日本のナクバ |  青行燈

 青行燈

  本業絵描き。副業でモデルと役者をしております。
  数学の家庭教師とハウスキーパーのお仕事は休日に。
  21歳大学生の息子と二人暮し。
  必要なものは自分で作ってしまう方。
  日本酒、食器、手拭い、妖怪、恐竜、昆虫、お花好き。
  

アメーバさん、Twitter記事を小窓で見えない仕様となりました。

重要な発言やニュースを選んでおりますので、是非クリックで飛んでの確認をしてみて下さいませ。

 

割と大きな問題に発展するのではと思っております話題の一つ。

本日は多大な石油埋蔵量が推定されております発見から。

南極での発見はロシア。

しかし1961年発効「南極条約」により、軍事活動や鉱物採掘の禁止地域とされ、統治国家は設定されておりません。

この石油がどうなるのか、何を齎してしまうのか世界中が注視することとなりそうです。

おかしなことにならぬよう、私はBRICSがただの国名集めの団体ではなく、何等かを目指しての同盟国とする声明などをそろそろ出すべきではないかと考えます。

例えば、世界平和や同盟国同士の戦争の禁止などです。

今のところ、BRICSの「内政不干渉、平等、互恵(相互利益)」を原則としております。

 

 

最近のトルコの動き。

先日、自国の経済状況を顧みず、イスラエルとの国交を断ったり資源輸入を断ったりしましたトルコ。

エルドアン大統領は西側プロパガンダには自分を含め自国民も踊らされないという強い言葉で、「ハマスは自らの土地と国民を守るために戦っている人々だと考えている」と述べました。

 

 

テルアビブ大学はパレスチナの人々の遺体の皮膚や内臓売買に関与していると公開されました。

臓器売買については政治カテゴリを作る前より少し触れておりましたが、人身売買の中の一つの犯罪行為です。

人身売買の中には、女性を売ったり、必要な家庭に盗んだ子供を売ることも含まれております。

子供の中には性的なことに使用されることもあり、日本の名作漫画『BANANA FISH 』にも描かれております。

その漫画はとてもリアルなアメリカの闇の部分が描かれており、作者吉田秋生氏の知識や問題意識、そこへ向かう姿勢を感じ、当時読みました折には度肝を抜かれました。

漫画を読むだけでも手に汗を握る程映画への没入感に似た集中を味わえますので、お勧め致します。

この漫画では、人身売買とアメリカDSの汚職、そして切り離せないドラッグ。

現実世界その侭が描かれており、今このアメリカを含みました世界の富裕層たちの崩壊が起こされましたので、漫画の中のそれがただの夢見がちな創作ではなく、現実のことだったと正確に知れます。

 

あの漫画のお話のように、ウクライナでもパレスチナでも長く歴史上で暗闇の中行われておりました、陰謀論だと言われておりましたこの人身売買組織、その組織が共通で扱っておりますドラッグ経路などが明るみに出ており、今現実に多くの逮捕者が出たり、組織崩壊となったりしております。

これは少し前に記事でお伝えしましたので、覚えておいでの方もいらっしゃると思います。

この様な組織は、この機会に全て消え去ってしまうと良いです。

アッシュ・リンクスも喜ぶでしょう。

 

 

 

イスラエル政府はこの5月14日、ホロコースト、イスラエルの軍国主義、イスラエル国家の建国を順に記念する年間の祝日サイクルを終了しました。

これは歴史改竄の一つです。

この意味を知るには、先ずナクバの日を知らねばなりません。

簡単に分かり易く説明下さっているのが此方↓

https://kias.asafas.kyoto-u.ac.jp/nakba2008/gaiyo.html

前文を読んでも構いませんが、お時間のない方は真ん中より下「ナクバとは」というところからどうぞ。

一行目、いきなり

「1948年5月、中東の一角にイスラエルが建国された。」と御座いますが、これは恐らく西側DSたちがイスラエルの民に代理戦争をさせて、この土地と資源を奪う為の策で、彼等がイスラエルの民をここへ引き込んだと考えるのが自然です。

何故なら、今現代の結果を見ればそれは如実でありましょう。

「ナクバの日」これを今日は覚えておいて下さい。

 

何度もお伝えしておりますが、イスラエルの民は政府にデモ活動で虐殺反対を訴えておりますし、虐殺に参加したくない民が大勢徴兵されております。

ユダヤ人虐殺の時も、多くのナチス兵士達が自殺しましたし、日本人もそうです。

 

 

 

 

ロシアの技術は月面着陸の折よりアメリカと競い、あの折にも実際はロシアの方が勝っていたと私も思っておりますが。

イランvsイスラエル戦を見ましたら、支援したアメリカも全力ではないと言えど確かに強大ではないのではと思わせました。

勿論、人道的にもBRICS側の圧勝でした。

だとすると、日本はこんな馬鹿なところで力を貸している場合では御座いません。

何度も申しますが、千載一遇のチャンスなのです。アメリカと手を切るべきです。

 

