この白血病のがん細胞で特定の代謝酵素が頻繁に作られていることが分かり、この酵素に作用する薬を開発すれば有効な治療法が確立できる可能性があるということです。
この酵素は肺がんや肝臓がんなどにもよくみられることから、他のがんへの応用も期待されています。
「成人T細胞白血病」は日本で80～110万人の感染者がいると推計され、発症する割合は2％から5％と低いものの、進行が早い場合、診断から1年後の生存割合は40％となっていて、有効な治療法の開発が求められています。
産褥期精神病
出産直後に現れる精神疾患で、精神的に不安定になる「産後うつ」とは異なり、発症は５００～千人に１人ほどとされる。
出産直後の女性に起きる特有の症状で、分娩（ぶんべん）後１週間から１カ月の間に現れます。うつ状態とそう状態を繰り返し、幻覚や妄想、意識の変容も見られます。症状が唐突に出て、急激に悪化する特徴があります。
明確な原因は解明されていませんが、出産後の女性ホルモンの急激な減少や遺伝、自己免疫機能の異常などが考えられます。適切な治療を受ければ１～２カ月ほどで改善します。
薬不足
病院・クリニックに薬がなければ売薬を買うしかない。そうなれば政府は医療費を極端に削減出来、消費税も転がり込む。自民党は実に腹黒い。
｢アルミサッシ｣を使う間抜けは日本だけ
日本の住宅は先進各国と比べて断熱性能が極めて低い。ノンフィクションライターの高橋真樹さんは「たとえば冬が寒い先進国でアルミサッシが主流なのは日本だけ。日本の建築基準は断熱性能が低く、国際基準を大きく下回っている。こうした寒い家は、光熱費を高め、健康被害ももたらしている」
親の言動が合否を決める
一年生や二年生からテストの得点結果を親から「監視」され、毎度のように間違えた部分を叱責(しっせき)されてしまう……それがきっかけで勉強面において自信を失い、学ぶことを重荷に感じてしまう低学年生になってしまうと、その後のリカバリーが難しいのです。そうなると、中学受験勉強の経験で身に纏まとってしまった「負」を引きずりながら、その子は生きていかねばなりません。
その人のまわりは健全か？
その人のまわりが健全であれば、その人物も信頼できる可能性が高まります。逆に、その人のまわりが不安定であれば、その人物も影響を受けている可能性があります。
岸田派の不記載3059万円は全額裏金だった。
共産 塩川鉄也 衆院議員
「2018年から20年の3年間で3059万円のパーティー収入を、収支報告書に記載しなかったということでありますけれども、この3059万円というのはどこにあったんでしょうか」
自民党や維新、国民などの悪事を暴く国民の味方は、共産党ただ一党だ。
日本が「精子不足」
日本では、体外受精などの生殖補助医療が普及している。2021年に日本で生まれた新生児のうち、体外受精で生まれたのは約8％だが、米国では2%ほどだ。
精子バンクや卵子バンクを規制する法律もないが、その数は少ない。また体外受精など生殖補助医療の保険適用は異性カップルのみを対象としている（日本では同性婚が法的に認められていない）。そのため、独身女性や同性カップルは、米国などの海外でドナーや代理母を探す。
「自分が精子提供者だとわかったら、子供が『パパ？』と言いながら突然目の前に現れるかもしれない。その可能性が、提供者を尻込みさせたのでしょう」
薬物依存
薬物依存の原因の1位は覚醒剤、2位は睡眠薬や抗不安薬だった。「ベンゾジアゼピン系の睡眠薬は安全な薬とされてきたが、服用をやめられなくなる『常用量依存』の危険性が指摘されている」
上唇小帯付着異常
小学生になっても何らかの原因により、上唇小帯が縮小せず、付着している位置が変わらないと、前歯の間に隙間ができ（正中離開）、上唇の運動が阻害されてしまいます。また前歯が上唇小帯に邪魔されて萌出してこないことがあります。切除するタイミングとして上の前歯萌出前が最後のタイミングだと思われます。
