銭もないくせに、「いずも」見て欲しくなったんでしょうね。
以下、The Voice of Russia より転載
Defense Newsによれば、韓国は2036年までに自前の空母を建造し、2019年までに「ドクド」型汎用揚陸船を基地に垂直発着する戦闘機を購入する。そのことによって、アジアの軍事力バランスは一大変化を被るかもしれない。戦略技術分析センターのワシーリイ・カーシンの見方を披露しよう。
現在韓国海軍には排水量1万9000トンの「ドクド」型汎用揚陸艦が一隻存在する。ヘリ10機を搭載するものだ。しかし当初この船には、F35Bなどの戦闘機が搭載されるはずだった。戦闘機の垂直離発着のため、デッキには特別な耐熱コーティングが施されている。Defense Newsによれば、計画中の2隻目の揚陸艦には、離陸を補助するためのトランポリンが装備される予定である。つまり、揚陸艦は、事実上の軽空母となるのである。そして2036年までに、排水量およそ3万トンの小型空母が2隻建造されるという。なお、その際、戦闘機30機を搭載可能なイタリアの空母Cavourがモデルとなるという。
アジアでは現在、空母建造がブームである。日本はすでに3隻の「ヘリ搭載駆逐艦」を有している。現在はヘリのみが搭載されているが、能力的には軽空母と呼んでしかるべきものだ。またインドは、ロシアの支援のもと、空母システムの一新に取り組んでいる。さらにはフィリピンまで、スペインの軽空母「アストゥリアス公」の購入を検討している。
アジア諸国の中で唯一、完全に自前の空母を建造する計画を進めているのは、中国である。中国初の空母「遼寧」（ソビエト空母「ワリャーグ」を基礎にしたもの）は現在軍事教練に盛んに利用されているが、その一方で、完全にオリジナルな空母が、現在上海で建造中である。同時に中国は、平行して、空母用遠距離無線測位・標的発見機（米国のE2C Hawkeyeの中国版）の開発も進めている。繰り返すが、インドはロシアの支援に頼っており、韓国と日本は米国からの輸入に頼っている。完全に自前の空母を建造しているのは中国のみである。
独自の空母によって技術的な独立性が得られるという利点は、確かにある。しかし他面、アジアにおける軍拡競争が本格化した場合、一挙に後れを取ってしまうという恐れも、中国にはある。韓国や日本、インドなど、要するに中国のライバル諸国は、しかるべき資金力があればの話だが、海軍先進国から完成品を購入し、一挙に装備を強化できる。しかし中国は、既に他の国では実用されている兵器を、一から自前で開発し、完成まで持っていくということを、自らに課してしまったのである。
いま中国の手元にある唯一の空母である「遼寧」にはカタパルトがない。艦載のJ15戦闘機の能力は大幅に制限されてしまっている。こうしたことから、もしも韓国および日本がF35B戦闘機搭載の空母を手に入れれば、地域の海軍力バランスは一気に傾き、中国に不利な状況が生まれてしまう。中国は現在建造中の自前の空母や、その次に建設されるだろう大型原子力空母に多大な望みをかけているのだろう。しかし、その建設には時間がかかる。そしてその間もライバルたちは米国製の最新式装備を購入し、軍備を固めていくのだ。
以上、転載終わり
詳しくはこちら、The Voice of Russia （http://rus.ruvr.ru/2013_11_06/Seul-vstupaet-v-avianosnuju-gonku-FOTO-6520/）
韓国の“一点豪華主義”話題になっていますが、空母とは…。
しかし、韓国のＧＤＰって近畿２府４県並み。
“やればできる”です。