五輪開催に向けて初めの一歩を踏み出す。２０２０年東京五輪準備セミナーが１４日から、東京都北区の味の素ナショナルトレーニングセンターで開かれる。
日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長や東京都関係者が国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のフェリ五輪統括部長、デュビ競技部長らに開催に向けたコンセプトや組織委員会づくりの進捗（しんちょく）状況を報告する。
９月の開催地決定から、ＩＯＣとの実務者会議は初めて。議事は質疑応答で進められるが、水面下で組織委会長、事務総長の人選について説明するとみられる。
いち早く組織委会長の有力候補にあげられた森喜朗元首相は「（７６歳の高齢から）会長をやることは絶対にない。私には日本ラグビー協会会長として、２０１９年のラグビーワールドカップ日本大会を成功させる責任がある。財界から起用すべきだ」と否定、リストから消えた。
その財界の本命は、日本体育協会会長の張富士夫トヨタ自動車名誉会長。こちらも７６歳というハードルを乗り越えなければならない。
経済同友会副代表幹事の新浪剛史ローソン最高経営責任者（ＣＥＯ）は５４歳、安倍政権とも近く、若手経営者から推す声が広がりつつある。
組織委会長、事務総長にふさわしい条件は、（１）スポーツへの造詣の深さ（２）豊かな国際感覚（３）国家的事業に精通している－などがあげられる。
ＪＯＣ理事で、筑波大の山口香・体育系准教授は「リーダーシップよりマネジメント能力が重要と思います」と語る。政、官、財とスポーツ界が手を携え、五輪成功の目標に向かって走ることを第一に考える。「互いに連絡を取りながら事を進めなくてはなりません。まずは協調、調和でしょう」
女性会長はどうだろうか。「もし、女性が就任すれば、日本も変わったな、という印象を与えますね」
五輪招致に大きく貢献された高円宮妃久子さまが会長にふさわしい、との声があるが、皇室と政治との関係で宮内庁が了承しないだろう。名誉会長など何らかの形でかかわっていただく選択肢はある。
猪瀬直樹都知事から、会長ではなく理事長を置くという案が出された。資金調達が主な仕事になるので「理事長には財界人が良い」という。流れは決まったのか。（俊）