今回の記事は、
どれを題名にしようかと迷いました。

大変なリーク情報をお届けします。

アメリカのネット番組なのか?

ローカルテレビの番組なのか?

不明ですが、製薬会社の
受託研究機関の幹部からの情報です。

 

(日本語訳付)

 
 

サーシャ、出演ありがとうございます。

お招きいただき、ありがとうございます。

この新文書は強烈ですね。

この文書を最初に発見した時、

顎が外れませんでしたか?

それとも、すでに発見していた

パンくずから、これが見つかると

分かっていたのでしょうか?

 

そうですね。本当にショックでした。

かなり前から取り組んでいたんです。

接種が展開され始めてすぐに、

いわゆるワクチンのロット毎に

報告される有害事象や、

死亡のばらつきが極めて大きい

ことから分かった事です。

それは、医薬品の専門家として、

とても衝撃的でした。

私達は、高品質な医薬品を

製造する為に、必要なことを

理解しているからです。

ロットごとのばらつきがないように

非常に安定した生産をしなければ

なりません。毒性およびその他の

パフォーマンス特性に関してばらつき

をなくさないといけません。

しかし、これらの製品は

ロットによって

約1000倍もの差が

あったのです。

医薬品の専門家として

非常に気になりました。

なぜそれほどのばらつきがあるのかは、

分かりませんでした。

適正製造規範を遵守していない

ことは、わかりました。

後日、規制当局の資料で

確認できました。

そしてパズルの最後のピースは、

国防総省の契約書をすべて見る事が

出来た時です。

情報公開請求に基づいて、

公開されました。

また、米国証券取引委員会(SEC)の
開示資料も
参照してください。

その契約書を見ると、

ワクチンを含むいわゆる

コロナ対策関連で、

現在400件ほどが、

公開されています。

本当に国防総省の作戦なのだと

理解しました。

国防総省は、非常に

怪しい契約方法を使い、

またコロナ以前から用意されていた

いくつかの法律も使い、

製薬会社を保護し、

適切な臨床試験を行わず、

大衆の認識を

操作するために、

主流メディアと

製薬会社が結託して、

このような事を行っています。

 

臨床試験と承認という

パフォーマンスが行われましたが、

実はこれは法的には必要なもの

ではありませんでした。

国防総省が使っている、

発動された法律に基づけば、

臨床試験は、全く必要なく、

むしろ実施する事が出来ません!

コロナについては、

本当に問題が沢山あります。

そのうちのいくつかを

紐解いてみますが、

私が特に印象に残っているのは、

おそらくこの臨床試験の為に

用意された演出です。

13歳の健康な少女が、

この治験に参加し、

様々な有害事象に見舞われる

という内容で、放映を許可

されなかったのです。

つまり、この人たちは小道具として、

使われていたわけですよね?

はい。そうです。

つまり、

臨床試験の被験者は、

騙されていたわけです。

しかし、重要なのは、

臨床試験の実施施設や、

治験責任医師の殆ども、

騙されていたことです。

FDAの職員のほとんども

騙されていたのです。

しかし、それ以外の一般職員や、

役員職は知りません。

特に臨床試験の被験者には、

当然ながら、秘密が守られました。

そして実際、オバマ政権下で、

Cure Act改定されました。

https://www.fda.gov/regulatory-information/selected-amendments-fdc-act/21st-century-cures-act

インフォームド・コンセントの要件は、

被験者の利益にならないと

判断された場合は、必ずしも

何が起こっているかを知らせる

必要ない。

と改定されました。

法的な経緯については、

長くなるので、割愛します。

 

これに関する法的な歴史については、

何百ページにも及ぶ非常に広範な

研究が行われています。

 

国防総省が、このプログラム

を実行する為に、発動している

インフォームド・コンセント

を要求していませんし、

臨床試験も要求していないのです。

 

被験者の利益になるかならないかは、

誰が決めるのでしょうか?

 

しかし、法律には、

そう書いてあるんですよ。

そのため、公衆衛生上の緊急事態

使用される緊急使用許可に基づき、

このような種類のことを人々に

開示しないでいる事が出来ます。

だから、緊急事態でないにも

かかわらず、公衆衛生上の

緊急事態を延長し続けるのです。

なぜでしょうか?

なぜなら、緊急事態を

必要としているからです。

そして「対策」を

取ることが法的にも

正当化されます。

「対策」がキーワードです。

 

国防総省が発動した法律においては、

ワクチンではなくて

「対策」なのです。

この3つが揃うと、

次のような使い方が出来るんですよね。

▲被験者にそれが何であるかを

知らせる必要はなくなります。

▲多くを秘密にしておけます。

▲臨床試験を行う必要もありません。

これらの製品は法的に治験薬でも

なくなるからです。

それが法律で決まっているんです。

治験薬でないのであれば、

治験の対象には

なりません。

そうやって私達を引き離すわけです。

ペンタゴンで、

国務省ということですよね?

国防総省で「対策」というと、

私達がすぐに思いつくのは、

海外の脅威ですよね?

