テレビ屋はなぜ税金を納めない漫才師に仕事を与え続けようとするのだろうか。テレビのワイドショーでは、タレント達が自分たちに火の粉がかからないようにとの防衛反応なのか納税しない漫才師への批判を繰り広げている。しかし、そうした彼らを利用しているテレビ会社の反応は鈍い。何故なのだろか。反社芸能人がいなければ内容を水増しした予算の削減番組の維持が難しいからなのだろか。国民として最低限の義務を果たせない。国のサービスの恩恵だけを受けるもののその恩を返せない反社芸能人を日本人国民として認めたくないと思うが、何故そこに躊躇があるのか不思議でならない。
