最近、ダイエットで昼食はサラダのみ。
当然、夕方になると、お腹すきマロ。
近年、発達障害が増加してる。
特にASDやADHD・・・。
数字だけが先行し、実社会が追いつかない。
これ、多くの人が気づいているよね。
「人間の脳って、そんなに急に変わるか？」
そう思いたくなるデータは増え続けているよ。
じゃあ、何が起きているの？
既に多くの研究領域で「相関が強い」とされている。
原因因子だけを抽出してみた。
以下は、発達障害増加の主要因子リスト！
最低このくらいは押さえておく必要があるよね。
①診断基準の拡大（最強の増加要因）
DSM-5以降、ASDの定義は大きく広がった。[1]
「昔ならただの個性」
「内向的」
と片づけられた子が、今は診断の対象に入る。
ADHDも同様。
基準の範囲が広がれば、有病率が跳ね上がるのは当然。
数字の増加は、病気そのものより「診断の網」が巨大化した結果。
②高齢出産（日本は特に影響が大きい）
父親の高齢化が自閉スペクトラム症のリスクと相関する！！
この研究結果が圧倒的に多い。[2]
母親年齢についても同様。
日本は晩婚・晩産化が深刻で、世界的にも突出している。
出生数は減っているのに、相対的にASD率が上がる理由のひとつ。
③大気汚染（PM2.5・交通由来物質・工場排出物）
欧米の大規模研究では、
「PM2.5とASDリスクの相関」が安定して繰り返し検出されている。[3]
脳の炎症反応、妊娠期の神経発達への影響。
中国やインドの数字が公表されにくい理由もここにある。
大気汚染は「見えない暴力」である。
ちょっと過小評価されすぎているんじゃね。
④食品添加物・加工食品・農薬（日本は規制が緩い）
欧米では既に「神経毒性が疑われる物質」が多数規制されている。[4]
でも、日本は規制が甘い！！
加工食品の多さ、子ども向け食品の甘味料・着色料・保存料。
それらが胎児期〜乳幼児期の脳に影響していないと断言できる研究は一つもないよ。
⑤環境化学物質（内分泌かく乱物質・プラスチック由来成分）
BPA、フタル酸エステル、難燃剤など。
母体の血中から検出されるんよ。
なんと、胎児の脳に影響することが確定している。[5]
欧州は規制を強化しているが、日本は「様子見」だよ？！
これは確実に、世代を超えて積み重なっている。
⑥周産期リスク（低出生体重・合併症・医療介入の増加）
医療の進歩で救える命が増えた。[6]
でも、脳への負荷を抱えたまま生き残るケースも増える。
低出生体重児と発達障害の相関は強い。
善意の医療が、複雑な形で統計に表れている。
⑦ストレス社会・デジタル環境の過負荷
脳は環境で変わる。
親のストレス、家庭環境、刺激過多の生活。
睡眠不足、幼児期のスクリーン接触時間。
これらはADHD傾向と強く相関することが繰り返し示されている。
⑧社会認知の変化（企業・学校・メディアによる情報増加）
診断に「行きやすい国」と「行きにくい国」で数字がまったく違う。
行きやすい国・・・アメリカ
行きにくい国・・・フランス
フランスは精神疾患のラベルを文化的に拒む国民性だでね。
そして日本はここ10年で急激に「行きやすい社会」になった。
だから障害理解の広がりが、表面上の数を押し上げている。
⑨遺伝要因（これは昔から存在し、増えたわけではない）
遺伝は確かに大きい。
しかし、突然増えるものではない。
数が増えた理由の説明にはならない。
環境と遺伝のリスクが相互作用して顕在化していると見るべき。
ここまで見れば、
子どもだけが突然変異したわけでもない。
変わったのは、診断の枠組みと、大人を取り巻く社会環境。
そして、
大気汚染・化学物質・食品・年齢構造といった負荷が重なっている。
増加率の欺瞞ってのはあるね。
数字の増加は、
「社会が作り出した診断の網」
「環境ストレスによる真の負荷増加」
という、二つの異なる要因が重なった結果！
まぁ、診断名が付くことでサポートは得られる。
しかし、環境化学物質など根本的な原因を見過ごせば？
当然、次世代への負荷が継承される。
普通という定義の変化もあるね。
つまり、「普通」という名の許容範囲が狭くなっていること！
極端な効率性と画一性を求める現代社会だと余計ね。
脳の多様性は昔から存在したのに！
社会が多様な脳を処理するキャパシティを失っている。
