事実は小説より奇なり、というのはイギリスの詩人の作品から生まれた名言のようだ。
発達した現代社会では突飛なことはなかなか起きないから、なにか特殊な出来事に遭遇することは稀だ。
しかし、彼の国はと言うと謎の事態が多い。
一時、ネットを騒然とさせたチャイナボカンシリーズ。
とにかくなんでも爆発することで話題だった。
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単語記事: チャイナボカンシリーズ
http://dic.nicovideo.jp/a/%E3%83%81%E3%83%A3%E3%82%A4%E3%83%8A%E3%83%9C%E3%82%AB%E3%83%B3%E3%82%B7%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%BA
命を落とすような爆発すら普通であるから、恐ろしいことだ。
しかし、最近、これらのネタはめったに見なくなった。
理由を記した去年のニュースがハフィントンからのコレ。
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「中国爆発ニュース」なぜ激減？ 背後に感じる当局の圧力 2017年04月11日
https://www.huffingtonpost.jp/hayato-kisaragi/-_11081_b_15912936.html
多少は恥の概念を持つようだ。
しかし、平然と情報統制や強引な管理をしてしまうのは共産党系の悪癖だろう。
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【中国】14億人を格付けする中国の「社会信用システム」本格始動へ準備 2018/05/04
http://fxya.blog129.fc2.com/blog-entry-43950.html
自国内でやる分にはいいが、平然と他国にまでやるところがすごい。
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米企業を脅迫した中国に『米国が”強烈な物言い”で猛抗議する』凄まじい状況に。ばかげている！と断言された模様 2018年05月06日
http://u1sokuhou.ldblog.jp/archives/50510474.html
当然、日本にも凄まじい圧力を継続中だが、今更なので引用はしない。
そんな中で、圧力大好きの支那が圧力をかけられるという局面になってきている。
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中国「一帯一路」が生む借金地獄 米機関が指摘する「高リスク」８カ国とは 2018.5.7
https://www.sankei.com/world/news/180507/wor1805070001-n1.html
【サヨク悲報】EU27加盟国の駐中国大使が「一帯一路」を厳しく糾弾「中国に利するように設計。自国の利益しか考えていない」 2018年05月08日
http://www.honmotakeshi.com/archives/53450956.html
国家間で取り決める支援ではありえないような金利で貸出をし、支払えなければ土地などを奪うという高利貸し状態なのだ。
しかも工事をするのも材料調達も支那から出るから、依頼をした国家は支払いのみで何も潤わない。
インカムがないところに高い金利を払うから、支払不能まっしぐらの契約だ。
こういった話は相手国の政府高官もハニトラなどで囲われているから、まさに国家を売り飛ばすような話になってしまっている。
こんなことを繰り返していれば、いずれ世界中から大反発を食らうのは目に見えているのになぜやってしまうのかといえば、世界の中心は自分たちだという過剰な自負があるからだろう。
そして下のネタはドイツから出てきているのが面白い。
ドイツは長らく支那と蜜月だからだ。
こういったことからも、その関係は伺いしれよう。
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ドイツ企業HPに「中国台湾」の記載相次ぐ ベンツやルフトハンザなど 3/8(木)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180308-00000005-ftaiwan-cn
しかしそんなドイツも余裕ぶっこいていられるわけじゃない。
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コラム：揺らぐドイツ繁栄の方程式、景気後退サイン点灯か＝田中理氏 2018年5月3日
https://jp.reuters.com/article/column-germany-osamu-tanaka-idJPKBN1I30XZ
［東京 ３日］ - 絶好調だったドイツ経済に変調の兆しが広がっている。昨年１２月に統計開始以来の最高水準を記録した製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）が４カ月連続で改善モメンタムの鈍化を示し、よりカバレッジの広いＩＦＯ企業景況感指数も昨年１１月をピークに５カ月連続で低下している。
