糖尿病治療薬で脱毛や自殺願望の報告、米FDAが検証

 

 

 

地震大国日本は原発は向いていない

 

志賀原発 敷地内の水位計で約3メートルの水位上昇を観測。志賀原発では、地震の影響で外部から電気を受けるための変圧器で配管が壊れて油が漏れ、一部の系統が使えない状況が続いています。しかも放射能漏れについても、地震のために計測不能になっています。

志賀原発の周辺15カ所で放射線量を測定不能 モニタリングポストが「壊れているのか、埋まっているのか…」

 

 

北朝鮮のミサイルは日本をはるかに凌駕している。

 

北朝鮮の弾道ミサイル「すでにウクライナ攻撃で使用」…ロシアに数十発を供与

核ミサイルで攻撃されたければ、日本もせいぜい北朝鮮や中国、韓国をバッシングすることだ。

 

 

 

詐欺医師「ホメオパシー」さまざまな代替療法も

 

大阪・泉大津市が実施する新型コロナ後遺症やワクチン接種後の副反応に関する事業だ。オンライン相談を担当する医師は、市のサイトでこのように話している。

「ホメオパシー医療を取り入れ、カルマ、トラウマ、過去生、未来生に関わるすべての時間・空間を超えた医療をコンセプトに行っている」維新が嘘つき犯罪集団である事は明白だが、さすが大阪、行政担当の医師も詐欺行為を嬉々として実行している。

 

 

 

ベーチェット病とは

 

ベーチェット病は口腔粘膜のアフタ性潰瘍、外陰部潰瘍、皮膚症状、眼症状の4つの症状を主症状とする慢性再発性の全身性炎症性疾患です。ベーチェット病には完全型と不完全型があります。

口腔内に円形の境界鮮明な潰瘍ができます。皮膚に結節性紅斑様皮疹(発疹)がみられることや眼痛、充血、関節炎など。

 

 

 

小児の便秘は4人に一人

 

 学会が作成した便秘診断のガイドラインに基づき、排便2日以下と「硬い便」2回以上のいずれかを記録した場合に「便秘が疑われる」とした。小学生は計26・3%で、4人に1人の計算となる。2日以下は9%、2回以上は17・8%だった。便秘が疑われる中学生は17・6%だった。

 

 

 

「梅毒患者」が過去最多

 

日本では性感染症を語ることをタブー視しすぎている。

アメリカではお付き合いを始める時に、“あなたのことを本当に大切にしようと思っている”と意思表示するためにSTD(性感染症)の検査を受けて、陰性証明書を渡し合う文化があるんです。必ずそうするわけではありませんが、真剣な交際を考えている場合はお互いへのリスペクトとして証明し合うことがよくあります。

アメリカの男性は交際する女性の健康に配慮するのが常識だが、日本の男はどうでもいいと考えて居る。その結果が性行為感染症の蔓延だ。

 

 

 

中国の少数民族は集団的権利を認められている

 

日本人は外国人や少数民族を苛め抜く事を喜ぶが、中国はそうではない。

日本社会は、沖縄の人たちを独立した民族として認めず、彼らの独自の言葉も文化も尊重せず、日本の国民として同化する政策を行ってきた。だが実際には日本人は異民族は平気で苛め抜いている。

 それに対して、中国の少数民族は集団的権利を認められており、その独自の言葉、宗教、文化は尊重され、教育や福祉において優遇政策がうまくいっている。

 

 

 

筋強直性ジストロフィーへのエリスロマイシン

 

筋ジストロフィーは筋力低下などが起きる遺伝性の難病で複数のタイプがある。このうち成人で最も患者数が多く、治療薬が存在しない「筋強直性ジストロフィー」の患者30人を対象に治験した。抗生物質のエリスロマイシンを約半年間飲んでもらい、重大な副作用が起きず安全性に問題が無いことを確認した。

最終段階の治験では病気による筋力低下を抑える効果などを調べる予定だ。山口大の中森雅之教授は「最短で2〜3年後に治療薬として患者に届けられれば良い」と話した。

筋強直性ジストロフィーは筋肉がこわばり萎縮するほか、認知機能障害、白内障、糖尿病など全身で様々な症状が起きる。国内の患者数は数万人とされる。体内のたんぱく質の設計図であるメッセンジャーRNA(mRNA)が正常に作られず、たんぱく質が正しく合成されないことが原因とされる。

