【軍事ワールド】
ステルス機も“見える” 空自新装備Ｅ－２Ｄの「３つの驚異」
世界最新鋭の新型早期警戒機Ｅ－２Ｄが航空自衛隊に配備されることが９月に決定した。機体上部に大きな皿形のレーダードームを備えたＥ－２は、空飛ぶレーダー基地としての役割が知られているが、新たに導入される「Ｄ」型は、一般的なレーダーに映らないステルス機さえ探知できるなど、３つの驚異的な能力を備えている。“ステルスキラー”の実力とは－。（岡田敏彦）
空のレーダー基地
Ｅ－２Ｄ「アドバンスド・ホークアイ」は米国ノースロップ・グラマン社が製造する早期警戒機。現在航空自衛隊に配備されているＥ－２Ｃ「ホークアイ」（１３機）にプラスする形で導入される。
９月１０日には米国務省が最大９機まで日本に売却する方針を議会に通告。日本でも８月末に防衛省が発表した平成３１年度概算要求で「新早期警戒機Ｅ－２Ｄの取得」として２機分、計５４４億円が計上された。
その目的は「南西地域をはじめとする周辺空域の警戒監視能力の強化のため」（同概算要求）だが、秘めたポテンシャルは未来を先取りするものだ。
最大の特徴は、従来のＣ型から飛躍的に発展したレーダー「ＡＮ／ＡＰＹ－９」にある。従来のＣ型でも探知距離は約５６０キロと、ほぼ東京－倉敷間にあたる遠距離を探知可能なうえ、約２０００個の目標を同時に識別・追跡し、味方の迎撃機４０機に対し飛行方向や高度などを命令、指揮することができるが、Ｄ型に備わったレーダーはアクティブ電子走査アレイ（ＡＥＳＡ）式を導入したのだ。これは米国のステルス戦闘機Ｆ－３５などの最新鋭戦闘機や、あるいは敵戦闘機を寄せ付けないイージス艦と同様の方式で、同時に多くの目標を追尾できる。
この驚異的な能力から「空飛ぶレーダー基地」といっても過言ではないが、２つ目の驚異は、Ｅ－２Ｄではレーダーに使う周波数をＵＨＦ帯としたことによるステルス探知能力だ。
“隠密”ステルス機を暴く
Ｆ－３５搭載のレーダー「ＡＮ／ＡＰＧ－８１」や空自も運用するＦ－１５戦闘機のレーダー「ＡＮ／ＡＰＧ－６３」など多くのレーダーはＸバンド（マイクロ波、波長２・５～３・７センチ）。対して極超短波のＵＨＦはデシメートル波とも呼ばれ、波長が長い（１０センチ～１メートル）のだが、この違いにより、レーダーに映らないはずのステルス機が“見える”という。
アメリカの軍事研究団体「米国海軍学会」はホームページで専門家アレンド・ウエストラ氏によるＥ－２Ｄの能力分析を紹介している。このレポートによると「ステルス戦闘機はＫａ、Ｋｕ、Ｘ、Ｃバンドのいずれか、あるいは一部のＳバンドの高周波の電波による探知を困難としている」のだが、「航空機の翼端など構造物の寸法が波長の８分の１以下と等しくなると共振現象が発生し、レーダー断面積が変化する」と指摘する。
簡単に言えば、波長の長いＵＨＦ波をレーダーに用いれば、ステルス機といえどもレーダー断面積が大きくなる＝レーダーに映ってしまう、というのだ。ウエストラ氏は「非常に大きな構造物で構成されるステルス爆撃機Ｂ－２スピリットなどはともかく、小型のステルス戦闘機なら、（尾翼など小さい部分が複数あるため）、ＵＨＦ波を使うＥ－２Ｄのレーダーで探知できる」と強調している。
「星空の決闘」から…
ただし、ＵＨＦ波レーダーは解像度が低くなり、正確な目標探知には使えないというのがこれまでの一般的な認識だった。
第二次大戦前、世界の最先端の科学技術を誇っていたドイツでは世界で初めてレーダーで航空機を探知することに成功した。戦時中は夜間戦闘機にレーダーを搭載して英軍爆撃機に対する迎撃作戦を展開したが、Ｍｅ１１０ＧやＨｅ２１９といった夜間戦闘機に搭載されたリヒテンシュタインなどのレーダーはＵＨＦ波、つまりメートル波だった。
