40年株式投資を続けた個人投資家の日誌

40年株式投資を続けた個人投資家の日誌

2018年8月から2026年1月までで、証券取引口座の残高は20倍超の1億8,000万円超になりました。マネックス証券のMANEX投資力診断(各人のこの間の累積収益率の散布図)では、常に上位に入っています。
手法は固定せず相場に応じて選択。やれることは全てやります。

 

以前に、南都銀行をブログで取り上げたことがありますが、その後も、同行に限らず地銀株は、イラン攻撃による相場全体の地合いの悪さをものともせず、急騰中です。

 

これは、

1 長期金利が上昇していることによる、貸出利ザヤの改善による業績改善の期待

2 PBRが低位に放置されていたことからくる買い安心感

によるものと考えます。

 

当面、上の2つの条件は続くと考えられることから、地銀株は、調整をはさみながらも、上昇していくと予測します。

 

長期金利(国債10年もの)は、上昇中。

 

南都銀行。PBRは0.47倍

 

山梨中央銀行。PBRは0.33倍

 

滋賀銀行。PBRは0.63倍

 

 

 

株価は、市場参加者の買い需要と売り需要の均衡で決まる。

つまり、
多くの市場参加者が株の購入を欲し、少数の参加者が売りたい →株価上昇
多くの市場参加者が売りを欲し、少数の参加者が買いたい →株価下落

これは、ミクロ経済学言われるところの「神の見えざる手」(アダム・スミス)が教えるところである。

では、株で儲けるにはどうすれば良いのか。
皆が買おうとする直前に買い、皆が売ろうとする直前に売ればよい。

では、どうすれば、それができるのか。あらゆる情報を集め、その情報を踏まえたときに、大方の市場参加者はどう考えるのかを見極めれば良い。


皆が買いたいと考える材料の例)
実体経済好調、企業業績好調、自社株買いによる流通株式の減、配当増

→皆んな買いたいと思うので、株価上昇。


皆が売りたいと考える材料の例)

不景気、企業業績低迷、新株発行、配当減

→皆が売りたい思うので、株価下落。


こうした材料から、大方の市場参加者の行動を予測し、その前に売り買いをするのである。

そうして、

・株価上昇に転じる直前から買い始め

・株価下落に転じる直前から売り始め

ことを狙うのである。


当たり前のことだが、実際には、こうはならない。しかし、取引の心構えとしては、持っておくべきだと考える。

私は、難平買い(株価が下落した際に買い増しを行い、平均取得価格を下げる手法)はやらない。なぜなら、それは、新規買付余力を塩漬けにして、機会損失を生じるだけ(儲け損ねるだけ)だからだ。

 

具体例を見てみよう。話を単純化するため、今、手元の新規買付余力は、6,800円だったとしよう。

 

あなたは、それを元手に、3月3日にホンダを1,491円で1株購入した。ところが、その後は、イラン攻撃の影響で、ホンダは下げる一方だったので、下の表の通り、4回(3月13日、23日、26日、4月15日)にわたって難平買いを行った。結果、4月15日大引け時の含み損は、ー323円となる。

 

一方、私は、ホンダを難平することなく、使い切っていない新規買付余力で、イラン攻撃後一早く上昇基調にあった滋賀銀行を、3月13日、23日、4月15日に買い増しした。結果、4月15日大引け時の含み益が776円となった。

 

両者で差し引き1,099円の差ができた。つまり、難平買いせずに、その新規買付余力を上昇基調にある別の株の買い上がりに用いれば、利益が得られたのに、難平に新規買付余力をつかってしまったため、それができなかったのである。これこそが、難平買いによる機会損失である。

 

 

ホンダの株価。イラン攻撃後は、下げ続けている。

滋賀銀行の株価。いち早く上昇に転じている。