労組・日本プロ野球選手会（新井貴浩会長＝阪神）の定期大会が２日、大阪市内で開かれ、ポスティングシステム（入札制度）の改革を１２球団側に求めていくことを決めた。
大リーグ、アスレチックスと楽天・岩隈の交渉が難航していることを受けたもので、総会では入札上位３球団に交渉権を与えるなどの案が出された。新井会長は「１球団が（交渉権を）独占するので、今回のような事例が出てくる」と指摘し、制度改革の必要性を訴えた。
オーナー会議で解散の方向性が承認された選手年金制度については、２月に事務局が各キャンプ地を巡って各選手に説明した後に、選手会としての方向性を明確にする見通しを示した。
また、新井会長以下、全役員の再任が決まった。
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