それはおっしゃる通りです。
この理念の下で教育を受けた卒業生が高給を得て、
一人あたり何人の子供を産み育てるのか追跡調査も併せてお願いしたい。
ただ、全校生徒のほとんどが有名進学塾へ通ったり、家庭教師がついている地区と
学年で数人が有名進学塾へ通う程度の地区と
交通事情や教室数の違いもあり、全国一律に単純比較できないことは承知しています。
すべての子供が同じように自分のことだけを考えて自分のためだけに時間を使えるものではないし、それを子供の自己責任とすることは酷でもあります。
さらには、勉強ばかりしていた先生が勉強以外のことを教えるスキルは誰から学ぶか、という論点も起こりそうです。
その上で、
戦後復興特需があった当時と現在の保有資産を比較することも、無謀ではないかとも思います。
日本が特需で湧いていた頃、
アメリカやイギリスなど先進各国は外交の場を利用して販売経路の拡大を行っていました。大統領や女王陛下自らがセールスマンとなり、自国の商品を並べる得意先を増やしていました。
ひきかえ日本は、製造ルートの拡大を行っています。商品ではなく工場ごと出荷しました。
この違いが時を追うごとに累積して、現在の連続貿易赤字を生む要素になっていませんか？当時は資材の現地調達現地販売が目新しい視点になっていなかったかしらん。
価格競争が発生したのも、
生産技術が日本独自のものであればそれほど影響することがなかったのでは？
故栗本薫先生が生前に
「ついに小説も消費する時代に入った」とおっしゃっいました。
購買意欲の高さは売り手が実感しています。買い方の多様化が起きても、購入者のマインドが「ものを考えなくてよい時代」から変わってなければ叩き合いが起こるばかりになりませんか(^^;)誰得かしらん。
そうして義務教育を終えた人々が
『納税額<助成額』は未来のためである、と発言します。何が残るやら、算数の計算式のはずでして。
さらには
『納付額<受給年金額』と『納税額<助成額』は論理が違うそうです。その差異を知りたいのですが、説明はありません。
視界にはいったい何が見えているやら私には想像もつかず、
ただただ気持が悪い。
同じ教育課程を終えながら、視界に入るものはなぜ違うのでしょうか(´・ω・`)？恐ろしく単純に、賃金をあげるためには納税額よりも売上総額をあげなければ、労働者へ還元など起こらないように感じます。