはじめとするブラック職場の問題を解決しない限り、
日本の科学研究の未来はかなり暗いとの見解を説明しました。
今回の雇い止め騒動で、
理研の労働組合がデータをもって同じ論点を説明する資料を作りましたので、
こちらにて共有したいと思います。
まぁ、上位者にとっては負け犬の遠吠えだろうが、
この日本の学術界の危機的状況をこの記事をもって一人でも多く伝えることで、
いつかはこの絶望的場面を改善できるきっかけを作ればいいですね。