年明け以降、鉱工業生産、輸出、製造業受注、小売売上高といった代表的なハードデータにも軒並みブレーキがかかっている。ドイツ経済に何が起こっているのだろうか。
＜むしばまれるドイツ企業の競争力＞
今のところ、季節外れの寒波到来による建設・消費活動の停滞、インフルエンザの流行による製造ラインの停止や外出の手控え、深刻な人手不足による供給制約などが、景気の下押しに働いたとの説明がされている。
そもそもドイツの月次経済指標の季節調整は不安定で、過去にも度々景気後退観測が浮上したが、杞憂に終わったことも多い。昨年のイースター休暇時期が例年と比べてずれていたため、季節調整がうまくいっていない可能性もある。
とはいえ、このところの景気指標の継続的な落ち込みには目を見張るものがある。ＩＦＯ景況感が３カ月以上連続で低下したのは、現系列が入手可能な２００５年以降で過去に６回ある。このうち４回は同時期かその直後に実質国内総生産（ＧＤＰ）成長率がマイナスに転落し、１回はほぼゼロ成長に減速した。
同様に、１９９６年４月の統計開始以来、製造業ＰＭＩが３カ月以上連続で低下したのは過去に１１回あるが、うち８回で同時期か直後の成長率がマイナスに転落した。過去の経験則からは景気が後退局面に入ったとしても不思議ではない落ち込みぶりだ。
こうした不安に対しては、確かに景気指標の落ち込みは急ピッチだが、減速後も水準が高いことから、景気後退には程遠い状況にあるとの説明をよく聞く。
例えば製造業ＰＭＩは、構成５項目（生産、受注、雇用、在庫、入荷遅延）のそれぞれについて前月と比べて改善したかを尋ね、それらを一定のウエートで合成して作成する。業況判断の分岐点は５０で、これを上回ると「改善した」との回答が「悪化した」との回答よりも多かったことを意味する。製造業ＰＭＩの最新数値は４月の改定値で５８．１。４カ月連続で低下した後も、５０の分岐点や統計開始以来の平均値（５２．３）を大きく上回っている。
また、ＩＦＯ企業景況感は７０００社を超える製造業・サービス業・卸小売業・建設業を調査対象に、現在の業況判断と６カ月先の業況判断を尋ね、２０１５年を１００の指数として合成する。同指数の最新数値（４月）は１０２．１と昨年１１月の１０５．２をピークに低下したものの、こちらも２００５年以来の平均（９７．２）を大きく上回っている。
ただ、鋼の強じんさを誇ったドイツ経済にほころびが見え隠れするのも事実だ。かつて「欧州の病人」と呼ばれたドイツ経済が復活を遂げた背景には、１）シュレーダー政権時代の労働市場改革の成果で企業競争力が回復したこと、２）欧州統合の質的深化と量的拡大により、域内での分業体制の確立と人口５億人の巨大マーケットを手に入れたこと、３）中国への接近をいち早く進めたことで、新興国需要の取り込みに成功したこと、４）貿易立国として、グローバル化の恩恵を享受してきたこと、などが挙げられよう。近年の好パフォーマンスをけん引してきた、こうした要因が徐々に崩れ始めている。
労働市場改革の結果、創出された雇用の多くは低賃金労働で、ドイツでも好景気の影で格差の拡大が問題となっている。前政権でメルケル首相が率いる大連立政権に加わった社会民主党は最低賃金の引き上げを要求。昨年秋の連邦議会選挙で社会民主党が苦戦を強いられた背景にも、労働者の待遇改善で十分な実績を残せなかったことがある。
ドイツの失業率は東西ドイツ統一後の最低水準を更新し続けており、労働需給のひっ迫がいよいよ鮮明となっている。こうした中、今年の労使交渉では高めの賃上げ妥結が相次いでいる。最大の構成員を誇る金属産業労組（ＩＧメタル）が２月に向こう２年で平均４％近くの賃上げを勝ち取ったのに続き、連邦・地方政府の職員も４月に向こう２年半で平均３％程度の賃上げで合意した。雇用拡大と賃金増加はマクロ所得の改善につながる一方で、ドイツ企業の競争力を徐々にむしばんでいく。
欧州連合（ＥＵ）の巨大市場を手に入れたドイツは、債務危機克服後の域内景気回復の恩恵をフルに享受することに成功してきた。債務危機の克服過程で構造改革に取り組んだ欧州各国は軒並み競争力を回復し、内外需そろった息の長い成長を謳歌している。ユーロ圏の景気拡大は５年目に突入し、昨年の実質ＧＤＰ成長率は２．５％と、１％台前半とされる潜在成長率を大きく上回った。だが、制限速度を大幅に超過する成長がいつまでも続くはずがない。域内需要の取り込みによるドイツ景気の繁栄も昨年がいったんのピークとなりそうだ。
＜トランプ氏の標的となる可能性＞
新興国需要の取り込みにも成功してきたドイツだが、中国依存度の高まりはもろ刃の剣でもある。ドイツの中国向け輸出依存度は欧州各国で最も高い。中国を基点とした世界景気の動向にドイツ景気は左右されやすい。
加えて、貿易戦争の脅威もドイツ景気に影を落とし始めている。米中の貿易戦争が両国でのドイツ製品に対する需要増加につながるとの声もあるが、両国経済への悪影響が広がれば対岸の火事ではなくなる。
