私は、Oビザの帯同でアメリカに来ました。

 

Oビザで帯同する場合は、働くことができないだけでなくソーシャルセキュリティを持つことができません。厳密にいうと、持てないわけではないが必須ではないので持たない。というか、うちの夫は「持つな」の一点張りでした。

 

アメリカ人のほとんどはソーシャルセキュリティを持たない人がアメリカに存在するということが理解できないため本当に不便で、何をするにもソーシャルセキュリティが免除されているという政府の免除証明書みたいなのが必須でした。

 

この証明書は毎回かならず没収されてしまうので何かあるたびに一々ソーシャルセキュリティオフィフにもらいに行かなければならず、それがもう苦行以外の何物でもなかった。

 

うちのスクールはボランティアすらソーシャルセキュリティがなければダメで、免除証明書を提出してさらにパスポートを出せとか保証人が必要とか散々言われました。外国籍だったら保証人は必須なのですが、もしソーシャルセキュリティがあったらもう少し条件は緩いらしい。

 

入国後にソーシャルセキュリティオフィスから「タックスの納税者番号がソーシャルセキュリティの代わりに使えます」と言われたのですが、恐らくうちの町でこれを知っているのはほんの一握りの、たとえば銀行に勤めてるとかそんな人たちだけで、実際に納税者番号が使えたことは一度たりともありません。

 

 DMVで免許を取るときにソーシャルセキュリティが必要だったのですが、ソーシャルセキュリティオフィスから「代わりに納税者番号が使える」と言われて提出してみたら「そんなもの出しても意味ないですけど。」と恐ろしく冷たい目で見られました。そして、この情報は完全な誤情報でした。嫌がらせで嘘つかれたのかと思った。

 

そんな不便極まりないOビザの帯同から、別のビザに切り替わることが決まりました。

 

で、開口一番に夫が口にした言葉は

 

「これでようやく、日本にいたときみたいに働けるね。」

 

いろんな意味で、鉄板の入った安全靴で飛び蹴りを食らわしたくなったこの発言。

 

せっかくOビザの呪縛から解放されたというのに、今度は新しいビザに付帯している労働許可のせいで新たな問題が勃発です。