ホワイトハウスは「イスラエル軍がガザで大量虐殺を行っているとは考えていない」とまだ述べております。

もう世界中が知っている事実ですが、まだプロパガンダを白々しく続ける気で居ります。

 

 

「イギリスの政治家を所有しているのは誰ですか?」良い質問ですね。

 

ただの嫌がらせです。

アメリカはイランを孤立させたいのですが、世界で孤立しているのはアメリカです。

この間、汚い同盟国の様なイギリスは一言も発しません。

彼等は勝てると踏んだ時にしか動きません。

 

 

グルジアが革命間際、背水の陣を先日から敷かれ、国民が頑張っております。

 

ロシアのマリア・ザハロワ氏が「グルジアや他の国が何故アメリカなどの価値観に従わなければならないのでしょうか」と述べております。

ロシアの人々は世界の状況を理解し、困っている国を想う気持ちを持っています。

 

グルジアの法についてロシア在住さんが丁寧にご説明下さっております。

世界情勢を読めている人々はジョージを既にグルジア呼びです。

 

 

グルジア、日本に先行してかなり大変なことになっていっており、ウクライナの二の舞寸前。

日本ももっと多くの人々にこの民主主義の破壊とアメリカの奴隷である日本政府、そして日本人を根絶やしにしようとしている勢力について、気付いて頂く必要が御座います。

 

そのウクライナのことを、ブリンケン氏は今後選挙は行われないと述べました。

実質、ウクライナは国家として消えるということです。

ウクライナは日本の未来ですのでじっと追っておりましたが、西側DS支配の奴隷国家と、ロシアへ助けられた部分とで、ばらばらになりました。

 

「ウクライナのプロジェクトはシオニストのプロジェクトとそれほど変わりません。」

プーチン氏がソ連崩壊より闘ってきた相手が誰なのか、分かりますね。

そして日本の岸田総理や自民党議員たち、野党の幾人かの議員たちもこれ等に当たります。

彼等は日本人の振りをして、日本人を嫌い殺そうとしている人々です。

 

 

億万長者が米国の大手銀行破綻を予測

アメリカの破滅と、私は内戦も起きるかもしれぬと思っておりますが、やはり大国、今年中ではなさそうですね。

しかしお金の動きで商売をしている多くの方々がその気配を、もう決定事項だと感じ取っているようです。

 

 

 

-----------------------------------------------------------------------

国内

 

国内、先ず朗報が一つ御座いましたので、此方を一番に。

前回の鶴岡八幡様に続き、鎌倉の荏柄天神社と白旗神社が日本会議を離脱致しました。

日本の本当の危機に気付いた方々が増えているということです。

その上、きちんと行動に移せるということ。

嬉しいですね。

 

国内年配の方々がTVを観て最近一番気にかけている話題が、老後4000万円問題だそう。

 

 

 

この馬鹿馬鹿しさに、日本の多くの国民が気付かず、「4000万円貯めなければ!」と焦っている状況。

これまで納めました税金はどこへいきましたか。

真坂日本が借金を抱えているなどという自民党の嘘に騙されておりませんよね。

社会保障が全て破壊されているのは、使い込んだ人物たちが居るからです。

彼等の使い込んだ額が真坂、5憶や其処等だとどなたも思っておりませんね。

10京50京では利かないのではないでしょうか。

彼等の血族やその友人たちの企業に、税金は全て流れております。

政治家のお金の流れだけでも止められれば、社会保障が帰って参ります。

すぐにではありませんが、自民党の発案した全ての反国民政策を廃止すれば、真面な政治が帰って参りますし、国民は少なくとも30年前辺りの普通の生活、車や家を購入し、海外旅行に行ける程度の生活が出来るようになるのです。

そのお金を奪っていたのは自民党です。

もうこのような常識をここで話すことも疲れますが、初めて此方へお運びの方もいらっしゃいますので、繰り返し述べさせて下さいね。

気に入って下さいました方は、是非また覗きにいらして下さいませ。

 

 

 

二月の折に、差別を撤回すると述べましたブログを再確認願います。

何度も何度も述べておりますが「LGBT推進法」「移民政策」「共同親権」等々ここへ女性差別問題も含め、こういった国民同士が争うしかない政策は全て戦争の火種を蒔く為のものです。

これらはDSたちがいつでも戦争を引き起こせるようにする、彼等に都合の良い罠です。

 