「大腸がん」のスクリーニング
オーストリアのウィーン医科大学らの研究グループは、2008～2018年にオーストリアで大腸がん内視鏡スクリーニングを受けた人のデータを分析したところ、「50歳以上の人では進行した大腸腺腫の有病率が減少傾向を示した一方で、自覚症状がない50歳未満の人では増加傾向を示した」と発表しました。
研究グループは、「大腸がんスクリーニングの開始年齢は男性が40歳、女性が50歳以上または55歳前後にする」と提案しています。
強制連行
札幌市で開かれた日本教職員組合（日教組）の教育研究全国集会（教研集会）は２８日、３日間の日程を終えて閉幕した。最終日の平和教育分科会では、原爆の悲惨さなどを伝える漫画「はだしのゲン」を教材に朝鮮人の「強制連行」に焦点を当てる一方、安全保障関連法の反対デモに教員自身が参加した体験を語る授業実践例が報告された。被爆者自身が書いたはだしのゲンには、歴史的描写において比類ない価値がある。まず一読すべき世界的名作だと言えるだろう。
筋肉量とは無関係に死亡リスク低下
自立した生活を送っている日本の高齢者を対象とした研究で、たんぱく質の摂取量が多い（総エネルギー摂取量に占めるたんぱく質由来のエネルギー量の割合が多い）人ほど、死亡リスクが低いことが明らかになりました。
狂人バイデン、イスラエル全面支持で第三次世界大戦を誘導
アメリカ中央軍は28日、シリアとの国境に近いヨルダン北東部でアメリカ軍の拠点が無人機による攻撃を受け、兵士3人が死亡し25人がけがをしたと明らかにしました。
バイデン大統領は声明を発表し、現在も情報収集中だとしたうえで「攻撃はイランが支援しシリアやイラクで活動する武装組織によるものだ」との見方を示しました。
そのうえでバイデン大統領はテロとの戦いをやめることはないとし「アメリカが決める時期と方法で責任をとらせる」として攻撃に対する報復措置を示唆しました。
パレスチナのガザ地区をめぐる情勢が緊迫化する中、中東ではアメリカ軍の部隊に対し無人機やロケット弾による攻撃が相次いでいました。
やすらかに睡眠できないと、子どもの発達に影響が出る
「子どもの睡眠が妨げられると、やすらかな眠りとはならない。これは、あらゆる発達上の問題を引き起こす可能性がある」
ジャメヴ
ジャメヴとは、「見慣れているはずのものが、何らかの形で非現実的、または新しいものに感じられること」。
たとえば、見慣れた人の顔がとつぜん異様、あるいは知らない人のもののように感じられたり、書き慣れた単語を見続けた結果、それが実は間違っているんじゃないかと思えてきたりすることがそれに当たる。
こう聞くと、「ゲシュタルト崩壊」を想起する人もいるかもしれない。だが、これは文字や図形などが全体性（＝ゲシュタルト）を失い、バラバラに見えてしまう現象を指しており、ジャメヴとは異なる。
オコナーとムーランはオンラインメディア「カンバセーション」への寄稿で、ジャメヴは「デジャヴよりも珍しく、おそらくより奇妙で、人を不安にさせる」現象だと書いている。
大学の学部生94人に対し、同じ単語をできるだけ速くたくさん書いてもらうというもの。もし途中で違和感を抱いたり、退屈に感じたり、手が痛くなったりした場合はやめても良いとした。これを12の単語でおこなった。
その結果、書くのをやめた理由として最も多かったのは「物事が奇妙に感じられてきたから」で、約70％が少なくとも1回はジャメヴを経験したことがわかった。同じ単語を約1分間、およそ33回書き写した頃にジャメヴを経験する人が多かった。
ただし、ジャメヴがゲシュタルト崩壊であった場合、統合失調症の症状である可能性があり要注意だ。