一方、対する英軍はマイクロ波を発生させるマグネトロンの実用化に成功し、モスキート夜間戦闘機などに搭載した。波長の短いマイクロ波レーダーは、高度や方位の正確さにおいてドイツ機の搭載するレーダーを大幅に上回る性能を持ち、ドイツ夜戦を返り討ちにする事態が頻発した。
日本では第二次大戦の最後まで実用の域に達しなかったレーダーを用いた電子戦が、欧州では毎夜のごとく繰り広げられたわけだが、このとき既にメートル波よりマイクロ波という波長が短いレーダーの方が高性能だということが明らかになっていた。
これ以降、波長の長いメートル波＝ＵＨＦ波は、レーダーにおいては日陰者の技術として表舞台から退場した。だからこそステルス機を作る人々も“無視”してきたわけだが、ＵＨＦ波を最新のＡＥＳＡレーダーに採用し、かつ「強力なコンピューターによるデジタル処理能力を組み合わせた」（同学会）ことでＵＨＦ波の潜在能力が生かされたことになる。
失われたテクノロジーを見直したことが、ステルス機を発見可能という２つめの驚異につながった。そして３つ目が、従来の早期警戒機の枠を打ち破る「ＮＩＦＣ－ＣＡ」（ニフカ）における中核機能を持つことだ。
司令塔
ニフカとは「Ｎａｖａｌ Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ Ｆｉｒｅ Ｃｏｎｔｒｏｌ－Ｃｏｕｎｔｅｒ Ａｉｒ」の略。海軍の艦艇や陸上の基地からでは探知できない水平線以遠の目標を、高い位置にある航空機のレーダーなどで見つけ、その位置情報をデータリンクで味方全てと共有して対処するという構想だ。このコンセプトにおいて、Ｅ－２Ｄは全体を統括する司令塔の役目を果たす機能を持っている。
強力な電子の目（レーダー）で戦闘地域の全てを見通し、敵はもちろん味方の艦船や航空機の位置、その火力などを把握。海上の複数の艦船のレーダーが得た情報をリアルタイムでまとめて敵機の迎撃官制が可能だ。
さらにイージス艦が搭載するＳＭ－６ミサイルの誘導を引きうけることも可能だ。イージス艦のレーダーでは水平線下となり敵を探知できない場合でも、とりあえずＥ－２Ｄの指示に従って発射すれば、あとはＥ－２Ｄが誘導を引き受ける。さらには敵地奥深くへ進出したステルス戦闘機を「センサー役」として、言い換えれば自分の“目と耳”を遠くに投げて情報を集め、味方と共有することができる。米海軍はすでにＮＩＦＣ－ＣＡ対応能力を持つＥ－２Ｄとイージス艦を日本に配備しており、自衛隊のＥ－２Ｄ導入で連携能力は大きく向上するとみられる。
もちろん、実際にＮＩＦＣ－ＣＡの能力が発揮されるような危険な状況は望ましくない事態だが、一方で日本が脅かされているのも事実だ。平成２９年度に航空自衛隊の戦闘機が実施した緊急発進（スクランブル）は９０４回。うち中国の５００回が最多で、ロシアは３９０回。
逆の例、つまり自衛隊の偵察機が中国領空に近づいて中国機のスクランブルを受けた例はなく、一方的に受けて立つばかりの状況にある。中国やロシアがステルス機を開発するなか、強力なレーダーとステルス機をも見つける能力は、今後ますます重要になりそうだ。
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▲中国はネットワーク寸断の破壊能力を持つ
2010/11/19
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成２２年（２０１０）１１月２０日（土曜日）
通巻３１３８号
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サイバー戦争勃発、世界のネットワーク寸断の破壊能力を中国が持った