増加しているのは、障害そのものではない。
社会が排除する「摩擦」の数だと思う。
保護者が戸惑うのも当然だよ。
自分の子どもの問題のようでいて、
実は社会全体の構造に深く結びついているからね。
原因はひとつではないんだけど・・・。
まず現実の直視からスタートしよう。
出典・注釈
[1] 診断基準の拡大:
DSM-IVからDSM-5への改訂により、自閉症スペクトラム障害（ASD）の診断基準が拡大され、以前は診断されなかったケースも含まれるようになったことが、有病率の上昇に大きく寄与しているとされています。（参照元：厚生労働省「発達障害の理解と支援について」、国立精神・神経医療研究センター「DSM-5と発達障害」）
[2] 高齢出産:
大規模疫学研究により、父親および母親の高齢出産が、子どもの自閉スペクトラム症（ASD）発症リスクと有意に相関することが示されています。これは生殖細胞の変異蓄積や周産期の環境因子が関連すると考えられています。（参照元：Journal of the American Academy of Child & Adolescent Psychiatry 2017年、Nature Medicine 2014年）
[3] 大気汚染:
PM2.5や交通関連の大気汚染物質への妊娠中の曝露が、子どものASDやADHDのリスク増加と関連するという複数のメタアナリシスや大規模コホート研究が存在します。汚染物質による酸化ストレスや神経炎症が原因として指摘されています。（参照元：Environmental Health Perspectives 2018年、JAMA Psychiatry 2014年）
[4] 食品添加物・農薬:
特定の食品添加物（特に合成着色料や一部の保存料）がADHDの症状を悪化させる可能性について、イギリスのサウサンプトン大学の研究などが知られています。また、妊娠中の農薬（特に有機リン系）への曝露と子どもの神経発達障害リスクの相関も研究されています。（参照元：The Lancet 2007年、Pediatrics 2012年）
[5] 環境化学物質:
プラスチック由来の化学物質（BPA、フタル酸エステル）や特定の難燃剤が内分泌かく乱作用を持ち、胎児の神経発達に影響を与える可能性が指摘されています。特に妊娠初期の血中濃度が高い場合、ASDリスクとの相関が見られる研究結果があります。（参照元：Environmental Health Perspectives 2015年、Environmental Research 2020年）
[6] 周産期リスク:
低出生体重（特に極低出生体重児）、早産、妊娠中の合併症（高血圧、糖尿病など）は、子どもの発達障害リスクと強い相関関係があります。これは、脳の発達における脆弱性やストレスが関係していると考えられています。（参照元：The New England Journal of Medicine 2010年、日本小児科学会ガイドライン）
発達障害の増加は、統計的なデータがある。
そこで、生成AIに論文にしてもらった。
発達障害の支援対象者が爆増中！
2028年には何が起こる？ 日本社会が直面する「静かなる危機」
導入：見過ごされてきた危機 ── 日本の医療・教育が限界に近づいている
近年、厚生労働省や文部科学省の統計が示す、発達障害に関わる各種指標の爆発的な増加は、日本の社会、教育、医療システムにとって見過ごされてはならない「静かなるパンデミック」の様相を呈しています。少子化で子どもの数が減っているにもかかわらず、これらの指標はわずか数年〜十数年で約2倍に達しており、極めて深刻です。
本稿は、公的データを基にこの危機的な状況を定量的に示し、特に令和10年（2028年）に向けた将来的な増加予測を提示することで、喫緊の社会的な警鐘を鳴らします。
1. 診断・支援指標の劇的な増加：この20年で約2倍へ
1.1. 医師による発達障害診断者数の急増
医師から発達障害と診断された者の数は、短期間で劇的に増加しています。
- 平成28年度（2016年）：約48.1万人
- 令和4年度（2022年）：約87.2万人
- 増加率：わずか6年間で約1.8倍に増加。これは医療リソースの逼迫に直結しています。