エリスロマイシンによってmRNAの作製に関わる分子が正常に働くようになり、症状が改善すると期待されている。

 

 

 

算数も出来ない環境省

 

日経新聞によると「環境省によると、再生エネ拡大の主軸となる太陽光の導入余地は農地が最も大きく、荒廃農地を含めて原発2400基分の出力規模がある」とのことですが、計算があまりにおかしいと物議を醸しています。

原発2400基分の出力と言いますが、世界で運転中の原子力発電所も430基程度、バカではないでしょうか?

これが事実なら、日本より土地が多い国家では、とっくの昔にエネルギー問題が解決しています。

原発1基相当の太陽光の面積が山手線内側面積58 m2として、2400基分だと58×2400=14万m2。日本の面積が38万m2なので、日本の面積の37 %に相当。日本の山地面積は70 %とかだけどほんとそんなに土地ある?

Q 原子力発電所(100万kW級)1基分をまかなうのにどれくらいの大きさが必要なの?

A 太陽光発電で原子力と同等の発電量を得るには、広大な面積が必要で、原子力発電所(100万kW級)1基分を代替するには、約58平方キロメートル(山手線の内側面積とほぼ同じ)の面積が必要となります。

(九州電力HPより)

太陽光発電に必要な面積 = 原発一基分の太陽光発電の面積約58km² × 2400基 = 139,200km²

農地と思われる土地 = 432.5万ha + 28.2万ha(荒廃地) = 460.7万ha = 46,070km²

139,200km² > 46,070km²

ちなみに日本の面積 = 378,000 km² (うち67%が森林部)

日本のどこに置くつもりなのでしょうか?

 

 

 

「はだしのゲン」シリーズ37。残酷な現実。

  • 2018/11/24
 
「はだしのゲン」は、世界中に翻訳されて紹介されている、日本の侵略戦争当時の真実の歴史を、戦争と被爆を体験した生き証人である著者が記録した芸術作品です。

以下はブログ「平和を願う市民の集い」からお借りしました。


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 誰がゲンのお父さんを死なせたのでしょうか? 

 誰がゲンのお姉さんを変わり果てた姿にしてしまったのでしょう?

 誰がゲンの大切な弟を悲しい白骨にしたのでしょうか?

 戦争犯罪人共です。

 もし、戦争犯罪人共が侵略戦争を始めなければ、

 もし、戦争犯罪人共がアメリカに卑劣な奇襲攻撃を掛けなかったなら、

 もし、戦争犯罪人共が、自己保身のために国民が最後の一人になるまで戦争を続けようとしなかったなら、

 もし、戦争犯罪人共がもっと早く降伏していたら、

 もし、日本が平和憲法にあるように、戦争を放棄して平和を選び取っていたら、

 たくさんのゲンたちが、数え切れないほどの親兄弟姉妹を戦争で失う事はなかったのです。


 戦争犯罪人が国民に対して犯した罪が、これで理解できましたか?

 自分の親兄弟姉妹の死、それが戦争の結果です。

 罪もない近隣諸国の人々を、老若男女を問わず無差別に殺害し、強姦する。同じ日本人にも戦争を強制し、死ぬことが滅私奉公だと祭り上げ、戦争に反対する人々や平和主義者を「国賊」と呼んで虐殺する。それは、決してはだしのゲンの時代の過去の記憶などではなく、安倍晋三と与党と右翼が、現実に狙っている事です。

 

 核兵器はいかなる手段をもってしても防ぐことはできません。

 万が一、日本海上空など、日本上空で核兵器を劇激して爆破したなら、福島の原発事故とは比べ物にならないほど高濃度の放射能が広範囲に降り注ぎ、日本は二度と人の住めない「放射能の島」と化すのです。

 もし、実際に東京などで核兵器が炸裂すれば、広島とは比べ物にならないほどの被害が出、同じく日本は滅亡するでしょう。安倍晋三の言うような、「建物の陰に入ればいい」などという小学生以下の戯言を真に受けようものなら、超高濃度の放射能と太陽の表面温度6000℃の超高温で、人間など瞬時に蒸発し、生き残った人々も、放射能によって100%死ぬことになるのです。

