私達は、過去の災害の経験から知識を身に付け、何を教訓としているのでしょうか。
南海トラフのほぼ全域で、プレートが一氣に破壊されたことがあります。
東海地震と南海地震が同時に発生したのです。
地震の威力は、私達が想像できる範囲を大きく超えます。
明応東海地震の時は、浜名湖と海が繋がりました。
宝永地震は、関東から九州までを揺らす大地震 M8.6と推定されています。
地震の記録の中でも日本最大級のひとつと言えるでしょう。
太平洋沿岸の浦に立地する集落は大津波に流され、四国南西端にある『はいたか神社』では、42段ある石段の39段の高さまで津波が来たと記録に残り、愛媛県の道後温泉では、145日間も湯が出なかったといいます。
この時の地震では、大阪湾にも津波が押し寄せたのです。
その時の津波の勢いは市街の川や堀を遡り、道頓堀の日本橋まで迎船が70隻ほど飛び込み、30石～50石の船は押し倒されたのですから“凄い”の一言です。
宝永地震は1707年10月28日に起きました。
この地震では、室戸、潮岬、御前崎が1m～2m隆起したかと思うと、高知の東部は20km²もの広大な範囲が最大2mも沈下したのです。
宝永地震はこれだけでは終わらず、49日後、富士山が大噴火しているのです。
いつ再び同じ目に遭うかわかりませんが、緊急地震速報の「地震です 地震です」はもう聞きたくはありません。
これまで M9クラスの地震はごくまれにしか起きないと思われていましたが、考え方を少し変える時期が来たのかもしれません。
今年も油断出来ません。
＜転載終わり＞
宝永地震と富士山の噴火繋がりですが、小笠原諸島の西之島は、今も噴火活動は続いており、噴出したマグマの総量は、日本史上最大規模と言われる富士山貞観及び宝永噴火、桜島大正噴火をはるかに凌ぐほどになっているそうです。
西之島の噴火活動が止まらないうちは、富士山の噴火はまだ大丈夫だと思います。
そして神社といえば、四国の金刀比羅神社をはじめ、神社本庁から抜ける神社が相次いでいます。
さらに、安倍首相応援団の神社本庁のトップの方が突然の自死をされたそうです。
神社界でいったい何が。。？
そして、麻生太郎副総理までもが、不審な動きを。。⬇︎
1752年から2020年までの268年間、毎年11日が失われていると計算すると、これまでに2948日がズレていたそうです。
今年ではなく、2021年の可能性もある氣がします。
どちらにしても、スペイン人の侵略により、マヤの長期暦の始まりの日が分からなくなってしまったので、終わりの日も不明なのは変わりないです。
2012年は、人々の意識が変わったそうですが。
新型コロナに乗じて、またも安倍政権が火事場泥棒を働こうとしている。
一律10万円給付金のオンライン申請で役に立たなかったマイナンバー制度をさらに広げ、1人につき1つ預金口座を紐付けすることを義務化する方向で動きはじめたからだ。
まったくふざけるな、という話だろう。
前述したようにマイナンバーカードを使った一律10万円給付金のオンライン申請では、自治体側が住民基本台帳との照合といった確認作業に追われるなどし、結局、6月4日時点で54自治体がオンライン申請の受付を停止する事態となった。
オンライン申請でマイナンバーを使わない方法も考えられたのに、普及率を伸ばしたい政府がマイナンバーカードでの電子認証にこだわったために、このような混乱が生じたのだ。
そもそも、マイナンバーカードの交付率が約16％にとどまっているのは、この国の個人情報管理が信用ならないからだ。
実際、行政や公共機関による個人情報の流出事件は後を絶たず、データ入力作業を海外企業に再委託していたことが発覚するなど、問題づくしだ。
しかも、会計検査院が今年1月に国会報告した調査報告書では、マイナンバーの情報漏洩対策が不十分な自治体があり、「正規の権限を持たない職員が個人情報に不正にアクセスするリスク」を指摘。
国が自治体の情報セキュリティ対策支援のためにつくったウェブサイトもほとんど利用されていないという実態があきらかになっている。
マイナンバー制度の導入に約3000億円も投じておきながら、セキュリティ対策は脆弱な上、個人情報の取り扱いもずさんで、いざというときにシステム障害を起こす……。
こんな体たらくのくせに、安倍自民党や田崎史郎氏といった安倍応援団は給付金支給が遅れていることを逆に「マイナンバーと口座が紐付けされていれば迅速に給付できる」などと強弁。
