労務行政研究所
「役職別昇進年齢の実態と昇進スピード変化の動向」調査を実施
(10/4/5)
日本の人事部からの記事
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民間調査機関の労務行政研究所（東京都港区、矢田敏雄・理事長）では、
企業における役職（係長・課長・部長相当の職位）への昇進年齢の実態と、
5年前と比較した昇進スピード変化の動向について調査を行い、その結果がこのほどまとまった。
今回の調査結果によると、各社の制度上想定される「最短」昇進年齢の平均値は、
「係長」29.5歳、「課長」33.9歳、「部長」40.1歳となり、
2005年に当研究所が同様の調査を行った際の結果と比較すると、
「部長」は0.9歳早くなっている。一方、課長への“実際”の昇進スピードについて、
今回調査時点（2009年）と5年前の2004年との比較で尋ねた結果は「変わらない」が56.9％と多いものの、
「早くなっている」も28.5％と約3割に達した。
さらに、同期入社または入社年次が近い社員の課長昇進に関し
「昇進までの年数の個人差が大きくなった（早い者と遅い者との差が広がった）」
と答えた企業は、全体の43.9％に上り、早期登用の広まりなどから
昇進スピードの個人差は広がる傾向にあることが分かった。
■ 大学新卒入社者の制度上の昇進年齢
「最短」は係長29.5歳・課長33.9歳・部長40.1歳、「標準」は係長32.7歳・課長39.4歳・部長47.0歳
■ 5年前と比較した役職への“実際”の昇進スピード
「変わらない」が約6割を占める一方、「早くなっている」も3割近くみられる
■ 役職（課長）への昇進スピードの個人差
「昇進までの年数の個人差が大きくなった(早い者と遅い者との差が広がった)」が43.9％
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個人差が広がるとは一体どういう理由からなのだろう
企業が必要な人財を積極的に登用しているのだろうということが想像される
では、企業が求める必要な人財とは
これは、新卒時でも転職時でもはたまた在職中の社員でも同じことがいえるが
明るく素直で、努力家で、勉強熱心で、真面目で、健康で、謙虚で、向上心があって、
バランス感覚に優れていて、地頭がよく、持続力や根性もあって、自立していて、
自分の考えもしっかりと発言できて、人間的な魅力もあって、そしてちゃんと個性もある
更に個人的な夢や目標と企業が考えているビジョンとがちゃんとリンクしている人財
最後の部分さえきちんとクリアーしていれば、どこの企業でも欲しい人財ではないだろうか
よく、大学生の間、体育会系の部活で4年間頑張った学生の評価が高いが
実は、4年間で鍛えられる部分と上記のかなりの部分の条件が
リンクしているのもその所以だと思う
秋田にある国際教養大学のように、これからは大学卒業時には企業が求める人財の
下地ができている、そんな大学も増えていくのではないだろうか
人生の大半が仕事とのつきあいなのに
小学校・中学校・高校・大学と企業が求めている人材について
あまりレクチャーされていないように思う
学校で教鞭をとる先生達にはそういう知識がないというのも仕方がないといえば仕方がない
そして、転職をしようとしている人財でみると
過去の転職をしたという事実が、どうしてもマイナスポイントになってしまう
少ない転職回数であれば、前向きな理由も提案できるが
転職回数が多くなってしまったり、仕事と仕事の間のブランクができてしまったりすると
ますます、マイナスポイントが増えてしまう
最近、特にバランス感覚をきちんと持つことがとても重要に感じる
企業が何を求めていて、自分自身が何を求めているか
企業の状況と自分の状況
企業のビジョンと自分の夢
企業に期待したいことと期待できないこと
自分にできることと自分にはできないこと
このあたりを正確に理解するバランス感覚があれば
自ずと自分の歩むべき道は見えてくるのではないだろうか