相模湾に沈んでいる

25年前の1985年8月12日、JAL123便墜落事故が起こった。
詳細は、周知のことと思い、ここでは割愛する。
日本の闇を調べていくきっかけにもなったこの事件は、いろいろなものを読んで調べたので、改めて書く気はしなかった。
しかし、今日のマスゴミの報道が相変わらずの記事で埋め尽くされているのを見ると、腹が立ってきて書こうかなと言う気分になった。
従って、今日は冷静には書けないと思う。
また、ネット上には詳しく資料や写真を添付した、真相を追究したものが沢山あるので、其処で詳しく見て考えていただきたい。

そもそも、この事故の真相を知るためには、墜落原因が何だったのかが重要なのだ。
事故調査委員会の報告は、「隔壁の損傷により尾翼、後部が破壊された」のが直接原因とされ、遠因は隔壁の修理ミスとされた。
訳のわからない「金属疲労」なる言葉も出てくる。
それならば、何故ボーイング社を訴えないのだ。
また、何故その後もJALはボーイング社から飛行機を買い続けたのか。
これは、JALもボーイング社も最小限度に責任を回避できる原因に最も良いものだったからだろう。
そもそも隔壁破損が上空で起きると、減圧が起きて、酸素マスクを着けないといけない状態になるのに、実際は証言などから、そのようなことは起こっていない。
つまり、この調査報告は捏造されたもので、墜落原因は他にあるのだ。

捏造までしなければいけない墜落原因とは何か。
ネット上で言われる「撃墜」されたとする説は有力だろう。
他の原因ならば、捏造する必要はないし、墜落現場を特定していたにも関らず、一切報道には教えなかったと言うことや、1時間後に米軍へりが墜落現場の上空から救助活動をしようとしたのを断る理由も、
断った上すぐに救助に向かわなかった理由の説明がつかないではないか。

JAL123便が相模湾上空で水平飛行に入った後の、コクピットの緊張感やシートベルト着用、その後6分間の急上昇、死亡した乗客のカメラに残る窓の外のオレンジ色の飛行物体、何かの追われて後に、ボイスレコーダーに「ドーン｣と言う音が残っている。
これらの事実から導き出されるのは、当時相模湾での自衛隊と米軍の合同演習との関りで、おとりの機体か巡航ミサイルの類の飛行物体の衝突であろう。

それならば、何故ミサイルの自爆や民間機認識装置が作動できなかったのだろうか。
故障か操作ミスか誤認か、はたまた米軍の陰謀か。
このことは判らないが、どちらにしても自衛隊が原因であるとしたら、その後の隠蔽はつじつまが合う。

JAL123便はその後、羽田あるいは横田に帰りたかったが、自衛隊機が追尾し、誘導していく。
この事実を隠せる場所への誘導である。
自衛隊から防衛大臣にこの事実はすぐに伝わり、官房長官を経て、総理に伝わったのだろう。
当時の総理は中曽根康弘。官房長官は藤波孝生、防衛大臣は加藤紘一である。
迷走飛行を続けながら、機体は総理の地元群馬に向かっていくのである。
このとき既に、国家の中枢は乗客乗務員全員の命を奪うことを決めていたのだろう。

隠蔽はまず一般人や報道を墜落現場に近づけないことから始まった。
墜落から翌朝までの間、特殊任務を受けた自衛隊が山に入った。
生存救出された一人は、夜の間何十人もの声を聞いたと証言している。
すぐに救助に向かえば、助かった命はもっとあったのだ。
正義感から救助に入った自衛官が射殺されたと言う情報もある。
朝、地元の消防団などが現場に向かったが、その際に既に自衛隊がヘリでなにか物体を吊り上げて運んでいった証言がある。
遺体の損傷は激しく丸焦げのものも多く、2度焼かれたようだったそうだ。
回りの木々がそれほど焼けていないのも不思議なことだ。

