＜記事転載＞
世界各国では、ｍRNAワクチンを望んでいる国民は減少しているばかりか、裁判沙汰になったり、デモも頻発しています。
ところが、日本国民は、洗脳が深いためか、ｍRNAワクチンを打ちたがる「治験希望者」が、いまだ大勢います。
だから、ワクチン会社は、治験希望者（モルモット）がいる日本に、ワクチン工場の拠点を作っています。
そして、経済産業省は、『ワクチン生産体制強化のためのバイオ医薬品製造拠点等整備事業』という名称で、ワクチン生産者に対して工場を作りやすいように補助金まで出しています。
www.meti.go.jp
つまり、国をあげてｍRNAワクチン工場を誘致しているのです。
言い換えると、政府は、国民をモルモットとして、製薬会社に差し出しているのです。
〇福島県南相馬市の巨大ワクチン工場
明治製菓ファルマ社の次世代ｍRNAワクチンはここで製造されます。
（twitter）
〇埼玉県北本市
第一三共バイオテック社は、２０２４年度までに年間２千万回分のｍRNAワクチンを生産します。（静岡新聞）
〇滋賀県草津市
タカラバイオ社は、ｍRNAワクチンの受託製造をおこないます（静岡新聞）
〇神戸市
ＪＣＲファーマは、アストラゼネカが開発したｍRNAワクチンの原液を神戸工場で製造します。（読売新聞）
製薬会社の罠
2021年～2023年にかけて、日本人の約8割がｍRNAワクチンを接種していますが、今後3年～5年程度たってから（～2028年）に副作用があらわれてくるケースもあります。
仮に、2024年から次世代ｍRNAワクチンを打ち始めて、薬害が生じた場合、従来のｍRNAワクチンによる副作用なのか、次世代型が原因なのか分からなくなるばかりか、日本で製造された次世代型に全ての責任を押し付けられることになる危険性があります。
つまり、欧米製薬会社の『罠』であることに気づくべきです。
今後、再び○○パンデミックが起こり、政府が「打て」と号令が出されたとしても、私たち大人はもちろん子供たちにも、ワクチンと名の付く全ての注射は打たないことです。