史上最悪のメンタル
若年層の心の問題は世界的に深刻だ。ユニセフが警告を発し、アメリカ政府は「国家的危機」とまで言及、日本でも高校生の30％、中学生の24％、小学4～6年生の15％が中等度以上のうつ症状を訴えているとの調査結果もある。狡猾で腹黒く、残酷な人間が権力と金を掌握する資本主義社会は、人々の心を蝕んでいる。
子どもの性被害
子どもは性被害をすぐに認識できない。口止めも行われる卑劣な“犯罪“は容姿の良し悪しでなく「加害のしやすさ」で狙われる
ジャニーズ事務所の性加害問題が取り沙汰されていますが、そのうち中学校1年生のときに被害にあった男性は、それまで性体験がなかったため当時はとても困惑し、自分の身に何が起こっているか理解できなかったことや、体が硬直してどう反応をしたらよいのかわからず、とりあえず寝たふりをしたという趣旨の発言をしています。子どもの場合、知らないうちに被害にあっていることもあります。
自民党政府、国民が発癌物質を摂取しても問題ないと結論
発がん性が疑われる有機フッ素化合物（PFAS）の健康影響を評価する内閣府食品安全委員会の専門家会議「PFASワーキンググループ」は26日、東京都内で会合を開き、ヒトが1日に食品や飲料水などから摂取する許容量について、PFASの一種であるPFOSとPFOAの2物質でそれぞれ、体重1キロ当たり20ナノグラム（ナノは10億分の1）との指標を了承した。水道水の暫定目標値の算出で採用した指標を飲食物全体に広げた形だが、欧州食品安全機関（EFSA）が採用する摂取許容量を60倍以上上回っている。
いじめは思春期の脳と心に不調を来す
東京大学(東大)と東京都医学総合研究所(都医学研)の両者は1月24日、思春期児を対象とした「東京ティーンコホート調査」に参加した約3000名のうち200名強を対象として、MRIにより磁気共鳴スペクトロスコピー(MRS)を撮像し、思春期早期の2時点において脳部位の「前部帯状回」の興奮性神経伝達物質「グルタミン酸機能」が低いと、幻覚や妄想、思考形式の障害などを特徴とする精神病体験が多くなることを明らかにしたと共同で発表した。
また2時点の変化(差)として、前部帯状回のグルタミン酸機能がより低くなると、精神病体験がより多くなると見出したこと、前部帯状回のグルタミン酸機能は、いじめ被害があると低く、いじめ被害を受けた児においては援助を求める傾向がある場合に高いことを明らかにしたことも併せて発表された。
今世紀最高！ 「アフリカン・カンフー・ナチス」
ドイツは米国の「アジアへの軸足変更（回帰）」を補佐する為、「ヨーロッパ要塞」を再建造中
Germany Is Rebuilding “Fortress Europe” To Assist The US’ “Pivot (Back) To Asia”
ドイツが再び「ヨーロッパ要塞」を再建しつつある
ドイツは一発の銃弾も撃たずに、この100年の悲願だったヨーロッパ大陸の制圧を成功させようとしている。相互に関連した幾つかの展開がそれを強く示唆している。このことは2022年の7月と12月にも警告しておいたが、この計画はいよいよ実現に近付いている。
きっかけはドイツに支援されたドナルド・トゥスク元首相が2023/10/15の総選挙の結果としてポーランドの首相に返り咲いたことだった。これにより、ドイツの陰謀に立ち向かい、自らの「勢力圏」で中東欧に覇権を確立しようとしていたポーランドの保守ナショナリスト勢力が排除されることになった。
トゥスクが政権に復帰することが明らかになると、ドイツ人でNATO兵站責任者アレクサンダー・ソルフランク中将は、11/23に「軍事シェンゲン」を提案した。これは官僚制度や兵站上の障害を無くし、NATOブロックを単一の軍事空間に変える為の構想だ。