4名の生存者は、隠蔽者達から見たら誤算だったのだろう。
その意味では本当に奇跡の生還だったのだろう。

この政府の大いなる犯罪隠蔽は、アメリカに最大級の弱みを握られた。
アメリカからの要望書をその後ずっと飲み込んでいくのである。
この判断は大きな間違いである。
国民を殺し、国民を欺き、国民を救助せず、後の国民の財産を奪った。
中曽根康弘は一度も御巣鷹山には行っていない。
何故総理在任中のこれほどの事故に、退任後も慰霊に行けないのか。

官房機密費の問題で、評論家の三宅が藤波官房長官から貰ったことを喋っていたことがある。
このとき、どれだけの官房機密費がマスゴミに渡ったのだろうか。
25年経った今も、真相究明に積極的でないマスゴミは、やはり国民の味方ではないのだろう。
調査委員会は遺族の再三の再調査要望を受け付けていない。
尾翼の3分の2が発見されていない。
すべてはこの尾翼の爆発から始まったのではないか。

真相は相模湾に沈んでいる。
そこにJAL機にはないものが残っているかもしれない。

外国為替資金特別会計

先週の取り上げた故石井紘基氏の暴き出した「日本病」の要因の1つの、いわゆる究極の〝裏帳簿″特別会計を１０月にも実施する「事業仕分け」の第３弾で、政府民主党は取り上げる。

非効率な事業や仕組みを見直し、２０１１年度予算編成で少しでも多くの財源を確保する狙いがある。

果たして、どれだけ切り込めるのか、今の執行部では甚だ不安が残る。

ともかく、準備や調査は入念に行なってもらいたいものだ。

この「特別会計」の中でも、とりわけ額の大きな埋蔵金の余地があるとすれば、まず為替介入のための資金を管理する「外国為替資金特別会計」や、国債の償還や利子の支払いに備えたお金を管理する「国債整理基金特別会計」だろう。

１０年度末で、前者には約２０兆円の積立金があり、後者には１０兆円超の基金がある。

マスゴミの論調は、官僚サイドに立ったものが多く、問題定義をしながらもそれらの必要性を述べている。

だが、この本丸財務省の管轄の「特別会計」を切り崩せるかで、この内閣がどのようなスタンスなのか判別できる。

この「外国為替資金特別会計」について、植草氏の去年のブログから引用すると判りやすい。

外貨準備は為替レートの安定を確保するために活用されるものだ。ドルが急上昇する場合には、外貨準備で保有するドルを為替市場で売却し、急激なドル上昇を回避する。ドルが急落し、円が急上昇する局面では、外為市場でドルを買い入れ、ドル安進行を回避する。その蓄積が外貨準備である。

均衡の取れた為替レートを想定し、現実の為替レート変動において、ドルが下落しすぎる局面でドルを購入し、ドルが上昇しすぎる局面でドルを売却する。適正な外貨準備の保有量を念頭に入れて、安く購入したドルをドル上昇局面で売却するのが本来の姿だ。このように対応すれば、外為会計で利益を計上することはあっても、損失を生むことは限定的になる。

したがって、外貨準備を膨大な規模で蓄積する理由は存在しない。膨大な外貨準備を保有することは、巨大な為替リスクを野晒しにすることを意味するから、外貨準備の規模は極力圧縮すべきである。とりわけ、中期的にドル下落が予想されるなら、なおさらドル保有量を極力圧縮すべきだ。

この事を踏まえて、過去のこの会計の使われ方や問題点を同じく植草氏の4月ごろのブログから引用する。

ここには、竹中金融行政がりそな銀行をいけにえに選択し、最終的に税金でりそな銀行を救済することによる「錬金術」が書かれている。

この「特別会計」がいわゆる「りそな疑惑」の根底にあることを示している。

日本政府は約１００兆円もの外貨準備を保有している。竹中平蔵氏が金融相を兼務することになった２００２年１０月から２００４年３月までの１年半に外貨準備残高は一気に４７兆円も増加した。理解不能な巨額の資金が米国に提供されたことになる。

