旧題：COVID-19コロナウイルスのパンデミックについて知っておくべきこと。：タイムラインと分析）
ミシェル・チョスドフスキー
改題：COVID-19コロナウイルスのニセパンデミック：タイムラインと分析（20200310）
背景
2020年1月30日、ＷＨＯ（世界保健機関）は、ウイルス性肺炎に区分される中国の新型コロナウィルス（2019-nCoV）に関して国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（PHEIC）を宣言した。ウイルスの流行は武漢が中心である。武漢は、人口が1100万人を超える中国東部の都市である。この決定に先立つ週、WHO緊急委員会は「異なる見解」を表明していた。しかし、1月30日、コロナウイルスの流行がまだ中国本土に限定されている時期に、専門家の意見の支持がないままに、緊急委員会によって広範囲に及ぶ決定が下された。
決定が下されたとき、中国国外で150件の確認された症例があった。米国で6、カナダで3、英国で2、等。
人口64億人(世界人口78億人から中国の14億人を差し引いたもの)で150件の症例が確認された。
感染のリスクはどれほどか? 事実上ゼロ。
WHOは、世界の世論を安心させ、情報をつたえるための行動をしなかった。まさに逆に行動した。真の「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」(PHEIC)が始まるのではなく、「恐怖の爆発的感染（パンデミック）」が始められた。
注意深く計画されたメディアからの情報漏洩型キャンペーンを通じて、まぎれもないパニックと疑念が継続された。このことは、ほぼ即座に経済的なひずみをもたらし、中国との貿易と輸送が危機に瀕し、主要な航空会社や海運会社が打撃を受けました。西側諸国の中国人に対するヘイトキャンペーンが開始され、その後、観光産業の危機は言うまでもなく、株式市場の2月下旬の崩壊が無数の倒産を引き起こした。
この危機の複雑さと影響に対処し、慎重に分析する必要があります。
我々が扱っているのは、メディアの情報漏えいに支えられている「経済戦争」であり、トランプ政権が中国経済を弱体化させようとする意図のもとに遂行されている。現在進行中の経済的混乱は中国だけにとどまらない。
対処しなければならない重要な公衆衛生上の懸念は存在する。しかし、WHOの事務局長がこのような行動を取る動機は何なのか? WHOのテドロス・アダノム・ゲブレエソス事務局長による、1月30日の歴史的な決定の背後にいたのは誰なのか？ その分析(以下のタイムライン参照)は、巨大製薬会社、ウォール街、米国政府の機関が関与する強大な企業利益がWHOの広範囲に及ぶ決定に多大の影響を与えていることを明らかにしてる。
問題となるのは、トランプ政権の支持を得ている、「巨大製薬会社」と「ビッグマネー」の同盟である。1月30日にWHOの下で偽のパンデミックを開始する決定が、ダボス世界経済フォーラム(WEF)でその1週間前になされた。そこにあからさまなパニックを広げるためにメディア操作が加わった。
(下にスクロールして、これらのイベントがどのように展開されたかについてタイムラインを読む)
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しかし、WHOがこのように行動をとることを決めたのはこれが初めてではない。
2009年4月H1N1豚インフルエンザパンデミックを取り巻く異常な状況を思い起こそう。
恐怖と脅威の空気に覆われ。データが操作された。
不完全かつ乏しいデータに基づいてではあるが、WHO事務局長は「今後2年間で20億人もの人々が感染する可能性があり、世界人口のほぼ3分の1に当たる」と予測した。(欧米メディアによる世界保健機関報告［2009年7月］)
これは、WHOの事務局長マーガレット・チャンから巨大製薬会社に与えられた数十億ドルの金鉱脈だった。
2009年6月、マーガレット・チャンは次のような声明を発表した。
「・・専門家による証拠の評価に基づいて、インフルエンザ大流行の科学的基準が満たされています。したがって、インフルエンザ・パンデミック警報のレベルをフェーズ5からフェーズ6に引き上げることにしました。 世界は2009年のインフルエンザ大流行のスタート地点にいます。・・マーガレット・チャン、世界保健機関(WHO)事務局長、プレスブリーフィング2009年6月11日
一体どのような「専門家の評価」だったのか？
その後の声明の中で、彼女は次のことを確認しました。
「ワクチンメーカーは、最良のシナリオで年間49億人分のインフルエンザ・ワクチンを生産できる可能性がある」・・マーガレット・チャン世界保健機関(WHO)事務局長（ロイターからの引用2009年7月21日）
これは、グラキソ・スミスクライン、ノバルティス、メルク・アンド・カンパニー、サノフィ、ファイザーを含むビッグファーマワクチン生産者にとっては、干天の慈雨であった。