迅速な給付と言うなら、マイナンバーと紐付けしなくても、次の給付に備えて任意で水道料金などのように口座届け出を呼びかければいいだけの話なのに、問題点の見直しをすっ飛ばし、混乱を利用して国が個人の所得や資産の状況を把握できるシステムをつくり上げようとしているのである。
マイナンバーは家族関係や収入、病歴など個人の情報を一元化して国が把握しようという危険なものだが、とりわけ国民監視に血道を上げる安倍政権においては悪用の狙いしか感じられない。
それを新型コロナに便乗して口座紐付けを義務化しようとは、まさしく火事場泥棒ではないか。
しかも、だ。この間、政府はマイナンバーカードの普及のために莫大な税金を使ってCMを打ちまくっているが、なんと、あの問題となった番組でも広告キャンペーンがおこなわれているのだ。
その番組というのは、ニッポン放送が深夜に放送しているラジオ番組『ナインティナイン岡村隆史のオールナイトニッポン』だ。
内閣府によるスポンサードは岡村担当日だけではなく『オールナイトニッポン』の帯全体でおこなわれているものではあるが、しかし、あれだけ大きな問題となった女性差別発言が飛び出した番組に対し、その問題から約1カ月で内閣府がCMを打つとは、一体どういうことなのか。
さらに、内閣府はマイナンバーカード普及のため、6日放送の人氣バラエティ番組『激レアさんを連れてきた。』ともコラボレーションし、インフォマーシャルを打った。
安倍政権下で「政府広告」の費用が民主党政権時の2倍にあたる約80億円まで膨れ上がり、その約半分が電通に流れている。
「マイナンバーカードの取得促進」の広報についても、今年3月31日に電通が1億4998万5000円で随意契約している。
だが、こうしたかたちで安倍政権に手懐けられているのは電通だけではない。
広告収入が落ちつづけている民放テレビ局やラジオ局にとっても「政府広報」は重要な収入源のひとつとなり、マスコミの最大の責務でもある「権力に対するチェック機能」が奪われてきているのだ。
新型コロナで国民への給付が遅れているのは、ひとえに安倍政権の国民生活の軽視がある。
にもかかわらず、それをマイナンバーカードと口座の紐付け義務化に利用し、さらには国民の税金を使ってメディアに広告を打ち、メディアはアピールを垂れ流す……。
こうやって、国民監視のシステムが着々とつくられようとしているのである。
＜抜粋終わり＞
最初政府は、マイナンバーカードに全口座の紐付けを義務化と言っていました。
迅速な給付のためならひとつの口座でいいのに、何故全ての口座？と、その意図がバレバレになった為、慌ててひとつの口座に訂正したのでしょう。
でも、そのうちに全ての口座になっていくのだと思います。
これからどんどん監視社会になっていくのです。
「ムーンショット」の目的のひとつに、
『2050年までに、人が身体、脳、空間、時間の制約から解放された社会を実現。
誰もが多様な社会活動に参画できるサイバネティック・アバター 基盤』とあるのです。
AIに管理・監視された社会の中、人間はロボット化されていくようです。
しかし、日本政府ではかつて、コンピュータが扱えない人がサイバー担当大臣だった事もあり、10万円給付でもマイナンバーカードがシステムダウンするというお粗末さ。
台湾のようにその道のプロの方が大臣になっているのとは訳が違うのです。世襲の多いおじいちゃん集団なのです。
イルミナティの支配者たちに、命令されたものの、「ムーンショット」なんて言われても意味わからないと思うし、30年後のことだから、今の大臣はみな他人事でしょう。
私もそんなロボット化の未来には生きていたくありませんが、子どもたちの未来を守るためには反対していかなければと思います。
それから最後に良いニュースを。
今、アフリカやインドなどでは、コロナだけでなく、過去25年で最悪とされる蝗害（こうがい）にも悩まされています。
サバクトビバッタは、佃煮にしても硬くて美味しくないそうです。
そこで、パキスタンの殺虫剤を散布していない地域では、バッタを大量に捕獲し、国が買い取って乾燥粉末にし、養鶏の飼料として利用するという試みが始まりました。
早朝のバッタは地面で休んでおり、手でも獲れるのだそうです。
住民も収入につながる上、殺虫剤散布による被害も解決するという良いプロジェクトとなっています。
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今日は、色々詰め込みました。