巨額の対米貿易黒字を続けるドイツを米国が貿易戦争の標的とする恐れも高まってきた。米国政府は５月１日を期限としたＥＵに対する鉄鋼・アルミニウム輸入制限の適用除外期限をひとまず６月１日まで先送りすることを決定した。ＥＵ側は国家安全保障上の脅威を理由とした米国の輸入制限措置が世界貿易機関（ＷＴＯ）ルールに違反するとし、全面的かつ恒久的な除外を求めている。
猶予期限を前にフランスのマクロン大統領とドイツのメルケル首相が相次いで訪米したが、秋に中間選挙を控えたトランプ大統領を説得することはできなかった。米国政府は今後も対米黒字削減に向けてＥＵ、中でもドイツに対する圧力を強めていくことが予想され、輸入制限が発動すればＥＵ側も報復措置で対抗する構えを示唆している。こうした欧米間の通商摩擦を巡る不透明感の継続は企業の業況判断を一段と冷え込ませかねない。
もちろん、前述した通り、最近のドイツ景気の急ブレーキにはそれなりに説得力のある理由が存在する。減速後の経済指標の水準が景気後退を示唆するものでないことや、昨年後半にかけての景況改善が明らかに行き過ぎで、巡航速度に向けた健全な調整過程にあるとの判断も常識的だ。
ただ、健全な調整と思っていたものが、次第に実体経済をむしばんでいくことも少なくない。昨年後半の業況改善が行き過ぎだったと言うことは、過度な楽観論を前提に生産計画を立てていた企業が少なからずいたことを意味する。
景気指標の落ち込みがさらに長期化すれば、それを見て生産計画を修正する企業も徐々に増えてくる。こうした行動が積み重なって、景気は転換点を迎えていくものだ。それはちょうど、高速道路で前の車がブレーキを踏んだのを見て、後ろの車もブレーキをかけることで交通渋滞が発生する現象と似ている。企業が一斉にブレーキを踏み始める中、ドイツ経済が今回の減速シグナルを乗り切れるかは予断を許さない。
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いわば、タゲられている状態だ。
以前もドイツの金融関係がちと怪しいという話をお伝えした。
その後、トップを若手に交代したりしてなんとかソフトランディングを目指して右往左往している状態だ。
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焦点：中国依存のドイツが味わう「ゆでガエル」の恐怖 2018年4月17日
https://jp.reuters.com/article/germany-china-idJPKBN1HO07I
こんな訳のわからん話も。
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ドイツ銀行、間違って３５０億ドル送金 2018.04.20
https://www.cnn.co.jp/business/35118064.html
反米、あるいは反ユダヤという姿勢を取りたい気持ちは解らなくもない。
優秀なゲルマン人、あるいは支那人が張り合ってアメリカを淘汰したいと思うのもあるだろう。
しかし、世界で選択肢がどちらかということはありえず、健全な競争をして共存を考えていくべきなのに、何故か打ち倒そうという意識が強く働く。
そして喧嘩を売ってやり返されるという、子供じみた世界なのだ。
いずれにせよ、ほどほどでやめないからドンドンとお仕置きは加速するわけだ。
結果的に苦しむのは一般国民というのは世の常だろう。
しかもコレ。
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昨年まで資産32兆円 安邦保険、中国政府が管理 2018年02月26日
http://www.epochtimes.jp/2018/02/31470.html
肩入れしているドイツは、支那が傾くと煽りを食らう。
結果、大ピンチに陥る可能性もある。
なにせ、ドイツ銀行のピンチは２年前には顕在化している問題だからだ。
また、こういった関連でちょっと気になる話がこちら。
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Ｈ＆Ｍやザラ、モヘアの使用中止を表明 ヤギ虐待の訴え受け 5/7(月)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180507-35118731-cnn-int
ロンドン（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） Ｈ＆Ｍやザラ、ギャップなどの衣料品大手がこのほど相次いで、モヘア素材の使用中止に踏み切ると表明した。南アフリカの牧場で、毛皮がモヘア素材に使われるヤギの虐待が伝えられたことを受けた措置。
これに先立ち動物愛護団体のＰＥＴＡは、南アフリカの１２牧場でヤギが虐待されていると伝えていた。南ア農務省によれば、世界のモヘア素材の半分以上は同国で生産されている。
ＰＥＴＡのビデオには、牧場の作業員がヤギを引きずり回したり、乱暴に扱ったりする様子が映っている。作業員が毛刈りを手早く済ませようとして、ヤギにけがをさせることもあるという。
