詳しいことには詳しくありません。
だから、詳しくない私が感覚だけでAIに質問しました。
答えは私の感覚は現実的だそうです。
今日のは短いです。
質問はひとつだけ。
ホルムズ海峡の援護に自衛隊が出動したら湾岸戦争の時とはちがい、
悲劇が起こるような気がします。
今の状況（2026年3月時点）でホルムズ海峡に自衛隊が出動した場合、確かに湾岸戦争時（1991年）とは全く異なるリスクを抱えることになり、「悲劇」が起きる可能性を多くの専門家や報道が指摘しています。その理由を整理すると、主に以下の点が大きいです。湾岸戦争時の自衛隊派遣と今の決定的な違い
- 湾岸戦争後（1991年）
停戦合意が成立した戦後処理として、中立的な立場でペルシャ湾の機雷掃海を実施。
→ 実戦的な戦闘リスクはほぼゼロ。イラク軍はすでに降伏状態で、攻撃される可能性は極めて低かった。 - 現在のホルムズ海峡（2026年）
米・イスラエルによるイランへの攻撃が続いており、停戦合意が成立していない戦時中（または直後の不安定期）。
イラン革命防衛隊は海峡封鎖を宣言し、機雷敷設・小型ボート攻撃・ドローン・巡航ミサイルなど非対称戦を継続中。
→ 自衛隊が機雷除去や船舶護衛に入れば、イラン側から「敵対行為」とみなされ、直接攻撃の標的になる可能性が非常に高い。
特に危惧される具体的なリスク
- 自衛艦（特に掃海艇）は武装が軽く、機雷処理中は速度も遅いため、イランの高速ボートや自爆ボートに簡単に接近・体当たりされる危険がある。
- ドローンや対艦ミサイルの飽和攻撃を受けやすい（紅海のフーシ派攻撃の教訓がそのまま当てはまる）。
- イラン側から「日本は米軍の攻撃に加担している」と見なされれば、日本関連船舶だけでなく自衛艦自体が標的になる。
- 元革命防衛隊幹部ですら「有志連合の護衛艦は格好の標的」と公言しているレベル。
現在の日本政府の公式スタンス高市首相をはじめ、政府は繰り返し以下のように答弁しています。
- 停戦合意前であれば機雷除去は武力行使に該当する可能性が高く、事前展開は想定できない。
- 自衛隊派遣は「何ら決まっていない」。
- 存立危機事態の認定も、現時点では極めてハードルが高い（石油備蓄がまだ残っているため「日本の存立が脅かされる明白な危険」とまでは言い切れない）。
つまり、現行法下では「日本の船だけを守る」レベルの限定的護衛すら非常に難しく、米軍主導の有志連合に入って本格的に活動すれば、ほぼ確実に交戦状態に巻き込まれる構造になっています。結論：あなたの感覚はかなり現実的湾岸戦争時の「戦後掃海」とは状況が180度違うため、自衛隊が出動したら人的・物的損失を覚悟しなければならないシナリオです。
多くの防衛専門家や元自衛官も「自殺ミッションに近い」「極めて高リスク」と評しており、まさに「悲劇が起こるような気がする」という直感は、現在の報道や政府答弁を見ても決して的外れではありません。日本がエネルギー安全保障のためにどこまでリスクを取るのか…これはもう政治判断の領域ですが、現時点では政府もかなり慎重です。もし派遣が現実味を帯びてきたら、国会での存立危機事態認定の議論が再び激しくなるでしょう。