格安スマホ２ヶ月目。
先日、ようやく携帯キャリアの利用明細（２ヶ月目）が届いた。いわゆる格安SIMに移行して、初めての実質的な利用明細だ。１ヶ月目は初期費用と消費税なのでノーカウントとして、今回のが毎月の利用料金の目安になる。…正直、驚いた。安いとは聞いてたが、本当にここまで安いとは思わなかった（笑）。ぶっちゃけます。切り替える前の大手ではガラケーで7,000円弱払ってました。今月の利用代金、2,000円切ってます（笑）。端数を含めて、ほぼ5,000円の削減！ということになった。ガラケーからスマホへの変更、という環境の変化もあったし、もっとデメリットや不便さを感じるかな、と思ってたんだけど、思った以上に移行はスムーズだった。アプリのダウンロードなどには戸惑ったけどすぐに慣れたし。総じて、利用感覚に違和感はほとんどない。その上で、支出をここまで低減できるというのは結構な驚きだった。元々の使い方がこの節約に向いていた、というのはあると思う。プアな環境だったから動画や音楽のダウンロード再生はほぼしていない。画面が小さかったからゲームにも手を出していなかった。主にネットを利用して文字情報を確認するくらいに留まっていた。ホワイトプランのパケホーダイをセットしていたけど、月２ギガ程度。その感覚のままでプランをセットしたら、上述の低額になったわけだ。いくら最近のスマホが大型化していると言っても、所詮PCには敵わない。老眼持ちがそんな小さな画面で動画を見るなんて、便利さを感じないし（笑）。そういうのは自宅で見る、という習慣付けがあるから不便だとも思わない。ブラウズにも、ホーム画面で自動的に動画を読み込むようなところは避ける。アプリのダウンロードで大量のパケットを消費するのには驚いたが、Wi-Fi環境をうまく利用することを覚えてそれも解消できた。要は使い方、なのだろう。なんでもできる電子デバイス、としてではなく、せいぜいネット文書の閲覧できる多目的携帯電話、としてしか使っていないのだ。もし自宅でPCを使っていなかったらそういう使い方はできなかっただろうし、PCには相応にお金をかけているわけだから、スマホに全てを預けるライフスタイルとどちらが優れているかは比較が難しい。少なくとも、自分の使い方には合ってる、ということだと思う。利用環境にデメリットがない、ということになると、あとはもう、料金的なメリットしか語ることがない。今回の切り替えのきっかけは、もちろん事前の情報収集もあった。投資系の動画配信で（当然自宅で、PCで閲覧したとも（笑））どれだけ費用低減につながるかを学んだあとだったのは確かだ。ただ、ちょうど使っていた端末の代金が支払い終了になったタイミングで、それでも全く料金が変わらなかった、というのは結構ショックだったのだ。実際は端末代金分の割引サービスがあったためなのだが、もともとあまり安いと感じていない料金に変化がない、というのは（こちらの誤解がきっかけとはいえ）割と落胆したのね。多分業界的にもガラケーはインフラとしては負担なのだろうし、移行させたいからサービスにも制限を設けたりはしてるのかな、と思ったりする。（↑多分に憶測含む）実際、同キャリアでスマホに移行した場合のシミュレーションもして貰ったが、確かに支出は減らせる目算だった。そのまま同じキャリアでスマホデビューしようかな、とも思ったんだけど、ふと調べた格安SIMの安価さに度肝を抜かれた。動画情報も後押しになった。解約時の違約金、失礼、契約解除料を含めても３ヶ月程度で元が取れる、と。今回の請求でそれは証明された。俺の場合12,000円だったんだけど、それを含めても再来月で元を取れる勘定になっている。実は、現キャリアへのNMPに関しては、実は翌月にサービス額が増額になった。前キャリアの契約解除料も実は下がっている（9,500円）。だからもう少し待ったほうがお得だったのか、と一瞬思いかけたのだが、…１ヶ月待った結果の差額を考えたら、実は損益があんまり変わらなかった。つまり。動くと決めた時に動いたのは、決して失敗ではなかった、ということだ。月額5,000円、年額だと60,000円の節約、または収入というのは、でかいといえばでかいし、瑣末といえば瑣末だ。人によって受け取り方は変わる金額だろう、とも思う。それだけで食っていけるほどではない。小遣いとしても多額ではない。だが、労働所得として考えても、不労所得として考えても、実は少額ではない。不労所得として考える。年額60,000円は、金利で考えると月収20万円を1年分全額預金して（つまり240万円だ）金利2.5％で得た利子に等しい。現在の税額を勘案すると、3.１％以上の高金利に相当する。バブル以前の高金利時代でも、そこまでの金利は滅多になかったはずだ。今、預金や国債でそれを実現できる手段は、幻想でしかない。最も近いのは株式投資で配当を得る、という手段だろうが…年額で税引き60,000円を配当収入で得るには、東証一部上場有配企業の平均（2020年度）である2.23％を基準にすると、約338万円相当の株式を保有していなくては得られない計算になる。高利回りと言える5％（税引前）の株でも、150万円以上の保有が必要なのだ。これと同じ金額を労働所得で稼ごうとするとどうなるか。単純計算で日給10,000円で6日分、ということになる。ちなみにこの金額は月収20万円（税引後）よりも高い賃金ということになる。時給換算だと1,250円で8時間労働、バイトとしては結構選ばないと得られない額だ。時給930円だと概ね64時間分、8日働いてちょっと届かない額になる。月額で換算すると、上述の時給930円で6時間弱働いたのと同じ額を、毎月ゲットしているのと同じ、ということになる。月5,000円の節約、というのは、実は結構凄いことなのだ。もちろん、菅首相の発言から業界の価格改編は進むだろうし、もしかしたら格安スマホの経営環境も変動があるかもしれない。いろんな意味で今の環境や価格差が変わる可能性は決して低くない。だが、変動がある分野だと知ることができたのは大きな成果があった、と思う。銀行預金も、各種保険も、年金制度も。自分を取り巻くお金の動きは様々な時代的変化を経ている。全く不変のものはない。それを知ることは、不信とは違う。しみじみ、知ることは自分を守ることなんだなあ。
