最近は、地域のまちづくりに住民が参加していくことは主流になってきています。
自分たちの住むまちは、自分たちで考える。これは、住民にとって住みよいまちを作っていくことの大前提とも言えるでしょう。
住民のそういった地域活動の代表的なものは、自治会を中心とした自治会活動です。
地域の行事やゴミ出し、清掃などを一緒にやることで、地域の一員であることの意識を高めたり、また、みんなの住むまちを大切にしていこうというモチベーションを高めたりします。
そして、さらにまちづくりがさかんなところでは、まちづくりに関する市民団体やＮＰＯ法人などを立ち上げて、より、専門的なまちづくり活動をすすめていたりします。
こういった活動では、専門家を招いて、先日の記事で書いたような文化財の保存活動をしてみたり、公共空間のプロデュースをしていったりします。
そして、住民が共用で利用する空間などは、それは個人の持ちものではなく、県や市などの自治体が管理していることがほとんどで、住民、専門家に加えて、役所の参加が欠かせません。
住民、専門家、役所。この三者のやりとりが、よりよいまちづくりをおこなっていくために大切になります。
私自身は、まちづくりについては、専門家の立場で少しだけ参加したことがある程度で、詳しいことはまだわからないのですが、理想的な形は、役所がそういったまちづくりの場をコーディネートし、そこに、専門家を招き、住民が参加していくというものがベストではないかと考えています。
ですが、地域によって事情もさまざまですし、どれがいいとは一概には言えないでしょう。
今後は機会があれば、住民の一員として、まちづくりに参加してみたいと思っています。