おはようございます🌞
健康管理士KAZUです！😀
今回は、健康阻害要因(社会環境要因)について説明します。
3]社会環境要因
(1)職場 : 情報化に対する不適応(ストレスの増大)。
20世紀は工業化社会であったため、 生産性を向上させることが特に重視されました。
また、工業化社会は人や物が激しく行き交う社会であり、あらゆる情報が激しく行き交う、21世紀現代の情報化社会と大きく異なります。
職場においても一緒に働く者の顔が見える同じ場所で同じ時間に働いて生産性の向上を目指していた時代から、1人に1台ずつパソコンが与えられ、時間と距離の問題を解消し、顔が見えない相手との営業·交渉、在宅勤務や遠隔医療、遠隔教育なども可能となる時代へと変化しました。
しかしながら、こうした時代の変化、情報化、合理化に適用できず にいる中高年層の気分障害や技術者のテクノストレスが増大しています。
労働者の健康障害も身体的な問題から、精神的な問題へと変化してきています。
そのため、企業、社会で環境を整える必要性があります。
(2)家庭 : 情報化によるコミュニケーションの多様化
情報化によりコミュニケーションの手段も固定電話から携帯電話、情報入手もテレビやラジオからインターネットへと変化し、生活様式や価値観の多様化が進んでいます。
家族間においてもパソコンや携帯電話におけるメール機能などの利用によって、時間や距離を気にせず いつでも連絡を取ることが可能になりました。
その一方で、家族間だけでなく、友人やまた顔も知らない インターネットを通して知り合った人に対しても簡単に連絡を取ることが可能となり、その交友関係の広がりは家族間でも把握することは難しくなりました。
インターネットにおけるトラブルが増える中、特に子供がインターネットを使用する際には有害な情報に触れることがないように、目的意識を明確にさせ、望ましい使い方の指導が必要とされます。
また、パソコンやスマートフォンなどを使ったメールやゲームなどに没頭し、日常生活や健康に影響が出ているインターネット依存の高い子供が増加しています。
インターネット依存の中高生は、食事が不規則になることによる栄養障害や睡眠への悪影響などが問題となっています。
今後、家庭や学校でインターネットの健全な使い方を指導し、インターネットに依存する子供が、すぐにカウンセリングを受けられる仕組みづくりをすることが必要です。
(3)世帯構成の変化(単独·核家族化)
世帯(同一の住居で起居し、生計を同じくする者の集団)は、生活の基本単位であり、個々の世帯がどう構成されているかについては、その世帯で暮らす人たちの生活にとって重要です。
また、世帯構成の変化は社会全体の状態の変化ともいえます。
わが国の経済社会の発展は、労働力の人口を地方から都市部へと流動させました。
それにより、3世代世帯(世帯主を中心とした直系3世代以上の世帯)が減少し、核家族(一組の夫婦と未婚の子供だけによって構成される家族)の世帯が増加しました。
また、価値観の多様化により、近年では、高齢単独世帯·高齢夫婦世帯や未婚単独世帯などの単独世帯が増加傾向にあります。
2030年には、およそ2.5世帯に1世帯の世帯主が65歳以上になるなど、全体的に超高齢社会を反映した世帯構成となります。
このような世帯構成の変化は、家族内で行われていた介護や子育ての機能の低下や、地域における[人と人とのつながり]の希薄化 につながります。
[人と人とのつながり]を重視し、社会全体で介護や子育て世帯を支援していくことが必要です。
(4)少子高齢化の進行
戦後の第一次ベビー ムーブ時に生まれた世代(いわゆる[団塊世代]1947 〜1949年生まれ世代)の子供世代に当たる第二次ベビーブーム世代(1971〜1974年生まれ世代。以下、団塊ジュニア世代という)が 出生の後、1975年には合計特殊出生率(少子化の状況を表す指標としてよく用いられます。
これは、出産適齢期(15~49歳まで)の女性の年齢別出生率(出生数÷年齢別女性の人口)を合計した値で、1人の女性が一生の間に平均して何人の子供を産むかを集計したものです。
合計特殊出生率が下がるということは、生まれる子供が減っているということになります。
人口を維持するには、この合計特殊出生率が約2.1を上回る必要があるとされています。)が2.1を下回るなど少子化が進行しています。
2019年には1.36と依然、先進諸国の中でも低いレベルとなっています。
このような日本の現状を[超少子化国]と表現されます。