1.2. 療育手帳交付者数の顕著な推移
知的障害者福祉手帳の一種である療育手帳交付者数も、着実に大幅に増加し続けています。
- 平成21年度末（2009年）：約81.7万人
- 令和5年度末（2023年）：約128.1万人
- 近年は毎年数万人単位で増加しており、社会的な福祉支援の要求が拡大していることを明確に示しています。（出典：厚労省「福祉行政報告例」）
1.3. 特別支援教育を受ける児童生徒数の「臨界点」到達
少子化の中で特別支援教育を受ける児童生徒数が急増している事実は、教育現場の負担が限界に近づいていることを示唆しています。
特別支援教育受給者数（小中学校特別支援学校・学級・通級合計）
- 平成24年度（2012年）：約30.2万人
- 令和2年度（2020年）：約59.9万人
- 8年間でほぼ2倍に増加。
特別支援学級在籍者数
- 2012年：約16.4万人
- 2023年：約37.3万人（10年で約2倍。全児童生徒の約7.0%）
通級指導教室利用者数
- 2012年：約7.2万人
- 最新データ：約19.6万人
教育システムがこの急速な変化に対応しきれていない現状が浮き彫りになっています。
2. 令和10年（2028年）に向けた危機予測と社会への警鐘
上記のデータに基づき、増加傾向にある主要な指標について、線形外挿法を用いた令和10年までの予測を行います。
2.1. 診断件数の予測：令和10年には120万人超へ
発達障害診断件数は、2016年から2022年の6年間で年平均約6.5万件増加しています。この増加ペースが維持されると仮定した場合、令和10年（2028年）には診断者数が120万人を優に超える可能性が高いと予測されます。
- 予測 令和10年（2028年）：約126.2万人
これは、医療リソースの逼迫が深刻化し、国民医療費の増大に直結する予期せぬ医療クライシスの本格的な発生を示唆します。この予測値は、当時の日本の総人口（約1億2144万人と推計）の約1.04%に相当します。
2.2. 特別支援学級在籍者数の予測：教育現場の崩壊リスクが加速
特別支援学級在籍者数は、2012年から2023年の11年間で年平均約1.9万件増加しています。この増加傾向が続くと、令和10年（2028年）には在籍者数が46万人に迫るでしょう。
- 予測 令和10年（2028年）：約46.8万人
全児童生徒の約8〜9%が特別な支援を必要とするという状況は、現在の学校教育システム（教員数、指導方法）の限界を決定づけることになります。教員一人あたりの負担は極限に達し、教育の質の維持が不可能となる教育崩壊リスクが、令和10年を前に現実のものとなるでしょう。
結論：国家レベルの戦略的対応を即座に
日本の発達障害関連指標の増加は、単なる「認知度の向上」では説明できない、社会全体で進行中の構造的な変化であり、その加速は止まっていません。令和10年という近未来の予測は、医療、福祉、教育の全分野において、既存のインフラがその負荷に耐えきれなくなるショッキングな未来を示しています。
日本政府は、このデータを国家レベルの危機として認識し、医療リソースの緊急増強、教員養成システムの見直し、そして生涯にわたる切れ目のない福祉支援体制の構築を、待ったなしの戦略的課題として推進すべきです。この「静かなる危機」への無策は、将来世代の福祉と、持続可能な社会基盤の崩壊を招くでしょう。
引用元・情報源
- 本記事の統計値および情報は、主に以下の公的機関の資料に基づいています。
- 厚生労働省「令和4年生活のしづらさなどに関する調査」（発達障害と診断された者数）
- 厚生労働省「福祉行政報告例」（療育手帳登録者数の年次推移）
- 文部科学省「特別支援教育資料」（特別支援学級・通級利用者数の推移）
- 文部科学省「特別支援教育の充実について」
- 国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口（令和5年推計）」（総人口推計に使用）
- その他、人間力認定協会、東洋経済オンライン等の公開情報を参照。
注記: 令和10年（2028年）の予測値は、公開されている過去の統計データの増加傾向に基づき、筆者が線形外挿法を用いて推計したものです。