円高が続いている。円と他の通貨の交換比率が、日々、刻々と変動する。マスメディアは、通貨の交換比率が刻々と変動すること自体は当たり前のこととして疑念をはさむことなく、円相場の最新情報を伝えてくれる。
人が経済活動を行う上において、通貨は非常に重要な要素である。自給自足経済をやめて開国し、活発に輸入輸出を行っている日本の国民にとっては、なおさら、自国通貨の交換比率は、重要である。その重要な自国通貨の交換比率は、実質的には、誰が決めているのか。
円経済圏の国・地域は、世界の中で日本だけである。日本の人口は、1億3千万人に満たない。そういう円が、ドルやユーロと同じ土俵に上げさせられて、取引されている。
取引を行うのは、輸入業者や輸出業者だけではない。安く買って高く売る、つまり転売で益が出るなら、油、穀物、不動産、上場株式、公社債等々、どんなものにでも投機マネーを投入する投資家と呼ばれる者も、円を自由に売買する。
こうして、円とドルの交換比率は、実需とは関係なく、超大口投資家の意向が強く反映されて、決定されていく。超大口投資家に「円、ドル、ユーロの中で、"標的"にするならどれにしますか」と問えば、返答に迷う者は少ないだろう。なぜ、こうなってしまったのか。少し歴史を振り返ってみたいと思う。
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長くなったので、きょうはこれくらいにします。