 

 

 

自民よ、歯止めなき「借金」膨張やめよ。


以下はブログ「まり姫のあれこれ見聞録」からお借りしました。

 軍事費で航空機やミサイルなどの高額兵器を購入する際、代金を複数年に分けて「ツケ払い」する「後年度負担」が、安倍晋三政権の下で大きく膨れ上がっています。

 後年度負担は2018年度当初予算で初めて5兆円を突破し、19年度の概算要求では5兆3000億円を超えることになります。その規模は、軍事費の1年分に匹敵します。後年度負担の膨張は、米国製高額兵器の導入が急増していることが大きな要因となっており、際限のない軍事費の肥大化につながる重大な問題です。

 防衛省は、19年度概算要求で軍事費の後年度負担は、

▽前年度以前に既に契約し翌年度以降に支払う「既定分」の2兆8231億円
▽当年度に新たに契約し翌年度以降に支払う「新規分」の2兆5141億円―を合わせて5兆3372億円にも上ります。

 軍事費の「借金」と言える後年度負担は、安倍首相が政権に復帰した直前の12年度当初予算では3兆1583億円でした。ところが、安倍政権が編成した13年度予算から19年度概算要求までに「借金」は2兆1789億円も増えることになりました
 
 後年度負担の拡大は、安倍政権が異常な軍備増強を進めてきたからです。12年度当初予算で4兆7138億円だった軍事費は、19年度概算要求で5兆2986億円に達しています。しかも、19年度概算要求は、例年であれば前年度予算と同額を盛りこむ米軍再編関係経費などについて金額を示さない「事項要求」にしています。18年度予算の米軍再編関係経費など2212億円を含めると、実質的な総額は5兆5000億円を超えることになります。

 安倍政権による軍備増強で最大の特徴は、米政府を窓口にして兵器を購入する「対外有償軍事援助(FMS)」の契約が増大していることです。

 防衛省の資料によると、主要兵器などの契約額(中央調達)が最も多いのは、12年度から14年度までは、国内軍事企業の最大手・三菱重工業でした。ところが、15年度から17年度までは米政府がトップになっています。17年度は米政府との契約額3807億円に対し、2位の三菱重工は2457億円となっています。

 19年度概算要求でも、最新鋭のステルス戦闘機F35A(6機・916億円)や早期警戒機E2D(2機・544億円)、無人偵察機グローバルホーク(1機・81億円、ミサイル迎撃システム「イージス・アショア」(2基・2352億円)など、米国製高額兵器の導入が目白押しです。

 トランプ米大統領は9月の安倍首相との首脳会談を受け、
「日本は膨大な量の軍事装備品を買うことになる」と語っています。
 

 

 

<ターゲットはサツキとサクラ(失笑)>


以下はブログ「Showbinの日刊写楽」からお借りしました。

昨日の参院予算委
「在庫一掃セール」の「在庫」二人(片山さつき桜田義孝)が標的に。

桜田オリンピック大臣、汗を拭き拭きトンチンカンな答弁を連発。
こんな人がどうして大臣?
そのお粗末さは度を越している。

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これが適材適所?(任命者は誰?)

続いて片山サツキは衆院に引き続き野党の厳しい質問が。

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※それにしてもNHKの「ニュース7」の報道はあまりにも偏向している。

見事に立憲民主党の核心を突いた鋭い質問は全て外し、国民民主党のやさしい概略的な発言を採用し、片山氏の弁明がさも正当化のような報道に終始していた。


 

世界中の抑圧された人々の英雄、カセム・ソレイマニ将軍を偲んで

 

ナイジェリアの政治・広報アナリスト、ハルン・エルビナウィ氏の記事。ソースリンクは私が勝手に追加した。テロ退治の名人として知られた平和の使者をテロリスト呼ばわりする西洋の御用メディアや御用専門家共の下劣で恥知らずな言い草には全く以て反吐が出るので、世界の反対側からのものの見方を伝えてみる意味で訳してみた。彼が西洋からテロリスト呼ばわりされるのは、彼が西洋の様なフリではなく本当にテロ退治を行ったからであり、彼が退治していたのは「我々の」テロリスト、つまり西洋の利益に貢献する西洋の資産(平たく言うと傭兵)だったからだ。
Remembering Gen. Qassem Soleimani, hero of the oppressed worldwide
Remembering Gen Qassem Soleimani



