被災地で頼れるラジオ、メーカーに提供要請
東日本巨大地震で、停電になっても乾電池で動くラジオの存在が見直されている。
すでにソニーが３万台、パナソニックが１万台以上を被災地に提供すると申し出ており、
総務省は各家電メーカーに一層の協力を要請する考えだ。
被災した人には、家族の安否、避難所や給水所の場所など生活に必要な情報を得るため、
ラジオが必需品となっている。
支援物資として提供を求める声も出ており、片山総務相が１３日に岩手県の達増拓也知事と
会談した際、「かなりまとまった数のラジオを提供してほしい」との要望を受けたという。
総務省によると、東北地方のラジオは、福島県の一部に電波が止まっているアンテナが
あるが、それ以外はすべて放送が続いている。
停電のために出力の弱い予備機を使っていた東北放送（仙台市）も、１５日までに自家発電用
の燃料を確保し、通常放送に戻っている。
岩手県花巻市、奥州市、茨城県鹿嶋市、つくば市では、１４日までに臨時災害放送局を開設し、
災害情報の放送を始めた。
地元コミュニティーＦＭの放送設備を使い、より広く届くように、普段より出力を上げているという。
周波数は花巻市が７８・７メガ・ヘルツ、奥州市が７７・８メガ・ヘルツ、鹿嶋市が７６・７メガ・ヘルツ、
つくば市が８４・２メガ・ヘルツ。
