おはようございます🌞

健康管理士KAZUです!😀


今回は、健康阻害要因(喫煙)について説明します。


4]喫煙


たばこの煙の中には、約5300種類以上の化学物質が含まれ、このうち約70種類は発がん物質、発がん促進物質とされています。


これらの有害物質は、肺から血液の中に入って体の隅々まで到達します。


たばこを吸うとき、吸い込む煙を主流煙、たばこの火がついているところから直接大気に立ち昇る煙を副流煙といいますが、たばこの葉やフィルターを通る主流煙より、 直接大気中に広がる副流煙の方が有害物質を多く含むため、特に分煙についての対策が要求されてきました。


喫煙者本人がたばこの煙を吸い込むことを能動喫煙というのに対して、この副流源などを喫煙者の周囲のものが吸い込むことを受動喫煙といい、受動喫煙の健康影響(肺がん死亡率の増加など)が問題視されています。


国立がんセンターの調査によると、 受動喫煙がある人は、ない人に比べて肺がんになるリスクが約1.3倍になると報告されています。


また、喫煙者は肺がんだけでなく、喉頭がん、食道がん、胃がんなどのがん死亡率、虚血性心疾患、 慢性閉塞性肺疾患(COPD)などの慢性呼吸器疾患、消化性潰瘍の発生率が高いです。


また、妊婦が生杖した場合には低出生体重時児、早産、妊娠合併症の危険性が高くなります。


●たばこの代表的な有害物質


◯ニコチン


ニコチンは喫煙を習慣づけさせます。


交感神経を刺激する作用があるため、末梢血管が収縮して血流が少なくなります。

その結果、血圧が上昇し、脈拍が速くなることで、心臓に負担をかけ、血管の老化を促進させます。


◯タール


たばこの煙を集めて冷やすと黃褐色のネバネバした液体、つまりヤニができます。


このヤニのもとがタールです。


タールにはベンゾピレン などの発がん物質や発がん促進物質がたくさん含まれています。


◯一酸化炭素


酸素は、赤血球の血色素(ヘモグロビン)と結びついて体の隅々まで運ばれます。


ところが、たばこを吸うと、一酸化炭素が酸素より約250倍も強い力で血色素(ヘモグロビン)結び付き、 体は軽い酸欠状態になってしまいます。


また、ニコチンと一酸化炭素は動脈硬化を促進させる作用があり、虚血性心疾患を引き起こします。







日本における喫煙によるがんの死亡相対リスクは、男性で2.0倍、女性で1.6倍です。


男性では喉頭がん、尿路がん、肺がんで5倍前後と高く、女性では肺がんで4倍、子宮頸がん、口唇·口腔·咽頭がんで2倍以上と高くなっています。


男性の相対リスクが女性に比べて高いのは、同じ喫煙者でも男性の方が喫煙本数が多く喫煙年数が長いためであると考えられています。


2018年の日本たばこ産業株式会社の全国たばこ喫煙者率調査によると、わが国の20歳以上の喫煙率は経年的に見て男性では低下傾向ですが、他の先進諸国に比べて高率です。


国民1人当たりの喫煙本数も先進諸国の中で最も高いです。


一方、女性の喫煙者率は他の先進諸国の比べて低率であり、全体でみると横ばい傾向です。


喫煙者率から全国の喫煙人口を推計すると、2018年は男性1406万人、 女性474万人で総計1880万人となっています。


喫煙者率が減少傾向にあるのは、高齢化の進展、喫煙と健康に関する意識の高まり、喫煙を巡る規制の強化などによるものと考えられます。











わが国のたばこ対策については、2003年に施行された健康増進法において、学校、病院、劇場、百貨店、飲食店など多数の者が利用する施設の管理者は、受動喫煙を防止するために必要な措置を講じるよう努めなければならない旨が規定され、受動喫煙防止対策が進められました。

喫煙者は受動喫煙の健康被害について理解し、公共の場での喫煙に対しマナーを持って健康増進に協力する必要があります。

2005年には、[たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約]が発効され、日本ではこれを踏まえ、たばこ対策のさらなる充実強化に向けた体制整備を行っています。

禁煙の希望があり、治療に必要性が認められたニコチン依存症患者に対する一定期間の禁煙治療について、2006年4月から保険給付の対象とし、その効果の検証を実施することとしたほか、より効果的な禁煙支援を推進するため[禁煙支援マニュアル]を作成、2013年からは[禁煙支援マニュアル(第2版])の公表 や、たばこクイックライン(電子禁煙相談窓口)事業の開始を通して禁煙支援の拡充を図っています。

◎改正健康増進法のポイント◎

●[望まない受動喫煙]をなくす

屋内での喫煙が原則禁止となる。

●受動喫煙による健康影響が大きい子供、患者などに特に配慮する。

 学校や病院、児童福祉施設、行政機関などの施設では、屋内だけでなく敷地内でも喫煙が原則禁止となる。

●施設の種類、場所ごとに対策を実施する。

施設の種類、場所ごとに、施設内禁煙、屋内禁煙にすることや喫煙できる場所に標識を掲示することなどが義務付けられました。

開改正健康増進法は、2019年7月から段階的に施行され、2020年4月の全面施行で会社、大型飲食店、ホテルのロビーなども原則として屋内禁煙となりました。

喫煙専用室を設ければ喫煙を認められますが、国が定める基準を満たす必要があります。

国·都道府県·市町村に加え、多数の人が利用する施設の管理権限者などは、相互に連携を図りながら協力し合い、受動喫煙防止のための効果的な措置を総合的に推進するよう求められます。

なお、[健康日本21(第二次)]において、たばこ対策に関する指標としては、[喫煙率の低下]と[受動喫煙への曝露状況の改善]に関わるものが重要とし、①成人の喫煙率の減少(喫煙をやめたい者がやめる)、②未成年者の喫煙をなくす、③妊娠中 の喫煙をなくす、④受動喫煙(家庭 ·職場·飲食店·行政機関·医療機関)の機会を有する者の割合の減少について目標が定められています。

この目標のもと、喫煙の健康への影響についての復旧啓発を進め、健康づくりのために喫煙をやめたい人を増やすとともに、喫煙をやめたい人に対する禁煙支援を行っていくことにより、国民の健康に与える悪影響を低減させていくことが必要であるとしています。

また、2008年には未成年者の喫煙防止対策の一環として、[成人識別 たばこ自動販売機]が導入されました。

この自動販売機を利用際には、成人のみに発行されるICカードtaspoが必要となりました。

今回は以上です。
みなさん、今日も良い1日を!😀


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