シカ発言、存立危機事態発言、衆院解散の大義云々、テレビ討論の欠席。次は何を言い出すかと思ったら、カタログギフト・・。
首相の事実に即した発言や、法的に何ら問題のない行為を、ことごとく非難の種にして騒ぎ立てる新聞・テレビ。最近では朝日、毎日の両紙、地方の左派ブロック紙以外でも、現政権に対してはネガティブな報道をしているところが多いようです。
大手メディアは、相手が党に選ばれた総裁、議会で選ばれた総理大臣であるのに加え、今回の公的な選挙によって、国民の圧倒的支持を得た政権の長だという事を忘れていないか。まるで左の少数野党や中国の代弁をし続けているようで非常に違和感をおぼえます。雇われているジャーナリスト達も、選挙結果などは人気投票に近い流動的なものとして、はなから重視していない感がある。その根底には、政治家や一般国民よりも、自分たちの方が政治経済の要諦を理解しているのだという過信、奢りがあるような気がします。
衆院選投票日の夜、各テレビ局の開票速報を見ていると、中革連の敗色が濃厚になってから、スタジオの空気が妙に暗く淀んでいた番組が幾つかあった。報道の中立性を保つというなら、少数派の言説ばかりをクローズアップするのでなく、もっと民意が支持した政権にそれなりの誠意を持って対応しても良いのではないか。
これでは一体、何のために総選挙で政策の是非を問うたのか分からない。オールドメディアとは呼びたくないけれど、そういう侮蔑的な呼称が定着するに至ったのは、やはり長年の報道姿勢に一般視聴者が首をかしげざるを得ない偏りがあったからだと思います。
(なお昨年末に、2025年の流行語大賞が発表された時、「オールドメディア」がトップ10に選ばれた事を放送したテレビ局は無かったそうです。)