米国のペンタゴン中枢、ハイテク企業の機密データから情報を盗み出していた
英国のＭＩ５といえば情報の元締め。過去三年にわたって中国からのサイバー攻撃に経国を出し続けている。
「デジタル時代には旧式のスパイ、諜報、防諜手段が変わりつつあり、公共のネット、通信網への攻撃、国家安全保障の中枢ネットワークが狙われるばかりか、国家機密がネットを通じて盗まれる。国家の軍事、行政の機密データばかりが対象ではなく、デル、マイクロソフト、ヤフーなどの先端企業の機密も狙われている」（パット・クローソン、英国の防諜専門家、英紙『テレグラフ』とのインタビュー、11月18日付け）。
中国はインド政府ならびに印度北部のダライラマ亡命政府のコンピュータに潜り込み、機密書類、データを盗む策動を続けている。
防諜に神経を使っているが、ひとつの抜け道は「フェイス・ブック」などのアカウントから従来の防護装置を楽々と乗り越えて侵入した形跡がある。
3月におきた事件の被害はサイバー諜報ネットワークの「ゴストネット社」で103ヶ国、１３００ものホスト・コンピュータが被害を受け、政府の機密情報が中国海南島へ送信されていたと発表されている（同テレグラフ紙）。
欧米の情報関係者は、こうしたネット上でのハイジャック行為は中国の通信大手「チャイナ・テレコム」の仕業と推測している。
同社は表向き否定談話を出しているが。。。
中国はネット上のスパイ、諜報、防諜、機密情報詐取、攪乱情報、情報者の切断などで、世界最先端の技量を誇り、その手段はいずれも中国軍が策定した「超限戦」に謳われており、あらゆるハイテクを行使して、世界から機密情報を収集している。
またそれらしい権威を名乗っての偽情報、偽の公共機関を粧って相手に安心して口座を開かせ、そのネット・アカウントにウィルスを送り込むなどは平気の平左。偽情報、囮情報などは『孫子の兵法』の延長線上にある。
▲中国はネットワーク寸断の破壊能力を持つ
２０１０年４月８日に大事件が起きた。
世界の国防関係者が震えた。この事件の意味が理解できない日本政府は中国と『友愛の海』「戦略的互恵」などと馬鹿の一つ覚えを呟き、欧米から徹底的に嗤われた。
世界のコンピュータ・ネットワークの１５％が、１８分間に亘って切断されたのだ。
今週報告された米国議会報告書は、これを中国の仕業と断定した。報告書は「米中戦略ならびに安全保障評価小委員会」が作成したもので、「中国は世界中のインターネットの相当のレベルをコントロール出来る」と報告した。
多国のネットワークへの攻撃と自国のネットワーク防御に関して極めて洗練された技術を中国は保有するにいたり、米軍の誇る『サイバーコマンド』という指揮系統の中枢を攻撃できる能力があると推定される。
米国政府、軍中枢、国防長官オフィスならび陸海空軍と海兵隊のネットワークへの浸透も、中国政府が支援する通信企業によってなされている。
グーグルによれば、人権委員会の活動のホームページ、通信網などが明らかに中国とみられるサイバーテロによって攻撃された。
他方、中国語版ウィクペディアやＢＢＣなどには繋がらない措置もとられている。インターネットを寸断した『実績』とは、先の事件のように世界の１５％のネットワークを１８分間、ハイジャックしたことだ。
この意味するところは、たとえばもし台湾攻撃をミサイルで仕掛け、米軍の支援反応が１８分遅れて場合、致命的な段階へ陥落することである。
ところで我が国のネットの安全性？
海保のネット、管理の杜撰さは、サイバー攻撃をうける以前の幼稚な段階である。自衛隊にサイバー防御専門班はあるが、大々的で本格的なサイバー・チームはない。
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