2024年はオリンピックイヤー、パリ大会だ。開会式ではセーヌ川を選手たちがパレードするのだそうだ。今からわくわくするではないか。準備はこれまでのところ大きな問題なく進められているように見える。
かたや、前回わが東京オリンピック・パラリンピックは相当すったもんだした記憶がある。きわめつけは新型コロナパンデミックのための1年延期であったが、この点はうまくやり遂げたと思う。それよりも大会前後に実にいろいろな問題が噴出した。
そのひとつが、森喜朗元首相の一件であった。覚えておいでだろうか。
組織委員会会長の森氏が「女性がたくさん入っている理事会の会議は時間がかかる」などと発言。女性蔑視の批判を浴びて、辞任に追い込まれた。
森氏は女性蔑視の意図はなかったと弁明したが、本心だろう。「あなたは女性差別主義者ですか？」と問えば、「違います」と、当時も今も森氏は100％答えるにちがいない。そして、ほとんどの日本人男性も、この質問に同じ返答をするだろう。
しかし、実態はどうか。世界経済フォーラムによるジェンダーギャップ指数（2023年）で、日本は146か国中125位、主要７か国（G7）では最低である。日本より上位の国にはイスラム教国があり、カースト制のインドでさえ２つ下の127位だ。モヤモヤ感が残るが、これが世界の評価なのだ、残念ながら。
多くの国民は、自分にはジェンダー差別意識はないと思っていて、文化や制度としての構造的な差別の当事者であることに無自覚である。結果として不平等社会が連綿と続く。このちぐはぐさこそが森氏の件の本質ではないだろうか。
男女格差解消は、少子化対策や働き方改革など、わが国がかかえる問題の解決のために取り組むべきである。しかし、無意識の領域で育まれた伝統と文化の結果として、男性優位社会が築かれているのであれば、それは根深く、解決容易ならざるものであろう。
このテーマを医師会報に書くのは他でもない。下関市医師会役員に女性を迎えたいと考えるからである。
わが国が抱える諸々の問題の根っこは、ものごとが男性中心に決定され進められる、日本社会の慣習の過程で生じた部分が小さくないのではないか。そして、医師会も同根ではないだろうか。その解決には女性の力が有効と思うのだ。
令和4年度下関市医師会名簿によると、会員453人中、女性は66人。一方、医師会役員の中に女性はゼロ。これは偏っていると言わざるを得ない。
何人かの女性会員が裁定委員を務めておられるが、幹部役員（正副会長、理事、監事）に女性が就いてしかるべきだ。会員の女性比率（14.6%）からすれば数人の女性幹部がいておかしくない。
無意識下に育まれた伝統と文化を変えていくのは容易ではない。しかし、組織の構成やルールを変更することは、すぐにでも可能だ。女性役員を迎えるには、女性が働いてもいいと思える環境と運用方法を整えることに、医師会執行部がまず知恵をしぼらなくてはならない。そう考える一人である。
（下関市医師会報、２０２４年春季号）