 1月4日は、私の人生で最も悲しみを誘う日のひとつだ。この日、世界最大の悪であるアメリカ帝国主義政権が、世界中の抑圧されている人々の英雄であるカセム・ソレイマニ将軍を卑劣にも暗殺したのだ。

 西アジア地域で米国が創設したダーイシュ(ISIS)テロ組織の打倒を単身で計画し、シオニスト政権を壊滅寸前まで追い込んだ男。

 イスラム革命防衛隊(IRGC)クッズ部隊の司令官、ソレイマニ将軍と、イラク人民動員部隊(PMU)の副司令官アブー・マフディ・アル=ムハンディスとその仲間達は、当時のドナルド・トランプ大統領が許可した米国のドローン攻撃によって、バグダッド国際空港近くで暗殺された。

 米国、シオニスト政権とその地域同盟諸国が、バシャール・アル=アサドのシリア政府を打倒する為にダーイシュ・テロ集団を創設するのを支援したことは周知の事実だ。

 「レジーム・チェンジ」計画は、人種差別的アパルトヘイト子供殺しのシオニスト政権と、エジプト型の条約を結ぶことをシリアに強制する(訳注:つまりシリアにパレスチナ人を見捨てさせる)ことによって、パレスチナ問題を解消する為に設計された。

 我々は、同じ米国政権がそう遠くない昔にアフガニスタンでアル=カイダを創設したことを忘れてはならない。ヒラリー・クリントン元米国務長官も公にこの事実を認めている

 ダーイシュ・テロ集団はシリアとイラク北部で凶行を働いた。2つの国で数十万人が惨殺され、女性は強姦され、町や都市はバラバラに破壊された。

 このテロ集団はレバノンや地域の他のイスラム諸国を脅迫し続けた。間違い無く、現代世界に於て、ダーイシュ程残酷で、残忍で、血に飢えた、野蛮なテロ集団は存在しない。

 連中は主人である西洋の覇権主義者共や、パレスチナを占領しているシオニストの子供殺し共が何十年もやって来た様に、罪の無い人々を殺戮した。

 この歴史的に重大な時代に、イラン・イスラム共和国から一人の英雄、ソレイマニ将軍が現れた。彼は西洋が支援するテロ集団を見事に且つ巧みに立ち向かい、これを打ち破り、粉砕した。

 それは西アジアに於て帝国主義計画を推進する為に西洋の覇権大国によって生み出されたヒュドラの頭を持つ悪だった。ソレイマニ将軍はこの企みを挫いたのだ。

 イスラム革命指導者セイエド・アリ・ハメネイ師の指示に従い、ソレイマニ将軍は抵抗の枢軸を活性化させ、想像を絶する方法で彼等を支援した。

 彼はレバノンのヒズボラ抵抗運動の指導者サイード・ハッサン・ナスルッラーフを奮い立たせた。彼はこの地域の様々な抵抗運動を接近させるのに貢献した、この枢軸の中心人物だった。

 彼はまたロシアに飛んで、シリアでのダーイシュ・テロ集団を鎮圧する為の同盟を結成するよう、ロシア政府を誘った。ロシアのウラジーミル・プーチン大統領はこの招待を快諾した。

 ヒズボラも当然この同盟に加わった。サイード・ハッサン・ナスルッラーフは01/03やそれ以前の演説で、イラクとシリア、そしてレバノンが敵を倒すのを支援する上で故イラン対テロ司令官が果たした役割を説明している。

 イラクでは、ソレイマニ将軍は、友人で腹心のアブ・マフディ・アル=ムハンディスと共に、シーア派、スンニ派、クルド人、キリスト教徒、トルクメン人、ヤジディ教徒の全てのイラク人コミュニティを、ダーイシュへの抵抗戦に動員した。