上のブログを抜き出します。

『私は、もう少し時間があると思っておりました。故に、移民が大勢入って来ることを拒む気持ちで差別をすると申しました。しかし既に岸田氏は「日本は差別社会である」と世界に発信致しました。日本をよくご存じでない海外の方は日本を野蛮な国だと感じるでしょう。

国の中に他国人を置き、お互いが憎み合うようにし、争いの切欠を与えることはもうアメリカが何回と繰り返して参りました手管です。

私は、先日述べました「移民を差別する」という言葉を撤回致します。』

 

申し上げました通り、そのアメリカの手管通り国内でのクルド人への差別意識は最高潮。

彼等の一部は政府の言い付け通り、国内で思う様暴れ犯罪を犯し、それを政府は見逃して無罪にして参りました。

中には普通のトルコの方や、犯罪者でないクルド人も居ましたでしょう。

しかし日本人は京都で塵が散らかっていることでさえ、彼等のせいにしました。

予定通りです。

そしてこれから、本物のクルド人たちが大量に入って参ります。

それは移民政策の一部で、今後5年間で82万人の受け入れを提示しております。

 

 

しかし、これがダブルスタンダード。

彼等が狙いの移民に関しては広く募り、狙いではないまともで誠実で問題を起こさない二世三世の人々に関しては、永住権を取り消すと言うのです。

 

クルド人問題について、トルコの方が「この地域の人間はトルコ人ではない」と述べました。

これが、トルコの隣人であり、トルコ人たちも扱いに困っている仲良く出来ない人々です。

隣人でも仲良く出来ていない人々が、遠い文化も違う日本へしかも大勢来て、問題が起きない方が不思議です。

これは予定されている完全で大きな火種です。

戦争をしたい人間から考えますと、どの政策で火種が付いても良いのですが、やはり世界的に何度も成功しました多国籍、多人種同士の争いが説得力も御座いますし、「世界警察」のふりをして割り込みミサイルが撃てます。

日本人が発砲出来ないなら、適当な韓国人や中国人にお金を渡してクルド人を一人二人殺せば、これで偽旗の完成です。

「日本人がクルド人を撃った!差別だ!争いだ!国同士の闘いだ!」と叫べば、開戦虐殺開始です。

 

ここまで話しましたが、聡明な此方へお通いの皆様の中にはもうお気付きの方もいらっしゃると思われます。

これ、先程なんだか聞いたことのあるようなお話ではありませんか。

 

「ナクバの日」覚えておいででしょうか。

 

ウクライナでも、パレスチナでも、DSたちがしたことではないですか。

彼等は日本でも「ナクバの日」をするつもりです。

日本はこの、使い古しの穴の開いた靴下のような手に乗っている場合ではありません。

 

 

 

エネルギー問題に突っ込む山本太郎氏の国会質疑ですが、少し外国人労働者にも触れておりますのでご紹介。

山本太郎氏は出馬当時まだ知識も浅く質疑もまだ預けられないなあと失礼ながら思っておりましたが、この勉強量。

もう完全に国民の調べ切れないところまで調べ、言葉に刃も添え、国民の代わりに与党を追い詰められる完璧な野党らしい野党議員となって下さっております。

私はこの質疑についての知識が乏しく、時間も御座いませんので調べていないのですが、原発やソーラーパネルなど自然破壊や問題となっている発電法を取りやめても日本の電力が賄えるのであれば、どんどんなくして欲しいと思っております。

原発やソーラーパネルの導入について、真坂?真坂そんな、企業を贔屓した議員の懐に入るような仕組みになっているのであれば?初耳ですが?そのようなこと、あるのでしょうか?もしそのようなことがあるのであれば、それは「賄賂」ですので、関わった議員は即刻逮捕せねばなりませんね。

 

 

 

 

此方へお運びの方で、「攻められたらどうする!だから軍備が必要なのだ!軍事費をもっと!」などと叫び、自民党の馬鹿々々しいプロパガンダに乗せられて、自民党議員たちの懐へ自ら稼いだお金を流し込んでいる愚かな方が一人もいらっしゃらない幸運を噛み締めておりますが、そのプロパガンダは世界中で繰り返された使い古されたお馴染みのプロパガンダです。

実際今同じことを叫んでいるのは、この沈み行く泥船となったアメリカです。

そしてその不正に集められた軍事費の一部はイスラエルへと渡され、パレスチナの人々が無残に殺されております。

このような納税により、日本の国民は貧困へと追いやられているのです。

軍事費の一部はと書きましたが、例によって大部分がどうなるかと申しますともう良い加減お解りですね。

自民党議員たちや一族の懐へ入ります。

 

 

値上げラッシュに耐えるには、簡単なこと。

消費税とインボイス制度の廃止です。

他の無駄な税制も子供家庭庁も全て廃せば日本は生き延びられます。

 

------------------------------------------------------------

マイナンバー関係。