けがや喉の渇きで死ぬヤギもいるとされ、まだ意識のあるヤギの喉をかき切って殺す映像も公開された。
----------以下ソース
↓南アを揺さぶってなにかしたいのかといえば・・・↓
南アフリカランド今後の見通し予想2018/2 | ズマ辞任の影響は？ 2018年02月15日
http://kawase-fx-lab.com/blog-entry-237.html
南ア大統領交代で中国の資源外交へ影響は？ 2018.2.16
https://www.sankei.com/world/news/180216/wor1802160036-n1.html
【カイロ＝佐藤貴生】南アフリカのズマ大統領（７５）の辞任は、アンゴラやジンバブエで政権が交代したアフリカ南部の昨年の流れを受け継ぐ形となった。３カ国はいずれも中国との経済的な結びつきが強いという共通点があり、政権交代が中国のアフリカ投資にどう影響するかが注目される。
---------以下ソース
先日ネタにした米利上げ関連での世界影響も相まって、経済を揺さぶっている状態だ。
シナリオとしてはだいぶ前に指摘したことの繰り言になるが、脆弱国家を引き金に小崩壊を連鎖的に繰り返していき、大きな火種になっていくのではないかと考えている。
小崩壊をどこで食い止められるかで、全体の被害レベルも変わってこよう。
いずれにせよ、最悪のパターンでは支那そのもののチャイナボカンがありえる。
最高のパターンなのかもしれないが、当然、世界経済が多大な影響を食らうという点では喜んでばかりもいられない。
なにせ、こんな話になっている。
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【トランプノート】アメリカ側の草案がぱねぇ|дﾟ)「ハル・ノートよりひでえｗ」「だから中国が日本にすり寄ってきたのかｗ」 2018年05月11日
http://www.moeruasia.net/archives/49604002.html
どっひゃーだ！
こんなん習近平は呑めないだろう。
呑めば弱腰として国内でやり玉だ。
しかし、アメリカの要求は正しいといえる。つまり、Noといいにくい。
そうなると、反発しても限界があるから、厳しい状態に陥る。
しかもこれ。
↓↓↓↓↓↓
＜北朝鮮内部＞ガソリン価格が謎の大幅急落 金正恩氏訪中の効果？ 5/9(水)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180509-00010001-asiap-kr
つまり、制裁破りだ。
瀬取り＝海上での原油載せ替えでは価格急落には至らない量だから、パイプラインを動かしているわけだ。
これをツッコまれたらそれだけでもピンチ。
おまけにコレ。
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中国、民主化のうねり始動…北京大学、習近平「独裁体制」批判が相次ぐ 2018.05.10
http://biz-journal.jp/2018/05/post_23291.html
チャウシェスクの路線を目指すんだろうか。
習近平の支持率の理由は経済がプラスだったことと、腐敗防止を進めたこと。
経済がマイナスになり、腐敗防止で排斥された連中が反発をすると、大きな流れになってしまう。
個人崇拝という共産主義とは異なる方向が打ち出されていて、反発も大きい。
そんな背景なのに、さらに怪しいネタがこちら。
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【NHK】｢反日デモで日系企業を放火、略奪する民意の低い中国との交流は中止してほしい｣ ←三重県のHPに差別的な意見掲載 今後の対応検討 2018年05月11日
http://hosyusokuhou.jp/archives/48816315.html
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【どん引き】ＮＨＫ記者、中国外交部会見で「中国中央テレビの人？」と聞かれ「今のところはまだ違います」会場爆笑 2018年05月11日
http://www.moeruasia.net/archives/49604043.html
NHKは力いっぱい支那の走狗でした、ということになっている。
したがって、今後の報道もアメリカたたきみたいな展開が予想される。
しかしこんな売国状態で、支那がアメリカにやられたらどうするんだろうか。
アメリカ依存して大国風を吹かしている支那がアメリカに絶対負けないとでも思っているのか。
支那が攻撃してきた段階で、外患誘致・幇助成立。
事実は小説より奇なり。
支那もまた、変な話がたくさん出てくるとおかしな爆発もあるやもしれない。
本体がすぐにどうこうは無いと思うが、周辺国はかなりリスキー。
最近では火山や地震も危険度が増しているから、大変な世の中だ。
我々も巻き込まれないよう、粛々と備えていこう。
了
ガンバレ！日本！！
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