12/18になるとドイツはリトアニアと協定を結んだ。リトアニアはベラルーシとカリーニングラードに隣接する地政学的に重要なポイントに位置しているが、そこにドイツの戦車旅団が派遣されることになったのだ。
年をまたいで2024/01/14のインタビューで、ポーランドの新外務次官アンジェイ・セインは、「我々の同盟国（つまりドイツ）からの援助と協力は大歓迎」だと発言した。
同日、ドイツのビルト紙はドイツ国防省のリークされた機密文書に書かれていた、対ロシア戦争の詳細なシナリオ予測の内容を明らかにした。それに拠れば、ロシアはバルト三国のロシア系住民達を唆して今夏までに暴動を起こさせ、NATOにとって重大な安全保障上の危機を引き起こすと予測されていた。
これと並行してラトビアは一部のロシア系住民の強制追放を計画していることが報じられていたが、エストニアとフィンランド（NATOの新たな加盟国）とが親族関係で繋がっていることを考えると、フィンランドが巻き込まれた場合、この緊張は北極圏にまで拡大するかも知れない。
そしてこのでっち上げられた「ロシアの脅威」を口実に、軍事シェンゲン計画が加速されるかも知れない。そうなると、第2次世界大戦後初めて、ロシアの西部国境沿い全域にドイツ軍が配備されることになる（無論、前回これと同じことをやったのはヒトラーだ）。
これと並行して、ルーマニアが「緊急」モードで建設中の「モルドバ高速道路」は、地中海からウクライナまでの軍の移動を容易にするだろう。
予期せぬ障害に直面でもしない限り、これらのパーツが全て揃った暁には、ドイツは米国の支援を受けて現代版の「ヨーロッパ要塞（Fortress Europe）」（ナチスドイツに占領されたヨーロッパ地域全体）を再建することになるだろう。
西洋の事実上の指導者である米国は、ドイツを「背後から主導」して、ヨーロッパでロシアを封じ込める為のトップの代理勢力として機能させることで、この戦略地政学的プロジェクトを支援させたいと思っている。そうすれば、米国は「アジアへの軸足変更（回帰）」を果たして、より強力に中国を封じ込めることに集中することが出来る様になるだろう。
狙いは対中国戦争
米国は中国との戦争の可能性を前に同盟諸国を纏めており、NATOの様なAUKUS+同盟システムを構築して、北東部戦線を日本、南東部戦線をフィリピンで固めようとしている。
2023/11/15の習-バイデン会談で示されている様に、米中は雪解けを開始してはいるが、永続的な平和は期待されていない。寧ろ両国は台湾を巡る不可避の対立に先立って時間稼ぎをする為に、互いに譲歩しようとしているのだ。
米国がインドから政治的に距離を置いている一方、中国はロシアから経済的に距離を置いている。これは印米関係や中露関係が断絶するかも知れないと言っている訳では全くない。米中は単に一時的にライヴァルを宥める為にそうしているだけだ。
これらの戦略的計算は、ドイツが「ヨーロッパ要塞」を再建していると云う文脈に当て嵌めてみると重要な意味を持つ。何故ならそれは欧州に於ける米軍の負担を軽減し、その軍事資源をアジアに再配備することを可能にするからだ。
またそれはウクライナ紛争凍結の為に妥協をせねばならない欧州諸国をより有利な立場に置くことも出来る。プーチンはウクライナの非軍事化・非ナチ化・中立化の条件の条件は譲れないと主張しているが、「ヨーロッパ要塞」は彼に再考を強いることになるかも知れない。上で説明した展開が鎖反応を起こして北極-バルト海戦線に沿ってNATOとロシアとの間に大規模な危機が発生した場合、欧州は緊張緩和の交換条件として、ウクライナでの要求を引っ込めろと要求することも出来る様になる。実はそうした物語は既に紡がれている。これは西洋の読者達に紛争凍結を受け入れさせる為に、和平交渉再開はロシアの弱さの表れだと信じせる試みの一環だ。