これは、国防総省が

行っているということなのですね?

外国の敵から、

私達を守るための組織です。

では、コロナが何故?

外国の敵として扱われ、

どのように国防総省がコロナを

扱っているのでしょうか?

 

それは、いい質問ですね。

というのも、国家安全保障会議が、

コロナの対応方針

決めているのです。

 

国家安全保障会議には、

保健福祉省の人はおらず、

国防総省と諜報機関の人だけです。

国家安全保障会議がコロナの方針を

決定するわけです。

保健福祉省HHSが政策を決めている

訳ではありません。

 

HHSは、コロナ対応を主導する機関

ではありません!

彼等は情報を管理しています。

 

政府のトップは戦争行為として

扱っているのに、国民には

公衆衛生の出来事なんだと

言っているのです。

コウモリから飛び散ったウイルス

という設定で、

研究所流出説に触れるとSNSで
即キャンセル・検閲
されました。

つまり、

最初から実際には「戦争」

として扱っているのに

国民には【公衆衛生の出来事】

だと言っている事に大きな誤魔化し

があるのです。

 

そして、つい先週、サーシャ、
Twitterファイルズから

分かった事ですが、
Twitterファイルズの最新版は、

バイデン政権が、

研究所流出説や武漢研究所の事を

話す人を積極的に追いかけ、

検閲しようとしていた事が

分かりました。

私達は、これが研究室から出てきた

コウモリに由来するという可能性を

追及していきます。

その為、彼等は積極的に

そのシナリオを検閲しよう

としていたのです。

そしてその検閲が組織的なもの

だったのです。

複数の政府機関が、

Twitterはもちろん、

他のソーシャルメディア企業を

積極的に追いかけ、

研究所流出説を鎮火しようと

したことも分かっています。

 

この文書の中で、あなたの研究は、

これがどれだけ深く、

国防総省の触手がどれだけ

広がっているのかを示していますか?

ファウチ博士に及んでいるのでしょうか?

他の主な政府機関にも

及んでいるのでしょうか?

 

はい、そうです。

つまり彼等は皆、

組織的に行ってきたのです。

実際、2013年に

準備を開始しています。

契約書と私が発見した文書に基づいて、

少なくとも2012年から

2013年にかけて、

計画が動き出しました。

例えば、

【パンデミックエンタープライズ】

があります。

2013年に設立された

半民間・反政府系の企業で、

連邦政府機関の10人の

トップが参加しています。

略してPEMCと呼ばれる組織です。

 

連邦政府機関の10人のトップには、

国防総省、保健福祉省、食品薬品局FDA,

国立衛生研究所NIH、農務省、

エネルギー省、退役軍人会等が含まれます。

ということで、全員が集まって、

こういう対策を密かに話っています。

食品医薬品局FDAのウェブサイトに、

覚書が出ています。

その大部分、9割は、お互いの秘密を

どう守るか、機密保持の開示方法、

本件に関するコミュニケーション方法

について書かれています。

つまり、パンデミックへの対応について

秘密を守る為に、多くの秘密主義と

手順を持った陰謀団が2013年に

結成されたのです。

信じられない事なんですが、

2013年にすべて用意されていたという事ですね?

文書には、どのように秘密を守るかが、

書かれています。

そして、公衆衛生の出来事である筈のものが、

なぜこんなに国民に秘密にされているのか?

不可解です。どうしてなのでしょうか?

 

それで、知らされずに、

騙される人が出て来るわけです。

このような一連の法律を発動して、

ワクチンに分類されない「対策」を展開しているのです。

「対策」は医薬品に分類されません。

「対策」は、全く違うカテゴリーなんです。 

明確にすると、厳密には、ワクチンではなく、

ただの対策品ということですよね? 

 

対策品です。

具体的には、国務総省が、試作品として

民間メーカーに発注したものです。

しかし、「こちらに来て、対策品の試作品を

注射してもらってください。」とは、

誰も言われませんでしたよね?

 

いいえ、ご指摘のように、被験者は、

知る必要がないと判断されたため、

その事を伝えられなかったということですよね?

インフォームド・コンセントは、法的に必要と

されなかったということですね?

 

冒頭で紹介したように13歳の少女に

試作品を注射するとします。

もし、この製品が国防総省が発注した

試作品だとわかっていたら、

彼女の家族は注射する事を

許したでしょうか?

 

絶対にありえないです。国民は、

「これはワクチンです。安全で有効です。

厳重にテストされた医薬品です。」

と言われました。(嘘をつかれました。)

しかし、安全性のテストはしていません。

動物実験も行っていません。

ヒト対象治験で、大量に接種を始める前に、

動物試験を完了させていないどころか、

開始すらしていません。

それは、FDAを含む世界中のあらゆる

医療品規制に、完全に違反しています。

そしてまた、誰もその事を知らされてませんでした。

彼等は、「これはテスト済みです。開発済みです。

臨床試験と前臨床試験を行いました。」

と言いました。しかし、何もしていません。

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