米国金融機関はＮＹ株式を買うと同時に、暴落した日本の株式を一手に買い占めた。日本では、竹中経済政策が日本経済を破壊すると同時に、大銀行を破綻させる可能性を示唆したために、株式市場がパニックに陥り、株価が空前の大暴落を起こしていた。

金融恐慌を警戒して国内投資家が日本株式を全面的に投げ売りした局面で、米国資本は平然と日本株式の底値買い占めに向った。

大銀行破綻との風説を流布して株価暴落を誘導し、最終的には「破綻」ではなく「救済」したのだから株価は猛反発する。この政府決定を事前に知った者だけが濡れ手に粟の巨大な不労所得を手にすることができた。

このなかで竹中金融行政は米国に３５兆円もの資金を提供し、米国資本は株価暴落のなかで、安心しきって、嬉々として株価暴落市場で株式を買い占めたのである。

為替市場でのドル買い介入は円高・ドル安の進行を止めることがどうしても必要な局面で実行されるものである。１９９５年に１ドル＝８０円台にまで円高が進行した局面でのドル買い介入は正当化された。

しかし、２００２年から２００４年にかけてのドル買い介入は、そのような必然性に支えられたものではなかった。市場関係者が誰も知らない間に米国への巨大な資金供与が実行されたのだ。

１００兆円のドル資産を持つと、１円ドル安が進むごとに１兆円の損失が生まれる。このリスクを軽減するには、ドルが上昇した局面でドル資産を売却しなければならない。ところが、日本政府はこれまで、ほとんどドル資産売却を実行してこなかった。ドル買い介入は結果から判断する限り、米国への「利益供与」なのだ。

しかも、これらの外為介入が国会議決事項の外側に置かれ、国会の縛りがまったくかからない状況下に置かれてきた。財務省と所管政治家がグルになって国民に対する背任行為を実行できる状況が放置されている。

円金利に比べてドル金利は高い。金利だけを考えれば、ドル資産保有は金利収入を生み出す。この金利収入が積立金として財務省の裏金とされてきた。

財務省は外為特会を持つことによって、巨大な遊興費を得てきた。Ｇ７会合などへの出張に際して、石原慎太郎東京都知事には及ばないまでも、豪勢な大名旅行が行われ、その資金がこの裏金特会から捻出されてきたのである。

外国為替介入を国会議決事項とする制度変更が絶対に必要である。また、財務省利権と化している外為特会の裏金を全額国庫に返納させることが必要だ。

この「特別会計」は本来の役割をはたしているのだろうか。

そして、これは適正な額なのだろうか。

国民の税金が国民のために使われてはいないどころか、官僚、時の権力者、アメリカの為に使われている可能性がある実態をどう考えるべきなのか。

運用益として受け取ったドルやユーロについても、同額の外国為替資金証券（ＦＢ）を発行し、歳入として計上し、積立金とするのも問題だ。
運用益分までＦＢを発行するのは、日本の財政法が国の歳入歳出を日本円の現金で計上することを定めているためだ。

この件について、元財務省為替資金課長の河上信彦氏は「外貨の利金収入と円貨のＦＢ発行を切り離し、利金収入を外貨で保有できるように法改正を含めて検討するべきだ」と言う。

さらに「財政規律の観点からは、国債整理基金特会では一般会計からの定率繰り入れという債務削減のメカニズムを組み入れているが、外為特会にも定率繰り入れとは異なった仕組みで債務削減のメカニズムを検討し、導入すべきである」という見解を示している。

ただ、この資金を活用する場合、為替差損などが膨らんだ場合、国の会計は現金出納を管理するもので、評価損の段階では、バランスシートには計上されるものの、損失処理をする必要はないという問題点もある。

８月９日（ブルームバーグ）：財務省が発表した６月の国際収支状況の対内証券投資によると、中国の日本国債への投資は4564億円の買い越しとなり、単月で過去最高を記録した前月（7352億円の買い越し）に次ぐ規模となった。内訳は短期債が5080億円の買い越し、中長期債が516億円の売り越し。

