企業の提携
キヤノンと東芝が高精細パネルで薄型大画面TV
薄型パネル「SED」(表面電界ディスプレー)を使った
大画面テレビを2005年に発売すると発表した。
今人気の薄型テレビ市場に乗り込んでいこう
という考えのようだ。
しかしながら、キヤノンと東芝という
日本を代表する家電メーカーが共同で
次の商品を作っていくということは、
これからの日本の企業の新たな1ページを開くものだと思う。
これまでも、企業の提携というものは、
時々行われていたように感じる。
しかし、企業にとって一番の財産は、
今まで培ってきたノウハウである。
そのことに最近、大企業は気付き始めたようだ。
数年前までは、人件費が安い中国に工場を建て、
大量生産すれば、儲けることができると考えていた。
でも、実際は、日本企業が今まで培ってきた技術が
流出することにつながり、
紛い物が続出することになってしまったのだ。
そのため、近頃、
日本企業が中国に進出することは
とても慎重に、そして、厳重に行われているようだ。
そういった企業のノウハウに対する
考え方の変化が行われているのにも関らず、
企業の提携が行われている。
つまり、そういった提携を続けていかないと
一歩抜きん出れないということかもしれない。
キヤノンに御手洗社長は、
経営者として、とてもすばらしい人だと思う。
御手洗社長は、パソコン生産からの撤退を決めるなど、
色々な事業に手を出しすぎていたキヤノンの不採算事業を切り捨て、
利益優先主義を徹底した。
とても大きく太ってしまった人が、ダイエットをするかのように、
キヤノンという大企業をスリムにしてきたのだ。
このキヤノンが、スリムになった次に、
一歩他社より抜きん出るために、
東芝というパートナーのノウハウと提携して
新たな一歩を踏み出したようだ。
しかし、企業として全面的に提携ではなく、
今回の場合は、薄型パネルにおいての提携である。
したがって、デジカメ部門では、
キヤノンとソニーが提携するかもしれない。
今後こういった流れによって、
提携が進むのではないか。
ベンチャーでは、こういった流れなどないが、
大企業の一部門と提携を組んでいくことも
考えていかないといけないと思う。
ベンチャーに対して侮辱的かもしれないが、
大企業は、もっとベンチャーを利用すべきだと思う。
(ホントは、利用してきた大企業を食ってやりたい。)
そういった流れが、日本経済を活性化させると思う。
僕は、ベンチャーからこういった動きを進めていきたい。
薄型パネル「SED」(表面電界ディスプレー)を使った
大画面テレビを2005年に発売すると発表した。
今人気の薄型テレビ市場に乗り込んでいこう
という考えのようだ。
しかしながら、キヤノンと東芝という
日本を代表する家電メーカーが共同で
次の商品を作っていくということは、
これからの日本の企業の新たな1ページを開くものだと思う。
これまでも、企業の提携というものは、
時々行われていたように感じる。
しかし、企業にとって一番の財産は、
今まで培ってきたノウハウである。
そのことに最近、大企業は気付き始めたようだ。
数年前までは、人件費が安い中国に工場を建て、
大量生産すれば、儲けることができると考えていた。
でも、実際は、日本企業が今まで培ってきた技術が
流出することにつながり、
紛い物が続出することになってしまったのだ。
そのため、近頃、
日本企業が中国に進出することは
とても慎重に、そして、厳重に行われているようだ。
そういった企業のノウハウに対する
考え方の変化が行われているのにも関らず、
企業の提携が行われている。
つまり、そういった提携を続けていかないと
一歩抜きん出れないということかもしれない。
キヤノンに御手洗社長は、
経営者として、とてもすばらしい人だと思う。
御手洗社長は、パソコン生産からの撤退を決めるなど、
色々な事業に手を出しすぎていたキヤノンの不採算事業を切り捨て、
利益優先主義を徹底した。
とても大きく太ってしまった人が、ダイエットをするかのように、
キヤノンという大企業をスリムにしてきたのだ。
このキヤノンが、スリムになった次に、
一歩他社より抜きん出るために、
東芝というパートナーのノウハウと提携して
新たな一歩を踏み出したようだ。
しかし、企業として全面的に提携ではなく、
今回の場合は、薄型パネルにおいての提携である。
したがって、デジカメ部門では、
キヤノンとソニーが提携するかもしれない。
今後こういった流れによって、
提携が進むのではないか。
ベンチャーでは、こういった流れなどないが、
大企業の一部門と提携を組んでいくことも
考えていかないといけないと思う。
ベンチャーに対して侮辱的かもしれないが、
大企業は、もっとベンチャーを利用すべきだと思う。
(ホントは、利用してきた大企業を食ってやりたい。)
そういった流れが、日本経済を活性化させると思う。
僕は、ベンチャーからこういった動きを進めていきたい。