 そして歴史且つ英雄的な戦いが始まった。

 米国、転じて西洋の覇権国は、自分達の作った集団がこの先何年も存続して、この地域の罪の無い民間人の大量殺戮、豊かな資源の天文学的な略奪、そして人種差別的アパルトヘイトのイスラエル政権の永続と云う、邪悪な帝国主義的野望の実現を助けてくれるだろうと思い描いていた。

 ソレイマニ将軍が創設し先頭に立った反ダーイシュ同盟は、この邪悪な帝国主義的計画を効果的に破壊し、テロ組織を殲滅し、占領されていた全ての町や都市を解放した。

 今日の西アジア地域の先住キリスト教徒達は、ソレイマニ将軍の不屈の努力と、彼が率いる抵抗同盟のお陰を被っていることに留意することが重要だ。

 ダーイシュはイスラム教徒だけでなくキリスト教徒にも存亡の危機を齎した。連中は全てのキリスト教徒を奴隷にし、少女や女性を性奴隷にすることに熱心だった。

 イラクとシリアの先住キリスト教徒は彼の殉教を深く悲しみ、彼の記憶と悪に対する抵抗の遺産を讃える為に、教会で追悼式典を行った。

 トランプが許可した彼の暗殺は、人類にとって取り返しの付かない損失となった。これはソレイマニ将軍が美事な戦いを主導したその相手であるシオニスト政権にとっては大きな恩恵であり、その為ハマスの指導者イスマイル・ハニーエはソレイマニ将軍を「アル=クッズの殉教者」と評した。

 パレスチナ抵抗戦線の強化に対する彼の貢献は本当に驚異的だった。彼は彼等に武器を供与すると同時に、彼等が自立して独自の武器を開発出来るよう支援した。

 略90日間に及ぶ侵略を経た今日、子供殺しのイスラエル政権は、米国や他の西洋の大国による軍事援助にも関わらず、ガザのパレスチナ抵抗勢力を打ち破ることに惨めにも失敗している。

 ソレイマニ将軍はこの為に何時までも記憶されることだろう。

 

 

 

以下はおすすめのブログです。

 

 

 

アメリカの戦争ビジネス(日本語字幕付き)

 

Ucrane on Fire

 

 

オデッサの悲劇

you tube の解説はウクライナの歴史を無視した印象操作です。聞かずに動画を閲覧する事をお勧めします

 

投降した無抵抗のロシア兵への残虐行為

 全世界がこの映像を見て、これが NATO 諸国によって支援されているロシアとウクライナの間の戦争ではなく、善と悪の間の戦争であることを認識する必要があります。

 このビデオでは、ウクライナの兵士がロシアの捕虜の足を撃ち、その後激しい殴打を行っています。
 ビデオの冒頭では、ロシアの捕虜が地面に横たわり、足に弾丸の傷があり、中には足の骨が折れている人もいます。
 ロシア軍が負傷した後に捕らえられたという印象を与えるかもしれません。しかし、そうではありません。
 ビデオの最後に、ウクライナの兵士が新しく到着したすべての囚人を足から撃っているのを見ることができます. 彼らの多くは、カメラの右の痛みによるショックで亡くなっています。
 そして、これらすべてがウクライナの兵士自身によって撮影されています。彼らは、この8年間、捕らえられたドンバスの罪もないロシア系市民を同じように扱ってきました.
 ロシアが軍事侵攻したのは、これらウクライナの国軍であるネオナチによるロシア系市民への虐殺を止めさせるためであった事、ロシアとウクライナとの平和協定であるミンスク協定を一方的に破棄したのはゼレンスキーであること、ロシアの停戦呼びかけを拒否し続け、国民を戦死させ続けているのはゼレンスキーであること、アメリカの軍資金の75%はゼレンスキーと側近が着服していうこと、食料と武器はウクライナ政府軍によって70%以上が転売されている事実を知ってください。

ロシア兵への残虐行為
クリックして頂ければウクライナ国軍の実態が目の当たりにできます。どうか真実を知ってください。

 




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ウクライナ・ネオナチ政権による子ども達の洗脳教育
ウクライナのネオナチ政権とアゾフ大隊は、幼稚園ぐらいの子ども達に、
「ロシア人をぶっ殺せ! 奴らの死体を積み上げてやる!」と叫び、同じ言葉を繰り返させて徹底的に民族差別思想と虐殺を正当化し洗脳しています。