(過去記事1)で書いたことを何回も頭の中で反芻している。
物理学者ファインマンは
supposedly the proven standard
の危険性を説いた。
対象を客観的に分析せずに、
世間では一般的にそうだとされている標準
を採用してしまうことは怖い。
役人とかは管理職はそうしがちだ。
そうすることで自分の責任を軽減することが容易になることだ。
子育てだって、親としては、世間一般でやられていることに従ったほうが、後で世間や他人から批判されることはない。
幼稚園や保育園で子が殺されたって、
悪いのは預けた自分ではなくて
園や行政だと、悲劇の親を演じることができる。
でもそれで良いのか？
就学相談で、教育委員会が雇った短期契約またはアルバイトの元教員と短時間で、子供の進路について相談する。
幼稚園や保育園に子を観察したふりに来たりもする。そんな短時間で何がわかるわけでもないし、責任を取るわけでもない。入学後にその相談員を探しても大抵は離職してる。
ファインマンが言うように、事故リスクの評価はサイエンスである。自然現象は騙せない。
子供の就学先を、どこにしたら良いか？支援学校か支援級か通級か普通級か、積極的不登校か？
どうしたらどうなるか？
親と相談員や児発が何をどう話したかという議論と、それとは全く関係がない。
その集団の中でどんな結論が出るかということと、実際にどんなことになるかは関係がない。
入学後は未だ未確定な現場の教員や生徒たちらで動かすわけだ。サイコパスも自然現象としてある一定の割合で遭遇する。
就学相談のメンバーは関係がない。
1984年、NASAは予算削減の圧を跳ね除けるために大衆の関心を引き寄せようと、乗組員候補として普通の教員を募集した。
一万一千人以上が応募して一名の30代高校女教師が選ばれた。9才息子と6才娘をもち夫もいた。
一躍有名人になり、レーガン大統領やマスコミから持て囃された。発射場所では大勢のギャラリーが詰めかけた。息子娘も夫もメディアも大ブッシュ副大統領もいた。
しかし、そんなことと、ゴム製品Oリングが機能するかしないかは関係ない話だった。
日本では満6才の4月になると、義務教育として、小学校に物心つかない状態で入れられる。ランドセルを買い、盛大な入学式ではプロのカメラマンも来て写真を撮る。校門では家族で記念撮影をして家に飾る。
しかし、そんな事と、本当に学校に通って正解だったかどうかは、まるで関係ない。
義務教育は小中と6年間かかる。
どんな子にどんな指導をしたら数十年後にどうなっているのか、そんなエビデンスは全く蓄積されないまま学校制度が続いてしまっておる。学校は子供のためではなく、教育ビジネスの雇用を守ることが目的として優先されてしまっている。
私は複数の不登校親の会に参加してみた。学校に行かないだけではない。行かないのだ。学校だけではない。家の外のどこにもいけないのだ。自殺願望も出たりする。そしてそれは在学中だけではない。二十代三十代でもトラウマが残る。
こんなひどい被害を受けて、加害者、関係者はほとんど処罰されていない。組織は謝罪しても具体的な個人はほぼ無傷だ。出世が少し遅れた例もあるのかもしれないがレアケースだ。
そしてこんな酷い被害は学校以外の場所ではまず起こらない。
こんな無責任な危険地帯に通う意味はあるのだろうか？
文科省の役人や学校の教職員としてはあるのだろう。自分らの雇用を守るためだ。
今は学校行かなくても勉強なんてどこでもできる。日常で必要な勉強は小学校中学年までだ。それ以降の勉強は、
国内カースト競争
か
あるいは
個人でなく国のための洗脳
でしかない。
日常生活から離れた真の学問は学校で教わるものではなく、各自が自主的に学ぶものだ。
学問が好きなら自分で学んでいけばよい。私はそうしてきたし、真っ当な人は大抵はそうしてる。学校の授業は足枷でしかなかった。
今は武田塾という授業をしない塾がある。学校は完全不登校でそういう塾に行くのもありだと思う。
10人子供がいたら10人とも特性が異なるのだ。10人どころか、自分の子供の特性と似ている子供は、ざっと見て居ない。
300人中299人に当てはまる事でも、うちの子には当てはまらないこともあるだろう。
一斉授業が古い。個別最適化ができる時代である。
一斉授業を辞めるか義務教育期間を短縮するか
それは政治的議論になってくる。
しかし、その議論の行方がどうなるかということと、
自分の子供にとってどんな教育が適切か
という事実とは、直接的因果関係はない。
(過去記事1)