プーチンが3つの安全保障要求を原則的に曲げない場合には、例えばポーランドはベラルーシに対してテロ侵攻を仕掛けるかも知れない。その目的は緊張を一時的にエスカレートさせることでプーチンに対して圧力を強め、朝鮮戦争の様な休戦協定の条件を呑ませることだ。
プーチンは屈しないかも知れないし、01/12に署名された「安全保障協力に関する英-ウクライナ協定」で示されている様に、西洋は休戦が結ばれようとも紛争継続・再開に向けて準備を整えているので尚更そうだ。ビルトのシナリオ予測では2025年半ばまでに「ロシアの侵略」が起こることになっているが、エストニアのカジャ・カラス首相は、NATOとロシアの直接対決にはまだ3〜5年の準備期間が有ると発言しており、これは米軍の、2030年までに中国が台湾を「侵略」すると云う予測とも一致している。
他の計画（表向きは「予測」と云うことになっている）は早ければ2025年であり、これはドイツ国防相の計画／予測とも一致している。だがそれが起こるのは2027年までにだとする予測も有るし、2035年までと云うものも有る。
米国はロシアと中国を挑発することでそれぞれと代理紛争を引き起こすだろうが、両方を同時に起こすのではなく、再武装の為の時間を稼ぐ為に、時間をずらすことが最も合理的だ。
ロシアは特別軍事作戦で既に一度西洋の機先を制しているので、例えばドイツ国防省の予測の様にロシア軍が春に接触線を突破する等の事態が起こった場合に有利な立場に立てるよう、ドイツは米国の支援を受けて「ヨーロッパ要塞」を直ちに再建しなければならない。
この地政学的プロジェクトで最も大事なのは、ロシアに不愉快な妥協を強制しつつ、米国の「アジアへの軸足回帰」を促進することだ。ロシアは妥協を受け入れないかも知れないが、後者は成功するかも知れない。
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投降した無抵抗のロシア兵への残虐行為
全世界がこの映像を見て、これが NATO 諸国によって支援されているロシアとウクライナの間の戦争ではなく、善と悪の間の戦争であることを認識する必要があります。
このビデオでは、ウクライナの兵士がロシアの捕虜の足を撃ち、その後激しい殴打を行っています。
ビデオの冒頭では、ロシアの捕虜が地面に横たわり、足に弾丸の傷があり、中には足の骨が折れている人もいます。
ロシア軍が負傷した後に捕らえられたという印象を与えるかもしれません。しかし、そうではありません。
ビデオの最後に、ウクライナの兵士が新しく到着したすべての囚人を足から撃っているのを見ることができます. 彼らの多くは、カメラの右の痛みによるショックで亡くなっています。
そして、これらすべてがウクライナの兵士自身によって撮影されています。彼らは、この8年間、捕らえられたドンバスの罪もないロシア系市民を同じように扱ってきました.
ロシアが軍事侵攻したのは、これらウクライナの国軍であるネオナチによるロシア系市民への虐殺を止めさせるためであった事、ロシアとウクライナとの平和協定であるミンスク協定を一方的に破棄したのはゼレンスキーであること、ロシアの停戦呼びかけを拒否し続け、国民を戦死させ続けているのはゼレンスキーであること、アメリカの軍資金の７５％はゼレンスキーと側近が着服していうこと、食料と武器はウクライナ政府軍によって７０％以上が転売されている事実を知ってください。
ロシア兵への残虐行為
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「ロシア人をぶっ殺せ！ 奴らの死体を積み上げてやる！」と叫び、同じ言葉を繰り返させて徹底的に民族差別思想と虐殺を正当化し洗脳しています。