7月に中国人民銀行の元貨幣政策委員余永定氏は、中国は外貨準備の「価値急落」のリスクを分散するため、ドル資産の保有を縮小させる必要があるとの見解を示していた。

中国社会科学院の劉煜輝研究員も先月上旬、「中国が日本国債を買い増したのは、おそらく国家の信用危機に伴い欧州債の一部を売りに出したためではないか。債務危機の中でも円は堅調に推移し、為替リスクを抑えようとする中国当局にとって魅力的だったのでは」と指摘した。

中国国家外為管理局は７月２日、中国の外貨準備ではドルとユーロ、円が主要な準備通貨だと説明した上で、その構成比率を積極的に調整する方針を示していた。

日本は為替リスク、外貨準備リスクをどのような方針で考えているのだろうか。

中国は、保有する米国債を全部売り放つ手段をちらつかせることで、アメリカを牽制できる。

日本は米国債を買わされ続けるだけで、売ることも出来ない。

独自の戦略もない、このような会計を国民は認めることが出来るのだろうか。

いずれまたアメリカに持っていかれるのなら、財政赤字返済に使ったほうがましではないのだろうか。

ましてや、消費税増税など論議する以前の問題である。

ブレイブハート

6日、アフガニスタン北部バダフシャン州の森林地帯で、多数の銃弾を撃ち込まれた外国人眼科医の一団の遺体が発見された。

7日、タリバンは同地域で「キリスト教宣教師たち」を殺害したと発表した。
殺害された医師らが所属するのは、キリスト教系支援団体「International Assistance Mission」で、本拠を置くカブールに加え、ヘラート、マザル、カンダハルで眼科医院を運営している。
殺害された医師の内訳は米国人男性が5人、米国、独、英国の女性が3人。
タリバンのザビフラー・ムジャヒド報道官は「6日の午前8時ごろ、警備隊が外国人と遭遇した。キリスト教宣教師たちであり、全員殺害した」と述べた。

また、憎しみの連鎖による民間人が殺される事件が起きた。

単に強盗目的だと言う説が有力だが、住民への医療活動家を殺す理由はない。

このような殺戮が繰り返されることについて、「BP」と「爆破犯人釈放」をキーワードで今日は考えたい。

7月21日、キャメロン英首相はオバマ米大統領との会談後の共同記者会見で、メキシコ湾で原油流出事故を起こした英ＢＰに対する米国民の強い不満への理解を示した。

一方、同首相は、ＢＰが1988年のパンナム機爆破事件（ロッカビー事件）の犯人の釈放に関わったことはうかがえないとして、釈放決定への米側の調査要求をかわした。

両首脳は、ロッカビー事件のアブデル・バゼット・アルメグラヒ服役囚を釈放し、リビアへの帰国を認めたスコットランドの決定を非難した。

同服役囚は1988年に英国スコットランド・ロッカビー上空でパンアメリカン航空機を爆発させ、乗員乗客全員と同地住民に多数の死者を出したとされている。

ただ、両首脳は決定の見直しは不必要だとの見解を示した。

同服役囚が2009年8月に釈放さ れ、リビアに戻ることができたのは、医師団が末期前立腺がんで余命3カ月と判断したためだが、その後ある医師はあと10年は生きられるだろうと話している。

釈放から11カ月たった今も、同服役囚は生きている。

問題になっているのはＢＰがリビア沖合での海底油田開発の認可を得ようとしていた点だ。

キャメロン首相は、ロッカビー爆破事件の犯人に関するロビー活動についてはＢＰが答えるべきだとしながらも、「スコットランド政府がＢＰのロビー活動に左右されたことをうかがわせるようなことは何もない」と指摘した。

