被害に遇われた方々のご冥福と、現地の早い復旧を祈ります。
さて、今回の稀有の豪雨に対して、なぜ気象庁は事前に特別警戒警報を出せなかったのだろうか。
それはおそらく、こんな理由だろう。
特別警戒警報は、以下の点を見て、気象予報責任者が最終的に判断して出すのだろう。
レーダー解析による雨量推定
風向、雨雲の厚さなどを加味した、コンピュータによる雨量予測
観測地からの実降水量データ
過去データ比較 他
しかし、これを人が逐次チェックするのは非効率であり、漏れも出るだろう。
そこで、あらかじめコンピュータに特別警戒警報レベルになったなら、何らかのアラートが出るように設定しておく。
ところが、この設定は前述した各データが、ある値に達したなら出るようにしてあるに違いない。
ここで以下のような問題がある。
雨雲が伊豆大島に至る地域の前には、ほとんど測定点がない。
つまり、レーダー解析予測雨量しかない。
また、今回の台風のスピードが比較的速かったことも、多少は影響があるだろう。
さらに、仮にアラートがなったとしても、当日未明だった可能性がある。
今回の台風のような場合、気象庁がどういった人員体制なのかは知らないが、特別警戒警報判断者がいたのかどうかも疑問ではある。
また、これは考えたくないが、首都圏直撃の可能性ということで、そちらにばかり目が行っていたのではあるまいか。
仮定の仮定での対策を考えてもバカと言われるだろうが、以下の対策をすべきと思った。
降水量も測定または推定可能な、海上観測ブイの増設
特別警戒警報発令判断基準となる、プログラムの再考
台風時などの特別体制と判断者の常在
もし、全く方向違いなら気象庁さんごめんなさい。
でも、そんなに極端に外れてはいないだろうと考えています。