スコットランドは、司法権の一部で、英国政府を越える権限を有している。

確かにＢＰが2007年のリビア政府と９億ドルの油田開発契約を締結していたことから、引き渡し交渉の際にリビア側に立って英国に早期合意を働きかけていた疑念はある。

しかし、11人の住民も犠牲になってるにも関らず、スコットランドはあくまで、人道上の観念から釈放を決定した。
スコットランドには元来、温情的理由に基づき受刑者の早期釈放を認める慣行があり、アルメグラヒの釈放もそれにのっとっていたからだ。

2009年8月の釈放当時、世論調査によると、スコットランドの有権者は外国の「内政干渉」に憤慨していた。

有権者の69％はスコットランドの国際的評判が落ちたことを認めるが、それでも43％が自治政府の決定を支持。法律家の間でも、マカスキル司法相の判断を正しいと見なす声が３分の２に上っていた。

カトリックとプロテスタントの教会指導者も釈放を支持し続けている。

政治評論家のレスリー・リドックは「スコットランド人は何よりも弱者を愛する」と述べ、政府はアメリカの非難に屈せず、「スコットランドは世界最強の国にも追従しない」という態度を示すことで「ちょっとしたブレイブハートになった気分になっている」と指摘した。

つい最近もキースパトリックオブライエン枢機卿は、アメリカは復讐ばかりを考えてる野蛮な国という趣旨のことを発言していた。

この釈放の是非と最近のテロの2つの結果をどう判断するかは、人それぞれ違うと思うが、殺人の連鎖、憎しみの連鎖を考える材料になるのではないだろうか。

話をBPに戻す。

今から111日前、BPはメキシコ湾で石油流出事故を起こした。

オバマ大統領も英国にその懸念を表明しているが、そもそもブッシュ政権のチェイニー元副大統領による規制緩和で、アメリカの海上油田開発では石油流出防止装置の設置義務をなくしたのが原因とも言われている。

しかもこの設置コストは、たった50万ドルである。

さらにこの流出事故が起きる８日前、ハリバートンは世界最大の原油流出処理、石油ガス田火災爆発処理専門会社「Boots & Coots」を$240.4 millionで買収することで合意している。

ハリバートンは世界最大の石油掘削機の販売会社であり、イラク戦争後のイラクの復興支援事業や軍関連の各種サービスも提供していることから、湾岸戦争とイラク戦争で巨額な利益を得たとされる。

チェイニーはこの会社の元CEOでもあり、最大の個人株主でもある

違う側面になるが、ゴールドマンサックスは、この事故の１週間前、保有していたＢＰ株の44％３億ドル相当を売却している。

加えてＢＰのＣＥＯも自分が保有していたＢＰ株１４０万株を事故の１ヶ月前に売却している。

イラク戦争の際、国防長官チェイニーはイラク空爆を指示し、結果破壊されたイラクの石油インフラを再建するため、再建援助の契約を結んだのが、このハリバートンである。

これらから判るように、アメリカの戦争は、他国を破壊し、住民を殺し、再建と資源から利益を上げるという商売なのだ。

さらに、ハリバートンは、イラン、リビアとも契約を結んでいる。

これはイラク戦争と同じシナリオになってくる布石なのかもしれない。

最後に、2009年6月のG8主要先進8カ国首脳に宛てた、カトリック司教会のメッセージから引用したい。

「皮肉なことに、貧しい人々は世界が直面している経済危機を引き起こす要因から最もかけ離れているにもかかわらず、その生活と暮らしに最も大きな打撃を受けると思われます。彼らは圧倒的に貧しい状況の中、社会の片隅で苦闘しているからです。」

「貧しい国々と人々は、地球規模の気候変動をもたらす人的要因との関わりが最も薄いにもかかわらず、その有害な結果を被る危険に最もさらされています。」

「わたしたちは一つの人間家族なのですから、生きるということにおいては、わたしたちも最も弱い人々もまったく同じなのです。」

今日は長崎慰霊の日でもある。

権力者、既得権益者、など強いもののみのために地球があるわけではない。

失われた沢山の命の犠牲を無駄にしないためにも、権力者たちに立ち向かう誓いをたてたい。

「ブレイブハート」はみんなの心にも平等にあるはずだ。